銀行員、銀行エコノミスト、研究所研究員を経て現職。詳細は次の通り。1982年3月　一橋大学経済学部卒業、同年4月　東京銀行（現三菱東京UFJ銀行）入行、調査部、経済調査部を経て、2000年4月　調査室ロンドン駐在チーフエコノミスト、04年5月　国際通貨研究所主任研究員、10年3月　国際通貨研究所経済調査部長、11年4月　立命館大学政策科学部教授（現在に至る）

金融システム論、マクロ経済学入門、経済政策などの講義を担当。内外の経済・金融を研究。研究テーマは欧州通貨統合の可能性と問題点、アジアにおける通貨・金融協力の先行き、中国の人民元の将来、大幅な経常収支赤字を抱える米ドルの基軸通貨としての将来、新興国台頭のなかでの国際通貨体制改革の方向性など。日本の円や金融・資本市場を取り巻く問題と、日本のあるべき通貨・金融・経済戦略を探ることが目標。主な著作は以下の通り。

東京銀行調査部著『国際収支の経済学』（第4章担当）有斐閣、1994年。東京三菱銀行調査部編著『アジア経済・金融の再生』（第1、2、5章担当）東洋経済新報社、1999年。国際通貨研究所編『マネーの動きで読み解く外国為替の実際』（第4、5章担当）PHP研究所、2007年。国際通貨研究所・竹中正治編『これから10年外国為替はこう動く』（第5章担当）PHP研究所、2009年。拙著『幻想の東アジア通貨統合』日本経済新聞出版社、2011年。

日本の長期的将来を見据えると、新興国の台頭によって国際的影響力は低下し、過去の目覚ましい経済成長の恩恵ともいえる高齢化の悪影響が深刻化する。経済学を含む政策科学を学ぶことで、こうした困難を克服するための政策や戦略を皆さんとともに考えたい。一方、学生時代に学ぶことは、一生涯で学ぶ量のごく一部に過ぎない。卒業後に独力でも学べる力を培うことが不可欠だ。結局のところ、日本が直面する困難克服は将来世代の人間力にかかっており、皆さんがそれを左右する。それを踏まえて、学生として有意義に過ごして欲しい。

金融政策、金融制度、為替相場政策、為替相場制度、基軸通貨、通貨統合、東アジアの通貨・金融協力、国際金融アーチテクチャー