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2011年の記事一覧

新しいエネルギーシステムへの問題提起 2011年度 立命館グローバル・イノベーション研究機構(R-GIRO)エネルギー研究拠点シンポジウムを開催新しいエネルギーシステムへの問題提起 2011年度 立命館グローバル・イノベーション研究機構(R-GIRO)エネルギー研究拠点シンポジウムを開催

12月14日(水)、びわこ・くさつキャンパス(BKC)において、立命館グローバル・イノベーション研究機構(以下、R-GIRO)エネルギー研究拠点シンポジウム「立命館大学が考える2020年のエネルギーの地産地消」を開催した。

 R-GIROエネルギー研究拠点では、再生可能エネルギーを中心とした新しいエネルギーシステムについて自然科学と社会科学の両面から研究を進め、持続可能で豊かな社会の構築に貢献すべく研究を推進している。本シンポジウムは、立命館大学が提案する地産地消型エネルギーシステムについて問題提起を行い、技術と政策の研究者および地域の産学官の関係者などの様々な観点から議論をすることを目的としたものである。

 シンポジウムの第一部では、まず、村上 正紀・R-GIRO機構長代理(立命館副総長)による開会挨拶に始まり、「21世紀の世界のエネルギー戦略」と題して東京工業大学 総合研究院ソリューション研究機構 特任教授である黒川浩助氏が、「産業界でのエネルギー・環境課題への取り組み」と題して上新電機株式会社店舗開発部部長 遠山雄一氏が、基調講演を行った。基調講講演の中で黒川氏は、サンシャイン計画など太陽光発電の研究に長年携わってきた経験から、持続可能なエネルギーの意味、太陽光発電を導入する効果を解説。化石燃料を必要としない、真の再生可能エネルギーの必要性を語った。遠山氏は、小売業としてできる様々なエネルギーや環境課題への取り組みや産学連携した太陽光発電の高効率化技術開発の取り組みについて紹介した。


 第二部では、立命館大学の取り組みとして、若手研究者11名による最新の研究成果の紹介が行われた。引き続き行われたポスターセッションでは、若手研究者がシンポジウムの参加者からの質問に熱心に答える姿が見られた。

 また、ポスターセッションの後に「Think Globally, Act Locally~あなたにできることは?」をテーマに立命館大学が提案する地産地消型エネルギーシステムについてのパネルディスカッションを開催。高倉秀行・理工学部教授がコーディネーターを務め、黒川氏、遠山氏、滋賀県立大学地域産学連携センターの教授である安田昌司氏、竹濱朝美・産業社会学部教授、近本智行・理工学部教授、谷口忠大・情報理工学部准教授が参加し、それぞれの研究分野から、再生可能エネルギーの買取制度やスマートグリッドシステムなど、これからの社会で必要となる取り組みについて、意見交換を行った。

黒川浩助氏 遠山雄一氏 ポスターセッションの様子 パネルディスカッション

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伊坂教授がトレーニング科学研究賞大賞受賞伊坂教授がトレーニング科学研究賞大賞受賞

伊坂教授がトレーニング科学研究賞大賞受賞

2011年11/5・6日に早稲田大学で開催された第24回日本トレーニング科学会大会 (http://www.waseda.jp/assoc-ts2011/index.html) で、本学部の 伊坂 忠夫 教授が、「筋力トレーニングにおける機械要素 (粘性と弾性) の組み合わせ負荷とトレーニング効果の検証」研究で、「トレーニング科学研究賞大賞」を受賞致しました。また、同研究科大学院生の新井慎さんが、トレーニング科学研究賞奨励賞を受賞しました。

第24回日本トレーニング科学会大会

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第3回 R-GIROアドバイザリー・ボード会議を開催第3回 R-GIROアドバイザリー・ボード会議を開催

