大学院へ進学しよう！
立命館大学大学院 経営学研究科で
あなたの将来の可能性を伸ばしてみませんか
あなたの将来の可能性を伸ばしてみませんか
河野 広夢さん（経営学研究科 博士課程前期課程 2回生）
将来的に家業を継ぐ身として生まれ、後継者として為すべきことは何なのか。ということに興味・関心をもち大学院では中小企業の後継者の育成について研究したいと考えました。
研究内容は、後継者不足に悩む中小企業の現状を踏まえ、後継者に対しての教育への取り組みについての現状の把握と課題の抽出を行い、後継者を育てるためのプロセスや後継者に求められる条件を明白にすることです。後継者不足の打破による企業の持続性の確保、円滑な事業承継を実現できるような研究に取り組んでいます。この研究を通して後継者としての道に進む人たち、これから後継者育成を考えている経営者に対して新しい知見を提供できると考えています。大企業だけでなく、日本の経済成長を支える中小企業が個々に独自の企業の生き残る術を見出し、持続的な発展につなげることで日本がより一層盛りあがることを期待しています。
卒業後は、大学院で身につけた高度な専門知識、挑戦し続ける姿勢を武器に、中小企業向けのコンサルタント企業や外資系の企業に進みたいと考えており、最終的には家業拡大に努めます。
曹 雨桐さん（経営学研究科博士課程前期課程 2回生）
各専門に知識が豊富な教授の指導の下で、自分に合わせたキャリア設計をすることができます。暖かく、時には厳しく学生たちの成長を見守ってくれる先生たちがいらっしゃることは立命館大学大学院経営学研究科で学習、研究に取り組む一番の魅力です。 私は今後、経営学研究科で学習したことを、実務経験を通してより発展させたいです。将来、企業に就職し、実務経験を積み重ねた上で博士課程後期課程に進学し、その後、研究者（大学教員）になることを志（こころざ）しています。なぜなら私は実際に企業に入り、企業の仕組みを理解した方が、研究にはプラスの効果を与えると考えているからです。
牧野 耀さん（経営学研究科 博士課程後期課程 4回生）
現在は「新しい製品/サービスの普及に消費者の経験が与える影響」について研究しています。
「経験」は重要なトピックです。革新的な製品/サービスを開発したとしても、うまく理解されないこと、価値が伝わらないことは多々あります。しかしながら、製品/サービスと接する中での良い経験として提供されることで、消費者は好意的に適応することが可能になります。また理想的な行動や生活として提案されることで自然と理解できる可能性も考えられます。このような「イノベーションと消費者や社会の接点について」が主な研究関心であり、マーケティングとデザイン・マネジメントの視点から、ケーススタディやアンケート調査を用いて研究を行っています。
修了後の進路としては、大学教員を目指しています。後期課程での研究成果を活かし、教育、研究に邁進していきたいと考えております。
担当教員：守屋 貴司 教授
大阪府の経済を支える中小企業。2015年度に大阪いばらきキャンパスに拠点を移した経営学研究科ならではの取り組みとして、本講義では大阪府中小企業家同友会の全面的な協力を得て、大阪府に本社を持つ様々な中小企業の経営者をゲストスピーカーとして招聘し、「中小企業経営の実践的諸課題」についてお話しいただきます。加えて、担当教員による学術的解説や講演内容に関連したテーマのディスカッションを経営者も交えておこない、実際の企業でおこっている課題に対する理解を深めます。講演テーマとしては、経営者と社員の雇用関係や海外展開への取り組み、企業のブランド化、地域活性化などが予定されています。
担当教員：中村 志保 准教授
英語開講科目のファーストステップの授業として、これから修士論文を作成する学生が、国際経営に関する基本的な知識を英語で学び、英語の文献を読む際に必要な技術を身に付けることを目的とする科目です。英語を使用して経営学を学ぶ初級クラスの授業であるため、英語を完璧に話すあるいは聞き取る能力は必要ありませんが、授業内においては英語でプレゼンテーションを行う他、英語による授業を理解することが出来る能力が最終的には求められます。本科目におけるチャレンジを通じて英語能力の向上を図り、次の英語開講科目へのステップが可能となります。
担当教員：SCHLUNZE ROLF DIETER 教授
この授業では、海外展開における国際経営の戦略的課題について学んだ上で、日本とEUの経営を比較しながら、EUと日本の産業協力の課題解決について、アクティブ・ラーニングの手法を取り入れたワークショップを行います。授業内では海外展開などの国際経営の戦略的課題を中心に取り上げるとともに、境界を越えた知識の創造と活用などの経営課題に焦点を当て、ワークショップでは、日本や欧州の地方自治体が投資を誘致する方法について議論を行う予定です。最終的には日本と欧州の経営陣を比較したレポートを作成します。
