立命館大学理工学部　学部則

 

 

(目的）

第1条　本学部則は立命館大学学則（以下「学則」という。）にもとづき、理工学部の教学に関する事項を定める。

 

（教育組織）

第2条　理工学部に、数理科学科、物理科学科、電気電子工学科、電子光情報工学科、電子情報デザイン学科、機械工学科、ロボティクス学科、マイクロ機械システム工学科、都市システム工学科、環境システム工学科および建築都市デザイン学科を置く。

 

(学部・学科名称の英語表記)

第3条　理工学部の英語表記は、College of Science and Engineeringとし、理工学部と理工学研究科を併せた総称をFaculty of Science and Engineeringとする。

2　各学科名称の英語表記は、次に掲げるとおりとする。

学科名称

英語表記

数理科学科

Department of Mathematical Sciences

物理科学科

Department of Physical Sciences

電気電子工学科

Department of Electrical and Electronic Engineering

電子光情報工学科

Department of Photonics

電子情報デザイン学科

Department of VLSI System Design

機械工学科

Department of Mechanical Engineering

ロボティクス学科

Department of Robotics

マイクロ機械システム工学科

Department of Micro System Technology

都市システム工学科

Department of Civil Engineering

環境システム工学科

Department of Environmental Systems Engineering

建築都市デザイン学科

Department of Architecture and Urban Design

 

（教育研究上の目的）

第4条　理工学部は、人間重視の理念のもと理学と工学の融合による独自の教育研究を行い、独創的かつ高い倫理観に裏づけされ、科学技術の新領域の開拓と未来社会を支える人材を育成することを目的とする。

2　数理科学科は、諸科学の基礎である数学的思考を磨き、高度な専門能力と応用力を身につけるための教育研究を行い、多くの科学の進歩を支え社会の幅広い分野で活躍する人材を育成することを目的とする。

3　物理科学科は、自然科学の根幹となる力学・電磁気学・統計熱力学・量子力学に関する理解をもとに、新領域・境界領域の物理学の開拓を目標とする教育研究を行い、物理学の考え方を身に付け幅広い分野で活躍する人材を育成することを目的とする。

4　電気電子工学科は、電気・電子工学に関する広範な専門領域の基礎知識・技法の習得と、新技術領域を創造する課題探索・設定・解決能力の向上をはかる教育研究を行い、科学技術全般の発展の推進を通して社会貢献を果たす人材を育成することを目的とする。

5　電子光情報工学科は、電子工学を基礎とし、光情報工学・光関連技術およびこれらの融合領域を中心に、理論と実践の両面から教育研究を行い、高度化し続ける情報化社会のさまざまな分野で、自己解決能力を有する人材を育成することを目的とする。

6　 電子情報デザイン学科は、電子工学と情報工学を基礎とし、あらゆる産業の基盤となる電子情報システムに関する実践的な教育研究を行い、常に技術革新を目指 す積極性、要求条件への適合化を広い視野から追求する柔軟性、および自らの応用力・発想力を主張できる自発性と協調性をもって諸課題を解決できる人材を育 成することを目的とする。

7　機械工学科は、材料、設計・生産、制御、エネルギーの4分野を基礎として、多角的な視点から工学に関する教育研究を行い、先端技術の研究開発を通じて実践的なスキルを身につけた人材を育成することを目的とする。

8　ロボティクス学科は、機械、電気・電子、情報、材料、人間工学など広範な分野に関する教育研究を行い、多様な先端テクノロジーに精通し、それらを統合して新しいロボット開発に生かせる問題発見能力と問題解決能力を持った人材を育成することを目的とする。

9　マイクロ機械システム工学科は、デバイス設計技術、製造プロセス技術、材料評価技術、システム化技術の4分野を重視した機械工学を基礎とする教育研究を行い、最先端の技術に精通し、マイクロ機械システムを開発できる人材を育成することを目的とする。

10　 都市システム工学科は、人文社会科学を含む諸科学の素養と理工系基礎科学ならびに情報科学に関する知識を基礎とし、安全・安心な都市システムの創造・維 持・管理に必要な技術を習得するための教育・研究を行い、主体的に問題解決を行うとともに、最新の科学技術動向を理解し、それを説明できる人材を育成する ことを目的とする。

