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学術情報部門における２００１年度の特徴は、特に衣笠キャンパスの事務体制再編を行い、学生の「学びと成長」を実現する学術情報サービスの高度化に重点を置いたことである。１９９９年度から無料提供している日経テレコン２１、朝日新聞記事データベース、DialogSelect、Lexis-Nexis、ProQuest、OCLC
First Searchなどのオンライン・データベース・サービス(「コア・データベース」)は、学生・教職員の学園構成員に十二分に活用され、前年度比で総合的に約３割の利用増を呈した。また、約１００人規模の「学生ライブラリー・スタッフ」を導入し、利用者の視点を重視した業務展開を推進した。業務のアウトソーシングについては、レファレンス業務の一部を業務委託することによって利用者からの専門的レファレンスに対応できる態勢を整え（レファレンス・ライブラリアンの配置）、修学館においては２００１年１１月から業務委託による土曜開館を実施した。
また、図書館政策を策定するため、「学術情報（図書館）政策検討委員会」を設置し、書庫問題の解決（資料の保存と活用、再配置）、図書費見直し（特に「学部」図書費）、資料共有化（修学館資料の学部学生に対する館外貸出）等の諸課題について全学的に審議を行った。 |
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| 図書館のあり方を全学的に審議したことによって、図書費運用の抜本的見直しを実現でき、全学共通に活用できる予算枠（「全学枠」）を構築し、今後さらに利用増が見込まれるオンライン・データベースについて、その充実に対応できる準備を整えることができた。また、学生の学びに対する自主的・主体的力量を伸長する取組みを強化でき、また英文ホームページの充実等電子図書館的機能を強化しインターネットを介した利用者サービスを展開したなど、情報リテラシーの育成に寄与する利用者サービスを提供することができた。 |
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| ２００１年度は、利用者サービスの充実をキーワードにして情報管理課と衣笠情報サービス課の２課体制から衣笠メディアサービス課の１課に統合した第１年度であったが、今後はこの組織統合のメリットを生かしながら、全学的に学術情報サービスのあり方を整備・充実していく必要がある。特に書庫問題の解決と「全学枠」図書費の運用整備は急務である。 |
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