人材育成目的と3つの方針

人材育成目的

 本研究科は、立命館建学の精神、立命館憲章および教学理念に則り、ビジネスを創造するリーダーとして世界と日本の持続的発展に貢献する人材の養成に努めることを目的とする。

3つの方針

学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)
 本研究科は、ビジネスを創造するリーダーとして世界と日本の持続的発展に貢献する人材育成に必要な次の6つの教育目標を定める。所定の単位(46単位)の取得をもって教育目標の達成とみなし、学位を授与する。

<教育目標>

(1)企業経営の諸側面について広範な知識を身につけている
(2)企業経営に必要な思考力・分析力・判断力を身につけている
(3)グローバルな変化に関心をもちイノベーションを構想できる
(4)正しい倫理観をもちリーダーシップを発揮できる
(5)企業経営にかかわる調査・分析を行うことができる
(6)高度なコミュニケーション能力を身につけている

教育課程編成方針(カリキュラム・ポリシー)

 本研究科は教育目標の各項目を達成するために必要な科目・科目群を配置している。
その詳細についてはカリキュラム・マップによって示されている。カリキュラム・マップとともに教育目標の各項目を達成するために配置された科目を例示し、その授業方法や評価方法について説明している。配置された科目においては、教育目標の各項目を達成するために最適と考えられる授業方法が採られ、受講生の到達目標の達成度を判定して成績を評価する。

(1)企業経営の諸側面について広範な知識を身につけるための主な科目
経営の主要5分野(戦略、組織、マーケティング、会計、ファイナンス)の基礎知識は基礎科目群によって、会計とファイナンス分野の高度な専門的知識は、それらの展開科目によって習得できる。
(2)企業経営に必要な思考力・分析力・判断力を身につけるための主な科目
基礎科目では、「ファイナンス」と業倫理」展開科目では、戦略、組織、ファイナンス分野などで該当する科目があり、「課題研究」も該当する。
(3)グローバルな変化に関心をもちイノベーションを構想できるための主な科目
基礎科目では、「競争戦略」と「国際政治経済」展開科目では、戦略、マーケティング分野などで該当する科目があり、「課題研究」も該当する。さらに「特殊講義」の中にも該当する科目がある。
(4)正しい倫理観をもちリーダーシップを発揮できるための主な科目
基礎科目では、「組織行動」と「企業倫理」展開科目では、組織および会計分野などで該当する科目があり、「課題研究」も該当する。
(5)企業経営にかかわる調査・分析を行うことができるための主な科目
基礎科目では、「アカウンティング」、「企業分析」、「統計学」、展開科目では、マーケティング、ファイナンス、会計分野などで該当する科目があり、実習科目の「フィールドワーク」と「課題研究」も該当する。
(6)高度なコミュニケーション能力を身につけるための主な科目
基礎科目では、「マーケティング」、「企業分析」、「論理的思考とプレゼンテーション」、展開科目では、組織分野などで該当する科目があり、実習科目の「インターンシップ」と「課題研究」も該当する。
入学者受入方針(アドミッション・ポリシー)

 教育目標の達成に向けて、本研究科は次のような能力を有する入学者を期待している。


(1)企業経営に関して問題意識を持っている
そのような問題意識を持つことが本研究科での勉学意欲の原動力となる。また、実務において、問題を解決するために上司・同僚、取引先などと緊密に協働することが必要となる場合も多く、そのために高度なコミュニケーション能力を身につけることが必要となる。さらに利益追求を超えた企業の社会的責任について問題意識を持つことによって、高い倫理観を持つリーダーとしての自覚も高める。
(2)企業経営を理解するための基礎的能力を有している
企業経営の諸側面について広範な知識を身につけ、企業経営に必要な思考力・分析力・判断力を養うには、経営学や会計学における諸問題を理解するための基礎的能力が必要である。
(3)特定の能力や専門性の高い能力を有しようとする強い熱意を持っている
例えば、グローバルな変化に関心をもちイノベーションを構想するには外国語の知識や能力を求められる場合があり、また、企業経営にかかわる調査・分析を行うには大量のデータを分析する統計学の知識が必要となることから、こうした能力を有しようとする強い熱意を持っていることが求められる。
(4)修了後の専門性の高いキャリアを見据えた目的意識を持っている
修了後のキャリアについて目的意識を持つことが、学習内容を明確化し、勉学意欲を増進する。また、それがビジネスを創造するリーダーとして世界と日本の持続的発展に貢献する人材に成長するには不可欠である。