2011年10月21日(金)、朱雀キャンパスにおいて、「第3回 立命館グローバル・イノベーション研究機構(R-GIRO)アドバイザリー・ボード会議」を開催いたしました。R-GIROの活動報告が行われ、今後の活動の更なる推進について、メンバーの皆様より、研究プログラム成果の還元や産学官連携促進に関するご意見をいただきました。

 

 

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2011年度 立命館グローバル・イノベーション研究機構(R-GIRO)情報通信研究拠点シンポジウム 想定外に挑むICT 「まさか!に備える情報通信技術と立命館大学」を開催2011年度 立命館グローバル・イノベーション研究機構(R-GIRO)情報通信研究拠点シンポジウム 想定外に挑むICT 「まさか!に備える情報通信技術と立命館大学」を開催

 立命館グローバル・イノベーション研究機構(R-GIRO)情報通信研究拠点シンポジウム「まさか!に備える情報通信技術と立命館大学」を、8月31日(水)、びわこ・くさつキャンパス(BKC)のローム記念館にて開催した。

 今回のシンポジウムでは、この度の震災でも明らかになった日常の「まさか!」に備えたセンシング技術、デバイス技術、ネットワーク技術、クラウド技術の世界や国内外の企業の取り組み動向および、立命館大学の取り組みを紹介した。

 第一部では、村上正紀教授・立命館グローバル・イノベーション研究機構 機構長代理の挨拶の後、大阪市立大学名誉教授である中野秀男氏が、「まさか!に備えて想定外に耐えるICTとは?」をテーマに、自然災害や科学技術の想定外、安全の考え方、クラウドの利点と弱点、政府・自治体とボランティア、ICT(情報通信技術)の使い方などについての基調講演を行った。中野氏は、ICTは有益な道具であるが、問題点や例外などを事前にチェックするなど理解して使わなければならないことを強調した。

 第二部では、西尾信彦・情報理工学部教授による「身障者のまさか!に備えるICT」をテーマとした、大阪市地下街のパノラマビューの技術を紹介し、バリアフリーに有効な位置情報の提供などを中心に講演を行った。続いて、島川博光・情報理工学部教授が「高齢者のまさか!に備えるICT」をテーマに、日常生活における歩行や活動位置の周期性をセンサに収集して生活リズムの変化を検知する手法などを紹介した。その後開催されたポスターセッションでは、学内外の若手研究者による研究発表も行われ、若手研究者と参加者との間で活発なディスカッションが行われた。

 第三部では、NECシステムテクノロジー株式会社が企業のICT技術の活動状況を紹介。仮設住宅の建設にも携わる同社の顧問である鴨井功氏が、企業の視点から、被災者サービスの取り組みなどを紹介した。

 会場には120名を超える参加者が訪れ、盛況のうちに幕を閉じた。また、講演終了後に行われた交流会においても様々な意見交換が行われた。 

      
                      ポスターセッションの様子
 
       
        中野氏のご講演の様子              鴨井氏のご講演の様子    

 

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発光の「巻き」を化学刺激によって増大~イオン応答性を有する発光性有機分子による円偏光発光の制御~<研究成果がNature Asia Materials電子版に掲載されました>発光の「巻き」を化学刺激によって増大~イオン応答性を有する発光性有機分子による円偏光発光の制御~<研究成果がNature Asia Materials電子版に掲載されました>

立命館大学総合理工学院薬学部の前田大光准教授らの研究グループ、および奈良先端科学技術大学院大学の内藤昌信特任准教授らの研究グループと河合壯教授らの研究グループは、アニオン(負電荷種)との会合によって円偏光発光が劇的に増大する発光性有機分子の開発に成功しました。
この研究成果はJ. Am. Chem. Soc.に採択され、9月5日付けでNature Asia Materials電子版に掲載されましたので、ご報告いたします。


