ESECセンター長 佐伯教授がテレビ朝日「大下容子ワイド！スクランブル」に出演 ― 月の氷から始まる“宇宙で暮らす時代”を展望 ―

2025年10月16日（木）放送のテレビ朝日系「大下容子ワイド！スクランブル」のコーナー「松岡修造 全力応援NEWS」に、立命館大学宇宙地球探査研究センター（ESEC）センター長・佐伯和人教授が出演しました。

この日のテーマは「宇宙最前線」。番組では、地球から見た宇宙開発を「宇宙を知る・宇宙に住む・宇宙を体感する」という三つの視点で構成され、その冒頭で、日本最初の大型月探査計画であるJAXA月周回衛星「かぐや」（2007年）から月探査にかかわり、日本初の月面着陸機「SLIM」（2023年）で岩石組成の観測に成功した観測カメラ開発を率い、次の月南極探査でも氷検出装置の開発リーダーをするなどの功績を持つ「宇宙研究の権威」として佐伯教授が紹介されました。

番組では、ナレーションが「月面着陸から半世紀。いま、世界は再び月に向かっている」と語り、日本を含む探査や研究開発に力を入れている国々の動きを紹介。ここで佐伯教授は、「今は、いろいろな国や民間企業も月着陸に挑戦できる時代になった」と述べ、月探査が国家主導から官民連携の時代へと移りつつある現状であることを述べました。

佐伯教授は、2030年代には月南極に眠る水氷を電気分解して水素や酸素を現地で生成し、飲み水や呼吸、ロケット燃料を月で賄う自給自足の基盤が整うと予測。続く2040年代には、現在の地球の南極基地のような月面拠点が整備され、年間1万人規模が訪問・滞在する時代になると展望しました。さらに2050年代には、月をハブとして火星への有人移動や基地建設が始まり、太陽系探査の拠点となっていくとし、最終的には約100年後、火星に100万人規模の都市が誕生する可能性があると語りました。それは「海の生物が陸に上がったのに匹敵する、生命史の進化の節目」だと表現しました。

して、「これからの宇宙開発は、研究や競争の場にとどまらず、人が暮らし、社会を築く新たな段階に入っていく」と語り、人類の宇宙進出が、技術の挑戦だけでなく、地球と生命の未来を見つめ直す契機になるとの見方を示しました。