11　環境システム工学科は、環境問題の分析、環境の改善・管理および新しい環境の創造を目的とし、環境複合領域における工学的手法を習得するための教育研究を行い、21世紀の課題である地球環境問題を、開かれた工学の中で、他の分野と連携しつつ解決できる人材を育成することを目的とする。

12　 建築都市デザイン学科は、建築・都市に関する歴史や文化のコンテクストを読み取り、地域の個性を活かしながら建築・都市文化を継承・創造する理論と方法を 理解するために必要な技術に関する教育研究を行い、建築や都市のデザインに関する新しいニーズ、複合的な課題に応えうる人材を育成することを目的とする。

 

（教育課程）

第5条　数理科学科に、数学コースおよび情報数理コースを置く。

 

（科目区分）

第6条　理工学部の授業科目を基礎科目、基礎専門科目、専門科目、自由選択科目に分け、これを4年間に配当して授業を行う。

2 理工学部で履修できる科目として、副専攻科目および次に掲げる履修プログラムを置く。

イ　ファイナンス・情報・インスティテュート・プログラム

ロ　環境・デザイン・インスティテュート・プログラム

ハ　イングリッシュ・ディプロマ・コース

ニ　MOT入門プログラム

ホ　産学協同アントレプレナー教育プログラム

ヘ　地域活性化ボランティア

ト　ボランティアコーディネーター養成プログラム

チ　海外留学プログラム

リ　全学インターンシップ・プログラム

3　前項に定めるファイナンス・情報・インスティテュート・プログラムについては数理科学科情報数理コース2年次以上のみ、環境・デザイン・インスティテュート・プログラムについては環境システム工学科のみにおいて、それぞれ開講する。

4 外国人留学生（以下「留学生」という。）のために、日本語科目および日本事情等に関する科目を置く。

5 教育職員免許状の資格を得ようとする者のために、教職課程科目を置く。

6 理工学部に多様なメディアを高度に利用して行う科目を置く。

 

（授業科目）

第7条　理工学部で履修できる授業科目の科目名、単位および授業方法は、別表1から別表9のとおりとする。

 

（授業科目の履修等）

第8条　理工学部において学士（理学）または学士（工学）の学位を得るためには、各学科を通じて別表1から別表9に定める科目を履修し、次の各号に定める単位を含み、数理科学科および物理科学科は合計124単位以上、その他の学科は132単位以上を修得しなければならない。

(1)基礎科目　30単位以上

イ 「英語1」、「英語2」、「英語3」、「英語4」、「英語5」、「英語6」および次に掲げる言語の外国語科目の合計10単位を含んで修得しなければならない。

言語区分

修得を要する科目

単位数

英語

英語7、英語8、英語9、英語10

4

ドイツ語

ドイツ語・基礎、ドイツ語・展開

4

フランス語

フランス語・基礎、フランス語・展開

4

中国語

中国語・基礎、中国語・展開

4

ただし、「英語1」、「英語2」、「英語3」、「英語4」、「英語5」、「英語6」、「英語7」、「英語8」、「英語9」または「英語10」 に代えて「再履修英語」、「ドイツ語・基礎」または「ドイツ語・展開」に代えて「ミニマムドイツ語」、「フランス語・基礎」または「フランス語・展開」に 代えて「ミニマムフランス語」、「中国語・基礎」または「中国語・展開」に代えて「ミニマム中国語」を修得することができる。

ロ 産学協同アントレプレナー教育プログラム科目において基礎科目として開講する科目を履修し、単位を修得したときは、8単位を上限として基礎科目に含めることができる。

(2)基礎専門科目　26単位以上

イ　環境システム工学科においては、別表4に示す選択必修科目のうち10単位以上を含んで修得しなければならない。

ロ　物理科学科では、「物理科学1」、「物理科学2」および「物理科学3」を開講しない。環境システム工学科では、「環境科学」を開講しない。電子情報デザイン学科では、「情報科学Ⅰ」を開講しない。

(3)専門科目　68単位以上

イ　各学科における専門科目の必修、選択必修については、次の表に定めるところによる。

学　科

専門科目の履修方法

数理科学科

必修

卒業研究(4単位)

物理科学科

必修

卒業研究(4単位)