■概要
 発光性有機分子はパソコンや携帯電話などの次世代ディスプレイに欠かせない有機エレクトロルミネッセンス(EL)素子など、将来のナノエレクトロニクス用基幹材料として注目されています。一方、発光現象の一つである円偏光発光(CPL)は、消費電力を抑えるための高輝度液晶ディスプレイ用光源をはじめとして、3次元ディスプレイ、光暗号通信など高度な光情報技術への応用が期待されています。
しかし、円偏光発光を示す分子の開発は端緒についたばかりであり、その円偏光発光を制御する技術(たとえば、物質が発している蛍光に対する円偏光発光の割合を増減させる技術)はほとんどありませんでした。本研究では世界に先駆けて、円偏光発光の特性を有する新しい発光性有機分子を創り出し、さらに単純な化学刺激(負の電荷を持つイオン)でその円偏光発光を制御することに成功しました。
 本研究は、科学技術振興機構 戦略的創造研究推進事業 さきがけタイプ・構造制御と機能(研究総括:岡本佳男)「アニオン応答性組織構造の創製と機能探索」(研究代表者:前田大光)、同・ナノシステムと機能創発(研究総括:長田義仁)「NanoからMicroへの精密自己組織化で拓く円偏光有機レーザーの創製」(研究代表者:内藤昌信)、および科学技術振興機構 研究成果展開事業 先端計測分析技術・機器開発プログラム「分子キラリティー顕微鏡の開発」(研究代表者:河合壯)の支援を受けて実現しました。


■研究の背景
 不斉環境に配置した発光性素子から観測されうる円偏光発光(CPL)は、将来の3次元ディスプレイや光暗号通信の開発を指向した基礎的な技術要素として期待されています。上記技術の実現には、高輝度・高円偏光材料の創製と並行し、円偏光発光の制御が可能な分子素材の開発が不可欠でした。また、これまでに化学刺激に対する応答性を示す円偏光発光挙動に関する報告例はなく、適切な発光性分子の設計・合成が必要でした。


■今回の研究成果
 前田大光准教授らの研究グループで独自に開発したアニオン(負電荷種)に対して高い会合能を有する発光性有機分子(レセプター分子)を基盤とし、今回、レセプター分子への不斉ユニットの導入および周辺置換基の精査など、分子構造の最適化を検討しました。得られた不斉レセプター分子に関して、非極性溶媒中でのアニオンとの会合によって、室温における電子状態および発光挙動の変化を各種分光法によって検証しました。最適化されたレセプター分子の場合、円二色性(CD)スペクトルにおけるg値が2.0  10–4から4.9  10–3へと増大し、さらに円偏光発光スペクトルにおけるg値はほぼゼロから2  10–3へと劇的に増大することが観測されました。


■波及効果と今後の展開
 化学刺激応答性の円偏光発光の増大を実現した本研究は、新たなイオンセンサー開発の先駆的なものとして評価されており、今後、同様の研究が追随することが期待されています。今回、溶液中における単分散状態の発光性分子の挙動を検証しましたが、複数の分子が規則的に集合化した状態(結晶やソフトマテリアルなど)ではより高い円偏光発光を発現することが期待され、その化学刺激応答性の発現・制御に関しても継続して展開を検討しています。


■掲載論文
Maeda, H.; Bando, Y.; Shimomura, K.; Yamada, I.; Naito, M.; Nobusawa, K.; Tsumatori, H.; Kawai, T. “Chemical-Stimuli-Controllable Circularly Polarized Luminescence from Anion-Responsive -Conjugated Molecules” J. Am. Chem. Soc. 2011, 133, 9266–9269.


