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カリキュラム・プログラム

#01目指すキャリアに応じた3コース紹介(博士課程前期課程)

前期課程では、経済学のスペシャリストの育成に重点をおく「経済理論・政策コース」、公認会計士、税理士、税務・会計のスペシャリストを養成するプログラムを提供している「税理・財務コース」、全ての授業を英語で行い、国際的高度専門職業人を養成する「Master‘s Program in Economic Development(MPED)」(9月入学)の3コースを用意しています。さらに、高度な研究力量を備えた研究職に就くことを希望する院生は、博士課程の前期課程・後期課程(標準5年)を通じて学習や研究に励み、博士学位取得をめざします。

COURSE 1

経済理論・政策コース

経済理論・政策コースでは、様々な経済問題を深く研究し、高度な論理的思考力、調査分析能力、問題解決能力、政策提言能力を養成します。経済学のスペシャリストして、民間企業や官公庁で中心となって活躍できる人材を養成します。

特徴1

一貫した少人数制教育で高度な研究能力を養成

選択必修となっているコア科目におけるコースワークで汎用性のある経済学的思考能力、分析能力を獲得するとともに、様々な応用科目により、研究の遂行に必要な基礎力を養成します。すべての科目が少人数制で、双方向的な授業が行われています。また、全てのセメスターに研究指導のためのゼミが置かれており、修士論文の作成のための研究活動を通じ、論理的思考力、分析能力、政策提言能力のほか、高度なコミュニケーション能力を身につけることができます。

特徴2

経済学の理論をグローバルスタンダードで学ぶ

複雑な経済社会の問題を解明していくためには、様々に入り組んだ因果関係を解き明かしていかなければなりません。そのため、経済学は、対象とする経済社会の問題をモデル化して、それらの因果関係を立証していく手法をとっています。そのような手法の理論的ベースとなるのがミクロ経済学・マクロ経済学であり、実証分析のための方法論を提供するのが計量経済学です。経済理論・政策コースでは、これらの科目をコア科目として位置付けており、グローバルスタンダードの高い水準で学ぶことができます。

特徴3

社会経済学の学び

社会経済学では、社会が歴史的に発展し、変化するということを前提に、経済社会の動態を分析していきます。そのために、歴史学ばかりでなく、哲学、論理学の方法を理論的なツールとして使っていきます。こうした理論体系は、古典派経済学以降発展した独自のパラダイムを持っています。もちろん、問題の対象が市場経済であり、資本主義経済社会ですから、ミクロ、マクロなどの数学的な手法も取り入れながら、現代経済社会の課題や深淵(本質)へと接近していきます。

履修モデル

2013年度以降入学者適用

  第1セメスター 第2セメスター 第3セメスター 第4セメスター
コア系 ※以下より6科目程度
  • 社会科学概論I
  • 社会科学概論II
  • ミクロ経済理論I
  • ミクロ経済理論II
  • マクロ経済理論I
  • マクロ経済理論II
  • 計量経済学I
  • 計量経済学II
   
コース系 ※以下より6科目程度
  • 経済理論Ⅰ
  • 経済理論Ⅱ
  • 経済史Ⅰ
  • 経済史Ⅱ
  • 財政学
  • 社会政策論
  • 日本経済論
  • 国際経済論
  • 金融論
  • 国際貿易論
  • 経済発展論
  • 経済政策
  • 国際金融
  • インターンシップ
  • 経済学特論
  • 応用経済研究 など
   
演習系 経済学特別演習Ⅰ 経済学特別演習Ⅱ 経済学研究演習Ⅰ 経済学研究演習Ⅱ

※他コース科目を受講することもできます。



COURSE 2

税理・財務コース

税理・財務コースでは、経済学を基礎としながら、境界領域である法学、経営学を含めた講義科目をそろえており、公認会計士、税理士、企業における税務・企業財務・会計のスペシャリストを養成します。また、税理士の資格取得を支援し、高度専門職業人を育成します。

特徴1

税理士試験の科目免除に対応したカリキュラム

本コースでは税理士試験の科目免除に対応したカリキュラムを提供しています。講義、研究指導を通じ、税務・財務の専門知識を修得することで、税理士事務所や企業における経理・財務部門等での就職が期待されます。すでに、多くの修了生が税理士等の専門職として活躍しています。また、国際課税の専門知識が学べるのも本コースの特徴です。

特徴2

社会的に高い評価

税理・財務コースでは、修士論文を外部の懸賞論文等に応募することを推奨しており、院生の論文は社会的にも高い評価を受けています。

<公益財団法人 日本税務研究センター・日税研究賞>
  • 2005年度 2名、2006年度、2009年度、2010年度 各1名
<公益財団法人 納税協会連合会・「税に関する論文」>
  • 2014年度 納税協会特別賞1名
  • 2008年度 優秀賞 1名、奨励賞 1名
<公益財団法人 租税資料館主催の租税資料館賞>
  • 2015年度 租税資料館奨励賞 1名
  • 2014年度 租税資料館奨励賞 2名
  • 2013年度 租税資料館奨励賞 1名
  • 2012年度 租税資料館奨励賞 3名
  • 2009年度 租税資料館奨励賞 1名
<一般財団法人 新日本法規財団 奨励賞>
  • 2016年度 会計・税制分野優秀 1名
履修モデル

2013年度以降入学者適用

  第1セメスター 第2セメスター 第3セメスター 第4セメスター
コア系
  • 税法Ⅰ
  • 税法Ⅱ
  • 租税制度論Ⅰ    
  • 租税制度論Ⅱ
   
コース系 ※以下より6科目程度
  • 租税政策
  • 税務会計
  • 国際課税Ⅰ
  • 国際課税Ⅱ
  • 租税各論Ⅰ
  • 租税各論Ⅱ
  • 商法・会社法
  • 財政学
  • 応用経済研究 など
 
  • リサーチセミナー
演習系 経済学特別演習Ⅰ 経済学特別演習Ⅱ 経済学研究演習Ⅰ 経済学研究演習Ⅱ


COURSE 3

Master's Program in Economic Development

国際標準の経済学を英語のみで学ぶコース(9月入学)です。国際コミュニケーション能力を持ち、高度な理論的・実証的分析を遂行できる国際的高度専門職業人を育成します。 途上国を中心に多くの国から留学生を受け入れ、国際色豊かな教育を行っています。



#02研究力の研鑽を積む(博士課程後期課程)

博士課程後期課程では、広い視野と深い専門性および優れた独創性を持ち、新たな領域の研究分野を自ら切り開いて行くことができる高い研究力量を備えた研究者を養成します。自らの専門とする分野での先端的研究を行い、学術雑誌への投稿や学会報告などにより研究力の研鑽を積み、博士論文の完成をめざします。

過去の博士論文について