こちらは、大学院ゼミのゼミ生紹介、ゼミのスケジュールと発表内容についてのページです。　　

これまでのゼミ合宿に関する紹介

　

＜2003年度大学院ゼミ生の紹介＞

氏名 学年 研究内容
御堂丸　剛 博士前期課程１回生 東南アジアにおける人権保障体制の構築にむけて
松尾　憲暁 博士前期課程１回生 イギリスの難民問題
田北　多絵 博士前期課程１回生 EUにみる地域統合による平和の構築
水野　賢二 博士前期課程１回生 「グローバル・コンパクト」についての研究
高橋　エリ 博士前期課程２回生 東南アジアにおける人権保障体制の構築
中村　泰典 博士前期課程２回生 タンザニアとコンディショナリティ
村田　芙美 京都大学農学研究科 広島の被爆樹について
渡邊　かおり 博士前期課程２回生 「死の教育（Death　Education）」について
金　惠玉 博士前期課程２回生 平和教育と共同体運動について
冨田　信篤 博士前期課程３回生 核不拡散体制の中での核軍縮
佐藤　史郎 国際関係研究科研修生 核拡散問題とNPT体制

＜安齋研を卒業された、ＯＢ・ＯＧの方々＞

氏名 研究テーマ 現所属、その他情報
阿部　敦 福祉系ボランティア活動を中心とした市民運動 　神戸国際大学経済学部専任講師
　博士（社会環境科学・金沢大学）
主要業績：
・単著　『メイク　ア　ウィッシュ　−病気と闘う君の夢かなえます』（大修館書店、1997年）
・単著　『君の夢かなえます　−病気と闘う世界の子どもたちと夢実現組織』（かもがわ出版、1998年）
・単著　『社会保障政策従属型ボランティア政策』（大阪公立大学共同出版会、2003年）
・ 『官民複合型ボランティア政策の本質』雄松堂書店・日本博士論文登録機構（Japan Doctoral Dissertation Registration System）2003年

・編著　『外国人住民の生活相談とボランティア - 実証的ボランティア論の構築に向けて』
　　　　　 （ぎょうせい、2001年）
＜本著は日本財団の研究調査助成金制度を活用した部数限定の調査報告書のため、
非商業流通作品となっている。連絡先はこちら＞
・編著『再考・外国人住民の生活相談とボランティア――実証的ボランティア論の再検証』
　関西ボランティア活動調査会（特定非営利活動法人 ES Bureau）2002年
＜本著は大阪府ジャンプ活動助成事業の研究調査助成金制度を活用した作品となっている＞

・単訳『OECD諸国　活力ある高齢化への挑戦−持続的な経済成長をめざして』
　　　　　　 （ミネルヴァ書房、2000年）
・単訳『OECDの提言　高齢化時代への現実的対応』かもがわOECDシリーズNo.1
　　　　　　 （かもがわ出版、2000年）
・単訳『OECDの提言　高齢化時代の教育と雇用政策』かもがわOECDシリーズNo.2
　　　　　　 （かもがわ出版、2001年）
・監修者兼訳　『OECDの提言　高齢化時代の経済と各国の政策』かもがわOECDシリーズNo.3
　　　　　　 （かもがわ出版、2001年）
＜これらOECD（経済協力開発機構）の翻訳作品は、その全てがOECDが主催する
「日本語翻訳出版助助成金制度」の対象作品である＞
天野　圭二 EUの共通運輸政策における環境情報利用の現状と課題 　星城大学経営学部専任講師
業績：修士論文「Environmental Governance in Europe: Atmospheric Emissions of Acidifying Substances and Its Consequences」(1998年2月）
「Regional Integration Theory and Complex Governance in Contemporary Europe」 『平和研究セミナー論集』第１号（1998年2月）
新垣　尚子 　　 　国際連合事務局正規職員
池崎　真理子 「ドイツの自然エネルギー普及政策：日本の「自然エネルギー促進法」はどうあるべきか」 （修士論文） 　
李　修京 「植民地期の金基鎮及び関連知識人研究」
博士学位請求論文		 　山口県立大学助教授→HP：李修京研究室
　博士（社会学・立命館大学）
池尾　靖志 自治体による「平和政策」の現状と課題
国際社会における秩序と強制力
 　立命館大学非常勤講師
　→HP: 「平和学をはじめる」

主要業績：
・ 編著　『平和学をはじめる』　晃洋書房　2002年
黒田　彰一 　　 　　
佐藤　史郎 核拡散問題
 　立命館大学研修生　

主要業績：
・「Analysis of the NPT Review Conference 2000」What is the significance of "Unequivocal 　　　　　　　Commitment"? （修士論文：立命館大学大学院）
・The U.S.-Japan Alliance and Military Burden-sharing: A Re-examination of the Role of 'Mutuality' in 　the Alliance. （修士論文：ブラッドフォード大学大学院　Department of Peace Studies）

寒川　茂 「地球環境保護の視点に立った小学校理科教育の実践」（修士論文）　　　 　
鶴田　一寿 「タイの多文化主義成立阻害要因に関する研究」（修士論文）　 　
東海　明子 　 　
遠山　正吾 　 　Andersen Consulting勤務
中津　弘 　 　
西本　拓史 十五年戦争期の映画に見るステレオタイプ 　
藤田　明史 原子力技術と現代社会 　大阪女学院短期大学非常勤講師
　Transcend（平和的手段による紛争転換）メンバー
松村　博行



クリントン政権下における「軍民統合」型技術政策の研究 　立命館大学非常勤講師
　→HP：Yuki's Online Lab.

主要業績：
・「冷戦後アメリカにおける軍産関係の特徴」修士論文、2000年。 　
・「アメリカにおける軍民両用技術概念の確立過程-スピン・オフの限界からスピン･オンの台頭へ-」『国際　関係論集』立命館大学国際関係学部関係学会、2001年。
・「軍民統合の政治経済学」　関下稔・中川涼司編著『ITの国際政治経済学-先進国・途上国複合関係の　形成-』2003年出版予定。
松岡　耕自

紛争後のスポーツによる平和構築への取組み−北アイルランドの「Cross Community」形成過程を事例として

 　
山室　建治 平和教育におけるアンネの薔薇普及運動の役割 　
Charles Graffam 「日本国憲法第9条と日米安全保障条約のパラドックス」　 　

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