【内容についてのお問合せ】
立命館大学リサーチオフィス(BKC)
TEL.077-561-2802

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生命科学部・久保幹教授 「バイオ土壌浄化システムの工法および油分解菌」が経済産業省・環境省の大臣確認を取得生命科学部・久保幹教授 「バイオ土壌浄化システムの工法および油分解菌」が経済産業省・環境省の大臣確認を取得

生命科学部・久保幹教授 「バイオ土壌浄化システムの工法および油分解菌」が経済産業省・環境省の大臣確認を取得

 立命館大学(生命科学部:滋賀県草津市野路東1-1-1 学長:川口清史)生命科学部教授・久保幹および株式会社熊谷組(本社:新宿区津久戸町2-1 取締役社長:大田弘)、日工株式会社(本社:兵庫県明石市大久保町江井島1013-1 取締役社長:深津隆彦)は、各社が開発したバイオ土壌浄化システムの工法および油分解菌が経済産業省および環境省の「微生物によるバイオレメディエーション利用指針」において、平成23年5月6日付にて「適合」しているとの大臣確認を受けました。
 本研究チームで開発した技術は、難分解性のシクロアルカンを主体とした油汚染土壌の浄化事業では日本初の工法です。


【プロジェクト概要について】
①背景
 立命館大学、(株)熊谷組、日工(株)の共同研究グループでは、平成17年度から、バイオ土壌浄化システムの確立を目指して、高分解能を持つ油分解菌を利用した手法の開発に取り組んできました。
 これまでに石油に汚染された土壌において、微生物を使って効率的に浄化するバイオレメディエーション技術を産学官連携で開発してきました。本技術には、「土壌混練工法」と「原位置注入工法」の二つの工法があります。
 「土壌混練工法」は、日工㈱とともに経済産業省の「地域新生コンソーシアム研究開発事業」(2005~2006年度)の支援を受けて開発しました。
 「原位置注入工法」は、㈱熊谷組、星和電機㈱とともにNEDO(独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構)の「大学発事業創出実用化研究開発事業」(2006~2008年度)の支援を受けて開発しました。


②経済産業省・環境省の「微生物によるバイオレメディエーション利用指針」大臣確認を取得
 2011年5月6日には、経済産業省・環境省の「微生物によるバイオレメディエーション利用指針」に本技術が適合しているとの大臣確認を取得しました。このことにより「土壌混練工法」と「原位置注入工法」を、実際の石油汚染土壌の浄化事業に投入することが可能になりました。
 2003年に土壌汚染対策法が施行されて以降、土地の売買や再開発に当たっては土壌や地下水の汚染対策が義務付けられるようになり、2006年には油汚染対策ガイドラインが制定され、油膜や油臭にたいしても対応が迫られるようになりました。
 このような中で、バイオレメディエーションは熱処理や洗浄処理などに比べて、比較的低コストで環境に優しい形で浄化する技術として注目を集め、施工件数は2002年~2006年にかけて4倍近くに急増しました。しかし、当初の技術では、処理に半年~1年以上かかることや、汚染された土壌を掘り起こさなければならないこと、投入した微生物の環境への悪影響に対する懸念などが指摘され、施工件数は2006年以降、低減傾向にありました。
 本研究グループが開発した「土壌混練工法」は、これまで半年~1年かかった処理期間を1.5ヶ月程度に短縮し、「原位置注入工法」は建物を壊さずに原位置で的確に浄化することを可能にしました。
 また、両工法ともシクロアルカンなど難分解性の炭化水素を効率よく分解する微生物を用いるとともに、立命館大学の環境DNA解析法などを活用した環境影響評価手法を確立しました。


③今後の方針
 上記の内容を踏まえ、バイオレメディエーションをめぐる懸念要因の解決を促進することになり、規制が強化された改正土壌汚染対策法(2010年施行)に対応して土壌浄化事業を大きく拡大できると期待しています。
 また、汚染された工場やガソリンスタンド跡地の商業施設や住宅地への転換など土地の有効活用を促進し、地域経済の活性化や雇用の拡大にも貢献していきたいと考えています。


お問い合わせ先:
 【立命館大学】リサーチオフィス TEL.077-561-2802

プロジェクト概要についてはこちら

浄化技術の概要・データについてはこちら

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R-GIRO先端医療研究拠点シンポジウム「ものづくりで興すライフイノベーションと立命館大学」開催R-GIRO先端医療研究拠点シンポジウム「ものづくりで興すライフイノベーションと立命館大学」開催

