TBS「夢の扉+」出演記念企画 特別座談会 データで見る立命館の研究
科学研究費助成事業 -科研費-
立命館大学は、「平成26年度科学研究費助成事業-科研費-の配分」において、採択金額ランキング・採択件数ランキングともに、全国26位。私立大学では、採択金額ランキングにおいて慶應義塾大学、早稲田大学に次ぐ3位（西日本私大1位）、採択件数ランキングでは4位（西日本私大1位）となりました。
本学の科研費採択の特徴として、人文地理学・経営学・社会学の3細目では全国大学1位の採択件数を得ており、3細目での1位の獲得は、早稲田大学、慶應義塾大学に次ぐ順位となります。
科学研究費助成事業-科研費-とは
全国の大学や研究機関においては、様々な研究活動が行われています。科研費はこうした研究活動に必要な資金を研究者に助成するしくみの一つで、人文・社会科学から自然科学までのすべての分野にわたり、基礎から応用までのあらゆる独創的・先駆的な「学術研究」を対象としています。
※2014年科学研究費助成事業パンフレット（発行：文部科学省、独立行政法人日本学術振興会）より抜粋
民間企業からの受託研究費
文部科学省による「平成24年度 大学等における産学連携等実施状況について」の調査の中で、「民間企業からの受託研究実施件数」において、立命館大学は初の全国1位（件数235件）となりました（昨年の平成23年度調査では全国2位/ 件数218件）。産学連携活動を通じ、全学を挙げて学外研究費の確保に努めてきた一つの成果となります。
受託研究とは
受託研究とは、国立学校、大学共同利用機関、大学評価・学位授与機構、国立学校財務センターにおいて民間等外部の機関からの委託を受けて公務として行う研究で、これに要する経費を委託者が負担するものを対象とします。
文部科学省
「革新的イノベーション創出プログラム（COI STREAM）」
立命館大学では、2013年10月、文部科学省「革新的イノベーション創出プログラム（COI STREAM）」（以下、COI）の事業において、以下2つの拠点がCOIトライアル拠点（COI-T）として採択されました。全190件の申請の内、私立大学においてCOI-Tに2件採択されたのは本学のみとなります。採択された2つの拠点は、いずれも立命館グローバル・イノベーション研究機構（R-GIRO）で進めている研究プロジェクトです。
採択された研究拠点の概要
- 拠点名
- 食と農のスロー&ローカル・イノベーション
地域拠点モデルの構築 - プロジェクトリーダー
- 後藤千尋
イオンリテール（株）近畿・北陸カンパニー営業企画部長 - 研究リーダー
- 久保 幹
生命科学部教授
R-GIRO食料研究拠点グループリーダー - 参画機関
- イオンリテール（株）、立命館大学、イオンアグリ創造（株）、草津市、（株）たねや、パナソニック（株）アプライアンス社、丸紅（株）、もりやま食のまちづくりプロジェクト、立命館生活協同組合、（株）CTIフロンティア
- 研究概要
- 今後10年間で人々の食への志向は大きく変化し、ファストフードからスローフードへ、グローバルからローカルへとパラダイムシフトすることが予想されます。このような状況を鑑み、本拠点では〈農と食のスロー＆ローカル・イノベーション〉を創出します。〈スローイノベーション〉により、日本の伝統的な自然循環型の農と食に最新のテクノロジーと新たな意味と価値を結びつけ、〈ローカル・イノベーション〉により、そこで生み出される農産物の地産・地消および六次産業化の成功モデルを次々に生み出していく仕組みを作ります。その活動は地域を活性化させ、人の流れを都市から地方へと促し、豊かな地域文化の醸成に繋がります。
- 研究費受入額
- 20,000,000円
- 関連ページ
食と農のスロー&ローカル・イノベーション地域拠点モデルの構築
- 拠点名
- 運動を生活カルチャー化する
健康イノベーション - プロジェクトリーダー
- 石丸園子
東洋紡（株）コーポレート研究所快適性工学センター部長 - 研究リーダー
- 伊坂忠夫
スポーツ健康科学部教授
R-GIRO先端医療研究拠点リーダー - 参画機関
- 東洋紡（株）、立命館大学、オムロンヘルスケア（株）、パナソニック（株）、大和ハウス工業（株）、（株）東大阪スタジアム、近畿大学、滋賀医科大学
- 研究概要
- 「少子高齢化先進国としての持続性確保」実現には、生活習慣の改善、運動による健康寿命延伸、子どもの健全な発達、家族・地域のつながりの再生が必須で、「健康」「コミュニティ形成」「安心・安全」がその基盤となります。本拠点では、「運動」を「させる」のではなく、「したくなる」空間や環境・ウェアを開発することにより「運動による健康を生活カルチャー化するスポーツ健康コミュニティ」の創造を最終目標とします。その実現のために「スマートウェア」、「空間シェアリング」、「運動誘発」の3つの技術を連携／融合し、無理なく運動を継続できる行動科学を用いた運動誘導システムの事業化を目指します。
- 研究費受入額
- 19,500,000円
- 関連ページ