選択必修

別表4に定める選択必修科目から7科目以上

電気電子工学科

必修

卒業研究(4単位)、電気回路Ⅰ(2単位)、電気回路Ⅱ(2単位)、電気回路演習(1単位)、電気電子数学演習(1単位)、ベクトル解析(2単位)、電磁気学Ⅰ(2単位)、電磁気学Ⅱ(2単位)、電磁気学演習(1単位)、微分方程式(2単位)、電気電子工学実験Ⅰ(2単位)、電気電子工学実験Ⅱ(2単位)、電気電子工学実験Ⅲ(2単位)、電子回路Ⅰ(2単位)、電子回路Ⅱ(2単位)、電子回路演習(1単位)、複素関数論(2単位)。

電子光情報工学科

必修

卒業研究(4単位)

選択必修

別表4に定める選択必修科目から10科目20単位以上

電子情報デザイン学科

必修

卒業研究(4単位)

選択必修

別表4に定める選択必修科目から10科目20単位以上

機械工学科

必修

卒業研究(4単位)

選択必修

別表4に定める選択必修科目から8科目16単位以上

ロボティクス学科

必修

卒業研究(4単位)

マイクロ機械システム工学科

必修

卒業研究(4単位)

選択必修

別表4に定める選択必修科目から8科目16単位以上

都市システム工学科

必修

卒業研究(4単位)

選択必修

別表4に定める選択必修科目から、

「応用数学系」選択必修科目から2単位以上、

「専門基礎科目系」選択必修科目から12単位以上、

「演習科目系」選択必修科目から8単位以上、

「実験・実習科目系」選択必修科目から4単位以上、

「実務系」選択必修科目から4単位以上。

環境システム工学科

必修

卒業研究(4単位)

選択必修

別表4に定める選択必修科目から、

「応用数学系」選択必修科目から3単位以上、

「実習・演習科目系」選択必修科目から2単位以上。

建築都市デザイン学科

必修

卒業研究(4単位)、設計製図演習Ⅰ(2単位)、設計製図演習Ⅱ(2単位)、建築構造力学Ⅰ(2単位)、建築構造力学Ⅱ(2単位)。

選択必修

別表4に定める選択必修科目から、

「建築計画」選択必修科目から6単位以上、

「環境・設備」選択必修科目から4単位以上、

「構造」選択必修科目から4単位以上、

「建築生産・施工」選択必修科目から4単位以上、

「都市・景観」選択必修科目から6単位以上、

「歴史・意匠」選択必修科目から4単位以上、

「専門技術演習」選択必修科目から4単位以上、

「総合技術演習」選択必修科目から6単位以上、

「材料・測量」選択必修科目から4単位以上。

ロ　いずれの学科においても、3年次終了時における修得単位数が次の表に掲げる基準を満たしていないときは、「卒業研究」(4単位)の履修を原則として認めない。

学科

卒業研究の履修基準

数理科学科

3年次終了時における修得単位数が著しく不足していないと数理科学科が認めることができること。

物理科学科

卒業までに修得しなければならない単位数が24単位以下(「卒業研究」(4単位)を含む。)

電気電子工学科、電子光情報工学科、電子情報デザイン学科

基礎科目、基礎専門科目、専門科目を合わせて合計96単位以上修得していること。ただし、5年次以上で「卒業研究」を履修する場合は、この限りでない。

機械工学科、ロボティクス学科、マイクロ機械システム工学科

卒業に必要な単位として算入できる科目を102単位以上(基礎科目、基礎専門科目、専門科目を合わせて合計96単位を含む。)修得していること。

都市システム工学科、環境システム工学科、建築都市デザイン学科

基礎科目、基礎専門科目、専門科目、自由選択科目を合わせて合計100単位以上修得していること。

(4)自由選択

次に定める科目を履修し単位を修得したときは、卒業に必要な単位に含めることができる。ただし、数理科学科および物理科学科においては、修得した単位を卒業に必要な単位として含めることができない。

イ　他学科または他学部において開講されている専門科目

ロ　別表6で定める副専攻で開講されているいずれかの科目群を履修し、次のとおり単位を修得した場合、卒業に必要な単位に含めることができる。ただし、最低必要単位数に満たなかった場合は、卒業に必要な単位に含めることができない。また、コースの変更は理由によらず認めない。