 びわこ・くさつキャンパス(BKC)のローム記念館にて、立命館グローバル・イノベーション研究機構(R-GIRO)先端医療研究拠点シンポジウム「ものづくりで興すライフイノベーションと立命館大学」を開催した。

 今回のシンポジウムでは、ライフイノベーションを通じて、将来、健康大国を築くためにさまざまな産業を支える日本の“ものづくり力”を活かすために、昨年設立されたバイオメディカルデバイス研究センターと今年度、キャンパス内に開設されたヒューマン&テクノロジー“SHIGA”新産業創出拠点との連携、先端医療技術開発における世界や国内外企業の動向、立命館大学の取り組みを紹介した。

 第一部では、村上正紀教授・立命館大グローバル・イノベーション研究機構 機構長代理の挨拶の後、東京女子医科大学先端生命医科学研究所所長である岡野光夫氏が、日本発世界初のテクノロジー「細胞シート」を使った再生医療についての基調講演を行った。
 岡野氏は、まず東京女子医科大学の医学部と早稲田大学の理学部・工学部が共同で研究を行っているラボのシステムについて紹介。人間から取り出した細胞をシャーレの中で増殖・培養することでシートを完成させ、それを疫病部に貼り付けて治療することで「将来は自分の細胞で臓器をつくれる時代も夢ではない」と再生医療の可能性を話した。
 また、第二部では、滋賀県商工観光労働部・新産業振興課 課長平井圭介氏によるヒューマン&テクノロジー’SHIGA’新産業創出拠点開設の挨拶の後、小西聡・理工学部教授による「先端医療を推進するデバイスづくりと拠点“SHIGA”への期待」をテーマに、研究を進めている眼内再生医療移植デバイスを中心とした講演も行われた。その後のポスターセッションでは、当分野の若手研究者による研究発表も行われ、健康やバイオをテーマに様々な研究成果を紹介。会場に集まった聴講者は熱心に耳を傾けていた。

 最後に、株式会社島津製作所の医工連携~次世代医療による取り組みを紹介。
島津製作所の顧問兼技監である吉田多見男氏が、分子・細胞レベルの生体情報を生きたまま画像化する技術「分子イメージング」を使った現在開発中のマンモPET-CTについて、コンセプトや仕組み、また需要性を紹介した。
 会場には学内外から200名を超える多くの参加者が訪れ、講演終了後に行われた交流会に出席した参加者たちは互いに交流を深め合い、盛況のうちに幕を閉じた。

    

                                                               ポスターセッションの様子  

              

                      田氏のご講演の様子                                         左:岡野教授 右:小西教授
       

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【お詫びとお知らせ】 「R-GIRO Quarterly Report vol.5」 の記載の誤りについて【お詫びとお知らせ】 「R-GIRO Quarterly Report vol.5」 の記載の誤りについて

【お詫びとお知らせ】

「R-GIRO Quarterly Report vol.5」の記載誤りについて

 

 平素はR-GIROの活動にご理解とご協力をいただき、誠に有難うございます。

 この度、2011年4月10日に発行させていただきました「R-GIRO Quarterly Report vol.5」の掲載内容に誤りがございましたので以下のように訂正させていただきます。

 皆様にはご不便をおかけしますこと、深くお詫び申し上げます。


 

     該当箇所

①「R-GIROの活動報告」 P.6 右下の掲載図「蛋白質のフォールディングおよびフォールディング病発症機構の解明のための統合研究プロジェクト」内

②「R-GIROの活動報告」 P.7 左下の(注2)「TCA」

 

    

①「能組織の萎縮」

②「カルポキシル基」

 

    

