プロジェクトの内容を、時系列にご紹介します。
| Step 1: パイロット・プロジェクト形成基礎調査 |
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3月度には、プロジェクト形成基礎調査として3つのチームを構成し、現地調査を実施しました。これにより、後に続く住民組織化、及びパイロット・プロジェクト実施に向けての課題を整理しました。
●設備導入技術調査(2005年3月)
8月度に実施される、簡易式マイクロ水力発電システム、雨水タンク及びヤシ殻を用いた浄水器の設置に向けて、地形調査、設備導入各戸調査、技術移転調査等を実施しました。
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簡易式マイクロ水力発電システムの
パイプ設置候補地選定 |
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●社会調査(2005年3月)
受益者となる対象住民の生活や労働環境、コミュニティ形成について調査するため、社会調査を実施しました。集団でコミュニティの問題を認識し、討議し、発表し、共有するプロセスを大切にする、アウェアネスやエンパワーメント要素の強い、参加型手法が用いられました。
●既存プロジェクト評価(2005年3月)
本調査においては、共同事業体を締結している「自立のための道具の会Japan(TFSR)」の、スリランカにおける類似既存事業の評価を実施しました。
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TFSR既存プロジェクト評価:
ヤシ殻を用いた浄水器 |
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| Step 2 : 住民組織化/ジェンダー調査・配慮 |
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5月13日−5月22日にかけて、パイロット・プロジェクト実施サイトの住民の組織化、及びジェンダー調査・配慮を実施しました。
●住民組織化(2005年5月)
設備導入及び維持運営管理に関して住民と協議を持ち、運営維持管理組合を組織化しました。また、リーダーシップ養成を目的として、ローカルNGOである「Palm Foundation」既存サイトへの研修視察を実施しました。
●ジェンダー配慮(2005年5月)
本パイロット・プロジェクトは、パイロット・プロジェクトの計画策定から実施において、ジェンダー配慮が横断的になされています。5月度調査においては、女性及び男性に裨益するジェンダーの視点を組み入れる工夫や措置を講じるため、ジェンダー調査を実施しました。また、ジェンダー配慮として、男女双方の内面への働きかけを通した本質的な結果を求めていく活動であるジェンダートレーニングを5月、8月の2度に渡って実施しました。
プロジェクト形成基礎調査、及び住民組織化の結果に基づき、7月度より簡易式マイクロ発電の基礎工事、雨水タンクの施工等、住民参加による施工がスタートしました。7月下旬から8月中旬にかけて、設備技術の本格的な導入として電気、左官(雨水タンク)や炭焼き(浄水器作成)等の専門家が現地に派遣され、設置及び維持管理技術の講習会を実施しました。また、組合規定の成立、運営維持管理組合への帳簿管理等トレーニング、ジェンダートレーニングも重ねて実施されました。
●簡易式マイクロ水力発電システムの設置及び維持管理技術講習会(2005年7月)
集落内を流れる川に堰を設置し、その堰からパイプを通して水を下流部に運び、その落差をいかして発電装置を設置しました。スリランカのNGOであるIntermediate Technology Development Group/South Asia (ITDG)をカウンターパートに、住民の参加を得ながら設置作業を行いました。
●雨水タンクの設置(2005年7〜9月)及び左官技術講習会(2005年8月)
レンガによる円形タンク5つを丘の上に設置し、タンクに溜まった雨水が水道管を通って村落内の共同水場に流れる給水システムを設置しました。タンクの内外、また、共同水場には、左官技術講習会が行われ、日本の左官職人から現地の職人への技術移転が行われました。
●ヤシ殻を利用した炭焼きと炭を使った浄水器作成講習会(2005年8月)
雨期の時期に貯めた雨水を乾期に使用する場合、水の中の汚れを除くために浄水器を使用することが有効です。炭には、浄化作用が強く、日本では市販の浄水器の中にも一般的に使用されています。今回の講習会では、家庭で作成できる浄水器を作成するために、炭焼きを行い、焼いた炭を利用して浄水器を作成しました。
●パイロット・プロジェクトの事業評価(2005年9月)
9月14日−9月22日にかけて、パイロット・プロジェクトの事業評価を実施しました。これにより、パイロット・プロジェクトの総括、またスリランカ政府への事業提案がまとめられました。
●フィードバック・ワークショップの開催(2006年3月)
3月20日に、スリランカ政府プランテーション産業省において、フィードバック・ワークショップを開催しました。当日は、プランテーション産業省、プランテーション会社、現地NGO、モラツワ大学、JBICコロンボ事務所など、多くのスリランカ国関係者が参加しました。これは、本パイロット・プロジェクトの結果をスリランカ国関係者に報告するとともに、その成果を今後活用していただく一助とすることを目的としています。
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