コース

最低必要単位数

認定上限単位数

8単位コース

8単位

8単位

4単位コース

4単位

6単位

ハ　別表4で定めるイングリッシュ・ディプロマ・コース科目。ただし、8単位を上限とする。

ニ　別表4で定めるMOT入門プログラム科目。

ホ　別表7で定める「教職に関する科目」および「教科に関する科目」のうち基礎科目、基礎専門科目、学科専門科目に含まれない科目。

ヘ　別表4で定める産学協同アントレプレナー教育プログラム科目。ただし、8単位を上限とする。

ト　別表4で定める地域活性化ボランティア科目およびボランティアコーディネーター養成プログラム科目

チ　別表4で定める海外留学プログラム科目

リ　別表4で定める全学インターンシップ・プログラム科目。ただし、2年次から履修することができる。

ヌ　学則第38条に基づき総合理工学院教授会が教育上有益と認めた学修については、理工学部における授業科目の履修とみなし、「自主挑戦科目」として単位を与えることができる。

 

(インスティテュート・プログラム科目の履修方法等)

第9条　数理科学科情報数理コースおよび環境システム工学科に所属する学生は、別表4に定めるインスティテュート・プログラム科目について、次に定めるとおりに履修しなければならない。

(1)数理科学科情報数理コース

イ　ファイナンス・情報・インスティテュート・プログラム科目のうち、別表4の「数理科学科情報数理コースにて基礎科目として認定する科目」から4単位以上修得しなければならない。また同科目を10単位まで基礎科目の卒業に必要な単位に含めることができる。

ロ　 ファイナンス・情報・インスティテュート・プログラム科目のうち、別表4の「数理科学科情報数理コースにて基礎専門科目として認定する科目」から4単位以上修得しなければならない。また同科目を10単位まで基礎専門科目の卒業に必要な単位に含めることができる。

ハ　 ファイナンス・情報・インスティテュート・プログラム科目のうち、別表4の「数理科学科情報数理コースにて専門科目として認定する科目」から22単位以上修得しなければならない。また同科目を30単位まで専門科目の卒業に必要な単位に含めることができる。

(2)環境システム工学科

イ　環境・デザイン・インスティテュート・プログラム科目のうち、別表4の「環境システム工学科にて基礎科目として認定する科目」から10単位以上修得しなければならない。また同科目を14単位まで基礎科目の卒業に必要な単位に含めることができる。

ロ　環境・デザイン・インスティテュート・プログラム科目のうち、別表4の「環境システム工学科にて専門科目として認定する科目」から12単位以上修得しなければならない。また同科目を16単位まで専門科目の卒業に必要な単位に含めることができる。

 

（留学生に対する特例措置）

第10条　留学生の基礎科目の履修に関しては、第8条第1号の定めにかかわらず、修得すべき30単位のうち、日本語科目から6単位以上、外国語以外の基礎科目から6単位以上を修得しなければならない。ただし、必要な履修指導を行うことにより、日本語科目6単位を外国語の基礎科目で代えることができる。また日本事情等に関する科目については、基礎科目の卒業に必要な単位に含めることができる。

 

（登録上限単位数）

第11条　1年間に履修科目として登録することができる単位数は、1回生においては46単位を上限とし、2回生以上においては48単位を上限とする。ただし、次の各号に定める科目については、登録することができる単位数の上限から除外する。

(1)教職課程科目

(2)単位互換科目（基礎科目、基礎専門科目または専門科目として開講している科目を除く。）

(3)全学インターンシップ・プログラム科目

(4)自由選択として定めた科目

(5)卒業に必要な単位に含めることができない科目

(6)総合理工学院教授会が認めた科目

 

（復学、再入学、転籍、転コースの場合において適用されるカリキュラム）

第12条　復学、再入学、転籍、転コースにあたっては、復学、再入学、転籍または転コースの当該年次において適用されるカリキュラムを適用する。

 

（入学前の既修単位の認定）

第13条　外国の大学、短期大学を卒業または中途退学し、新たに理工学部の1年次に入学した留学生については、学則第39条を適用する。

2　理工学部に入学する前に、本大学の科目等履修生制度により修得した単位については、学則第39条第1項を適用する。

 

