近未来型食料自給システムに関する研究
　

昭和40年に73%あった日本の食料自給率は、今では40%を切るまでに落ち込んでしまいました。激動する現在の国際情勢において、極端に低い食料自給能力は国民生活の安全を保証する上でも、また国際社会における役割分担からも改善すべき最重要課題です。本研究室では、農業に工学技術とマネジメント技術を取り入れた新しい食料生産システムとして植物工場の高度展開に関わる研究を行います。また、生産技術に関する研究だけではなく、国内における食料流通システムの効率化や「食」に価値観をおいた地域コミュニティー作りなどソフト面からも日本の食料問題の改善策を考えていきます。

• 食料生産システムを考慮した最適地域モデルの構築

• 植物工場のあり方とその最適化に関する研究

• 食料生産システムを考慮した最適地域モデルの構築
  
  (1) エネルギ循環に伴う循環型食料生産のあり方　-　植物工場をひとつの題材として

  (2) 情報共有化、食に対する消費者の意識改革

  (3) 地域活性

   
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• 植物工場のあり方とその最適化に関する研究
  
  (1) 植物工場のあり方と立地の最適化

  　-　都市農業との関連、生活親和型農業の提案

  (2) 植物工場内環境制御の効率化

  　-　入力エネルギの最小化、モニタリング手法の確立、植物工場モデルを用いた実験

  (3) 消費者参加型植物工場の提案とその効果の検証

  　-　ユビキタスコントロール、ユニバーサルデザイン、ヴァーチャルリアリティ

  　-　消費者間交流、地域コミュニティ、消費者による商品開発と意識の向上

  　

  　　　　　　　　　

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