①「脳組織の萎縮」

②「カルボキシル基」

以上

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第56回 日本金属学会 学会賞受賞について(R-GIRO機構長代理 村上正紀)第56回 日本金属学会 学会賞受賞について(R-GIRO機構長代理 村上正紀)

 村上正紀R-GIRO機構長代理が「第56回日本金属学会 学会賞」を受賞されました。
 この賞は、日本金属学会における最高の賞で、金属に関する学理または技術の進歩発達に顕著な貢献をした国際的学者に対して贈られる賞です。

 村上機構長代理は、シリコン半導体、化合物半導体、超伝導デバイス用の高機能電極材料の開発のため、長年にわたり、薄膜材料の基礎研究に携わり、様々な電子デバイスの高度化に貢献してこられました。
 また、これらの薄膜材料の基礎と応用を結びつけた先駆的な研究は国際的に高い評価を受け、多くの国際会議での基調講演に招待されているだけでなく、“Science”をはじめとする多数の国際専門誌の解説にも招待され、紫綬褒章などの数々の賞を国内外から受けられています。
 これらの業績が評価され今回の受賞に至り、同時に金牌が授与されました。

代表的な研究成果:
(1)超微細粒薄膜材料の高強度特性の発見による(超伝導デバイス用)高信頼ジョセフソン素子材料の開発
(2)半導体中間層形成の発見による(化合物半導体デバイス用)低接触抵抗電極材料の開発、および、
(3)超粗大結晶粒成長および表皮膜自己形成の発見による(Si半導体デバイス用)高伝導Cu配線材料の開発


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第4回日独ナノ材料国際シンポジウムを開催第4回日独ナノ材料国際シンポジウムを開催

 2011年3月6~8日に、立命館大学ローム記念館において、第4回日独ナノ材料国際シンポジウム(OZ-11)が行われた。
 本シンポジウムでは、ドイツのZoz GmbH社長(立命館大学客員教授)のHenning Zoz教授と立命館大学理工学部飴山惠教授がオーガナイザーとなり、毎年、ドイツと立命館大学とを交互に開催地として、今回で4回目の開催である。今回のシンポジウムでは、参加登録者数は93名、講演数は9カ国から42件、企業展示は13カ国から37企業が出展し、国際産学連携の場として成功を収めることができた。   

 

    左:Henning Zoz教授 右:飴山教授                会場の様子

 講演では、粉体と強ひずみ加工を利用したナノ結晶材料の創製に関するが報告が多数あった。立命館大学の飴山惠教授により、希少元素を有効活用する微細組織制御による材料設計により従来よりも高強度・高延性材料の開発が可能であることが報告された。また、カーボンナノチューブを利用した材料の研究開発に関する報告が多数あり、例えば、Yigit Deniz氏(Zoz社)によれば、新開発のアルミニウム材料はアルミニウム粉末とカーボンナノチューブの複合材料(商品名「Zentallium」)であり、鉄鋼材料と同等の強度を有することが報告された。さらに、燃料電池に対する話題も豊富であり、多数の実用化に向けた研究が報告された。
 ポスターセッションでは、各国の大学を中心に16件の発表があり、盛んに議論がなされた。優秀ポスター賞として、本学の博士後期課程学生1名と台湾の南台科技大学のドクターコース学生2名が受賞した。
 企業の展示では、粉体作製、粉体加工、カーボンナノチューブ材料の作製等々の様々な分野からの企業の参加があった。また、海外大学も展示に参加し、国際的な産学連携の場として活発な交流ができた。企業展示では燃料電池に関心が集まり、株式会社アテクトの燃料電池を利用したデモンストレーションは注目を集めていた。
 今回の第4回日独ナノ材料国際シンポジウム(OZ-11)は、盛況のうちに幕を閉じたが、すでに2012年3月4~6日にドイツにおいて、第5回日独ナノ材料シンポジウム(OZ-12)の開催が決定しており、今後も国際産学連携の場として期待される。