（編入学および転入学の単位認定）

第14条　学則第41条第3項に規定する編入学および転入学の単位認定に係る例外について、次のとおり定める。

(1)編入学者または転入学者にあっては、学則第39条を適用して、入学以前の大学等において修得した単位のうち、数理科学科および物理科学科の2年次入学者にあっては34単位、3年次入学者にあっては70単位を限度とし、それ以外の学科の2年次入学者にあっては42単位、3年次入学者にあっては78単位を限度として、本大学において履修し、修得したものとみなすことができる。

(2)マレーシアツイニングプログラムにおいて、大学教育の2年次課程を修了し理工学部3年次に転入学した者にあっては、92単位を限度として、本大学において履修し、修得したものとみなすことができる。

 

（転コース）

第15条　数理科学科の学生で転コースを志願するものについては、選考のうえ、3年次の学年初めの転コースを許可する。

2　転コースは、原則として年次を下げてこれを許可しない。ただし、単位修得状況により2年次に許可することがある。

 

（教職課程）

第16条　理工学部において所要資格を得ることができる教育職員免許状の種類および教科は次のとおりとする。ただし、所属学科以外の学科で定められている教育職員免許状の所要資格を得るための履修を認めることができる。

学　　　科

免許状の種類および教科

中学校教諭

一種普通免許状

高等学校教諭

一種普通免許状

数理科学科

数学

数学、情報

物理科学科

理科

理科

電気電子工学科

 

情報、工業

電子光情報工学科

 

情報、工業

電子情報デザイン学科

 

情報、工業

機械工学科

 

工業

ロボティクス学科

 

工業

マイクロ機械システム工学科

 

工業

都市システム工学科

 

工業

環境システム工学科

 

工業

建築都市デザイン学科

 

工業

 

第17条　理工学部において教育職員免許状の資格を得ようとする者は、次の各号に定める単位を修得しなければならない。

(1)教職に関する科目

別表7に定める「教職に関する科目」から、中学校については33単位以上、高等学校については27単位以上選択して修得する。

(2)教科に関する科目

別表7に定める「教科に関する科目」から、中学校・高等学校については20単位以上選択して修得する。

(3)教科又は教職に関する科目

別表7に定める「教科又は教職に関する科目」および最低修得単位を超えて履修した「教科に関する科目」または「教職に関する科目」について、併せて中学校6単位以上、高等学校12単位以上選択して修得する。

2　教育職員免許法施行規則第66条の6に定める科目については、免許状の種類・教科に関わらず、別表7に掲げるとおり所定の単位を修得しなければならない。

 

（改廃）

第18条　本学部則の改廃は、教授会の議を経て決定し、大学協議会の承認を得る。

 

附則（2010年3月2日　総合理工学院教授会決定、2010月3月19日　大学協議会承認）

1　この学部則は、2010年4月1日から施行する。

2　2003年度入学者が別表4で定める海外留学プログラム科目を履修し、単位を修得したときは、第7条の定めにかかわらず、基礎科目に含めることができる。

3　2009年度以前入学者の履修および授業科目については、第8条から第9条および別表にかかわらず、理工学部履修規程第3条から第4条および同規程別表ならびに従前の学則第60条から第61条および同別表に定めるところによる。ただし、「実践英語」は「再履修英語」と読み替える。

4　2009年度以前入学者の教職科目の履修については、立命館大学教職課程履修規程に定めるところによる。

5　情報学科、土木工学科、応用化学科、化学生物工学科に所属する学生の履修方法については、本学部則の定めにかかわらず、従前の理工学部履修規程第3条から第4条および同規程別表ならびに従前の学則第60条から第61条および同別表に定めるところによる。

附則（2011年3月18日　海外留学プログラムの追加等に伴う一部改正）

1　この学部則は、2011年4月1日から施行し、2011年度の在学生から適用する。

2　前項にかかわらず、2010年度の入学生は、別表7については2010年4月1日施行の学部則別表7を適用する。

3　第1項にかかわらず、2009年度以前の入学生は、第8条、第9条および別表については、理工学部履修規程第3条、第4条および同規程別表ならびに2009年4月1日施行の学則第60条、第61条および第60条別表を適用する。ただし、「実践英語」は「再履修英語」と読み替える。

4　第1項にかかわらず、2009年度以前入学者の教職科目は、立命館大学教職課程履修規程を適用する。

 

別表１　／　別表２　／　別表３　／　別表４　／　別表５

別表６　／　別表７　／　別表８　／　別表９