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教育人間学専攻を卒業すると、次のような進路が予想されます。
臨床心理士、学校心理士、学校カウンセラー等を目指す場合は、
大学を卒業後、大学院修士課程を修了する必要があります。
中学校や高等学校の教員
中学校や高等学校における「いじめ」「不登校」「学級崩壊」などの問題に対して、現場の教職員の努力や苦労は並大抵のものではありません。「教師が悪い」「学校が悪い」という非難は、ある意味では無責任と言えるかも知れません。しかし、現在の教育の現場において、従来の教職の知識や技能では歯が立たなくなっているのは事実です。教育問題が私たちに突きつけているのは、「教育とは何か？」「人間の生きる意味とは何か？」といった根本的な問題であり、そうした問いに答えうる新しい「心の教育」の模索の必要性だと言えるでしょう。教育人間学を通じて、新しいタイプの教職専門性を身につけた人材が、教育の現場において求められていると言えるでしょう。
学校心理士
学校心理士は、日本教育心理学会が認定する資格で、現在、約１０００人の学校心理士がいます。学校心理士は、学校教育に関わる心理・教育アセスメント、カウンセリングおよび学習・発達援助、教師・保護者および学校組織へのコンサルテーションなどへの心理教育援助サービスを専門的に行います。申請資格は、日本教育心理学会、日本特殊教育学会、日本発達心理学会、日本ＬＤ学会のうちのいずれかの正会員であることが基本で、大学院修士課程で学校心理学を学び、かつ１年以上の実務経験のある人に与えられます。
臨床心理士
臨床心理士とは、日本臨床心理士資格認定協会が認定する資格です。全国に約７０００人（９９年度）の臨床心理士がおり、病院の精神科や児童相談所などでの心理相談や、学校でのスクールカウンセリングなどの、様々な相談活動に取り組んでいます。認定試験の受験資格は、臨床心理学の分野での大学院修士課程修了であり、場合によっては修了後１年間のカウンセリング実務の経験が必要となります。
臨床心理士の実践においては、スクールカウンセラーとしての活動ではもちろんのこと、それ以外の活動においても、心理的な問題を単に治すべき病気や障害として捉えるだけでなく、クライエントが自分の心や生き方を問い直し、成長していく「心の教育」のプロセスとして捉えるような、教育人間学的な視点が重要になってくるといえるでしょう。
スクールカウンセラー
現在、子供たちの日常で起こっている「いじめ」、「不登校」、「学級崩壊」などの問題を解決するため、優れたスクールカウンセラーの養成が緊急の課題となっています。しかし、これらの深刻化する教育問題に十分対処するためには、単に臨床心理士の資格を取得するだけでは不十分であり、学校をはじめとする教育や人間性についての高度な知識と技能の習得が必要不可欠となっています。したがって、スクールカウンセラーを目指すには、まず、学部の段階から教育に関する幅広い見識を身につけると同時に、実体験を通して自己の人間性を深く掘り下げていくことが大切です。その意味で、「人間形成」「臨床教育」「心理健康」の３分野を、実習を重視しつつ学ぶ教育人間学専攻のカリキュラムは、その準備に最適なものといえるでしょう。
福祉や医療
福祉や医療の分野でも、様々な活動の分野があります。児童相談所をはじめとして、最近では児童福祉施設においても、臨床心理学の知識と技能を持った人材が求められるようになってきています。また、精神障害者の社会復帰を目指す精神医療の流れから、通所授産施設やデイ・ケア施設の充実が目指されており、精神障害者と日常的に関わるなかで「心の教育」を実践できるような人材も求められています。そして、医療の分野においても、病人の生活上の諸問題を援助する医療ソーシャルワーカーが、活動の場を広げつつあります。
NGO・NPO
近年、ＮＧＯ（民間開発協力団体）やＮＰＯ（非営利団体）の海外援助活動やボランティア活動が注目を浴びつつありますが、その主な活動内容は、環境・福祉などの分野をはじめとする、啓蒙・教育活動にあります。また、阪神・淡路大震災でボランティア活動が脚光を浴びましたが、そのなかでボランティア希望者に対して、情報提供や助言、研修の紹介などの支援活動を行うボランティア・コーディネーターや、ボランティア・アドバイザーといった専門職が生まれてきています。いずれの分野においても、教育や心理相談についての知識や技能が基本になってくることでしょう。
マスコミ
最近は、新聞や雑誌、テレビなどのマスコミにおいても、「不登校」「いじめ」「学級崩壊」といった教育問題や、少年犯罪がとりあげられる機会が多くなっています。同時に、心の危機が叫ばれ、心の癒しについての記事が目に付くようになってきています。そうした流れのなかで、マスコミにおいても、人間の心やその教育についての深い理解を持った人材が、ますます必要とされてきていると言えるでしょう。
一般企業
生涯教育の時代を迎えて、塾や予備校をはじめとする教育関連企業でも、知識偏重の教育から「心」を重視する教育への転換が求められています。また、一般企業においても、従業員やその家族の心理的な健康への理解が求められるとともに、企業内教育の機会などを通じて、個々の従業員の個性や能力を引き出して適材適所に配置できるような人材が、特に人事関連の分野で求められていると言えるでしょう。
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