     ポスターセッションの様子                  左:飴山教授 右:カセム副総長

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R-GIRO材料研究拠点シンポジウム「逼迫する鉱物資源需給の解決に向けた技術創成と立命館大学」開催R-GIRO材料研究拠点シンポジウム「逼迫する鉱物資源需給の解決に向けた技術創成と立命館大学」開催

 3月3日(木)、びわこ・くさつキャンパス(BKC)にて、材料研究拠点シンポジウム「逼迫する鉱物資源需給の解決に向けた技術創成と立命館大学」を開催した。

 このシンポジウムは、立命館大学グローバル・イノベーション研究機構(R-GIRO)の主催で、2010年度のシンポジウムは第5回目となる。今回は、昨今メディアでも取り立たされている「希少資源の需給問題」に関わる、本学での研究や取り組み、企業での活動を紹介した。

 第1部では、研究機構長代理の村上正紀・立命館副総長が開会の挨拶を行った。続いて、北泰行・薬学部教授が、「ヨウ素のパワー-レアメタルを用いないカップリング反応」と題した基調講演を行った。
 2010年ノーベル化学賞を受賞した異なる有機化合物を繋げる「クロスカップリング反応」を説明し、北教授の反応剤としてヨウ素を用いた研究の経緯とその成果を説明。北教授は「これからは、レアメタルを用いず全てヨウ素反応剤が用いられるように展開させることが私の夢だ」と語った。

 第2部では、立命館大学での取組みを紹介。飴山惠・理工学部教授が、調和構造制御によるレアメタル有効活用材料の創成について解説した。また、谷泰弘・理工学部教授は、ガラス鏡面研磨における酸化セリウム使用量低減技術を紹介し、「中国のレアメタル輸出制限に対応するための、新技術や大体砥粒の開発が急務である」と訴えた。

 続いて、若手研究者たちによる研究発表があり、研究内容をプレゼンテーションした。その後、ポスターセッションを行い、若手研究者たちはシンポジウム参加者からの質問に丁寧に答える姿が見られた。

 第3部では、産学官交流の場として、三菱商事株式会社自動車関連事業ユニット太田辰夫氏を招き、「希少金属の資源問題への企業の動向と取組み」と題した講演を行った。
太田氏は、経済市場にもたらす希少資源の影響を説明し、「資源開発から商品開発に関わるプロジェクトには、人・もの・金が絡まる。狭義の『技術』だけではなく販売戦略も含めた技術が必要。」と述べた。

 また、シンポジウム終了後には会場を移し交流会を行い、会話を通して今シンポジウムの理解を深めた。


    

          会場の様子                     若手研究者による研究発表

 

   

       ポスターセッションの様子                太田氏のご講演の様子

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2011年度立命館グローバル・イノベーション研究機構(R-GIRO)研究プログラム ポストドクトラルフェロー募集要項2011年度立命館グローバル・イノベーション研究機構(R-GIRO)研究プログラム ポストドクトラルフェロー募集要項

※本件の募集は終了いたしました。

2011年度立命館グローバル・イノベーション研究機構(R-GIRO)研究プログラム「電子書籍普及に伴う読書バリアフリー化の総合的研究」(以下、「本プロジェクト」という)にて任用するポストドクトラルフェロー(以下、「ポスドク」という)について、以下のとおり募集する。

1.職務
本プロジェクトに関係する研究調査を行い、本プロジェクトリーダーおよび研究分担者が指示する業務を行う。

2.採用予定数
1名

3.申請資格
(1) 博士学位を有する者
(2011年3月末までに博士学位の申請を行い、2011年度内に学位取得予定の者を含む)

(2) 2011年4月1日現在、博士の学位取得後7 年未満の者

(3) 本プロジェクトメンバーで本学専任教員(*)を受入教員とする者
プロジェクトメンバー
プロジェクトリーダー:立岩真也(*)
分担研究者
:石川准、菊池尚人、松原聡、松原洋子(*)

(4) 社会科学、人文学、情報科学、情報工学、福祉工学等を専門とする者が望ましい。

4.所属
立命館グローバル・イノベーション研究機構に所属する。

5.採用期間
2011年4月1日~2012年3月31日
*単年度契約とし、2014年3月31日まで更新可能。
さらに2016年3月31日までの更新がありうる。
*ビザの取得が必要な場合、雇用開始日が遅れることがある。

6.給与条件等
(1)上限 月額45万円、年俸540万円(共に税込)。審査の上、勤務状況・業績等に応じて決定する。

(2)交通手当、扶養手当、住宅手当は支給しない。

(3)私学共済事業団、雇用保険は加入する。

(4)研究に支障の無い範囲であれば、運営委員会の承認を得て学内外通年合計4授業時間
(1授業時間は90分)までの授業担当は可能。

(5)その他、勤務条件は任用契約で定める。

(6)その他、本プロジェクト経費による海外派遣を実施することがある。

(7)任用期間の終了に際して、研究機構が定める様式による研究報告書の提出を義務とする。

7.審査方法等
(1)次にあげる審査基準に基づき、プロジェクトリーダーを委員長とする審査委員会で審査する。

<審査基準>
① 学術の将来を担う優れた国際的な研究者となることが十分期待できること。
② 研究業績が優れており、研究計画を遂行できる能力及び当該研究の準備状況が示されていること。
③ 研究計画が具体的であり、優れていること。
④ 読書バリアフリー化と電子書籍をめぐる制度全般に関心をもち、高度な研究調査能力をもつこと。情報通信技術や支援技術に詳しい人材や、実証実験の経験をもつ人材も歓迎する。
⑤ 本プロジェクトに必要な調査をコーディネートし、また研究資源を蓄積することによって本プロジェクトリーダーおよび研究分担者への強力な支援が期待できること。

(2)一次選考(書類審査)合格者に対して、2011年1月23日(日)に面接を実施する。

(3)審査委員会の審査を踏まえ、立命館グローバル・イノベーション研究機構の運営委員会において、任用を承認する。

(4)選考結果に基づく採用の可否については、文書で通知する。

(5)申請書類等の提出物は審査のためのみに利用する。なお、提出物の返却はしない。

(6)申請書類等より取得した個人情報は、審査の目的以外には利用しない。

8.申請手続等
(1)申請書類
① 任用申請書(様式①) 【本学指定用紙ダウンロード
② 履歴書(研究部履歴書様式②) 【本学指定用紙ダウンロード
③ 研究計画書(PD様式③) 【本学指定用紙ダウンロード
④ 主要論文3編程度(デジタルデータではなく印刷されたものを同封のこと。
また、「履歴書」のうち「研究業績等」の該当論文に印をつけること。)
⑤ 志望の動機と着任後の抱負(A4で1枚、書式自由。)
⑥(非常勤講師の委嘱がある場合)非常勤講師委嘱状(写し)
【*勤務期間・コマ数・曜日・何限・時間(00:00~00:00)が記載されているもの】

(2)申請締切
2011年1月17日(月)
*封筒に「R-GIRO電子書籍プロジェクトPD申請書類」と朱書きし、書留にて郵送のこと(エクスパック、レターパックでも可)。当日消印有効。
*窓口に持ち込みの場合は、当日17:00まで(時間厳守)。

(3)提出先
立命館大学人文社会リサーチオフィス内 R-GIRO事務局 (衣笠キャンパス修学館2F)
担当:豊永(トヨナガ) 〒603-8577 京都市北区等持院北町56-1
TEL:075-465-8224(内線:511-2562、平日9:00~17:30) 
FAX:075-465-8245
E-mail: jgakunai@st.ritsumei.ac.jp

(4)選考結果の通知
選考の最終結果は、2011年3月初旬に通知する(予定)。

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