学部概要

あらゆる分野をつなぎ、社会に貢献する「映像」

「映像」という言葉に、みなさんは何を思い浮かべますか。
ワクワクするような冒険が繰り広げられる映画やCG アニメーション、手に汗握るアクションゲームが身近な映像であると考える人もいるかもしれません。映像学部では、それだけではなく、映像を用いた社会課題の解決とその基盤となる多様な文化的価値の創造を目指しています。

映像関連のテクノロジーはめまぐるしく発展し、生活文化も著しく変化させています。いつもポケットやカバンに入っているスマートフォン、勉強や仕事で使うパソコン、街中や電車の中に設置されたモニター広告。もはや、わたしたちの生活は映像で溢れかえっています。

映像学部では、こうした背景をふまえ、「映画芸術」「ゲーム・エンターテインメント」「クリエイティブテクノロジー」「映像マネジメント」「社会映像」といった5つの学びのゾーンを軸に、多様な映像分野を開拓し、映像を通じて広く人類と社会に貢献していく人間を育成していきます。

学部の概要

基本コンセプト

1:「映像」であらゆる分野をつなぎ、社会に貢献する。

映像学部は、多様化する映像にアート、ビジネス、テクノロジーの要素を備える様々な科目を5 つの「学びのゾーン」に配置しています。
これらの科目を通じて「理論」と「実践」の往還的な学習をおこない、映像を用いた社会課題の解決とその基盤となる多様な価値の創造を追求していく「プロデューサー・マインド」を育成するためのカリキュラムを編成・実施しています。

2:知識とスキルを磨き、自分の夢を「アウトプット」する。

映像学部では、5 つの学びのゾーンを横断して身に付けた知識・スキルを外部に発信し、成果に対して客観的に評価してもらいながら更に学びを発展させる取組を積極的におこなっています。
こういった「アウトプット」によって、モチベーションだけでなく、運営力・調整力・応用力、そして社会性を育むことができます。

3:「理論」と「実践」で未来の「映像」を創造する

少人数だからこそ可能な演習や実習を通じて体験する学生同士の学び合いや共同作業、映画界やゲーム業界、学術分野の最前線で活躍する教員による専門的な講義、実際の現場でも使われているプロ仕様の設備・機器を使った作品づくり、現実社会に触れながら学ぶ企業連携やインターンシップ、立命館大学映像学部でしか得られない貴重な学びを通じ、映像社会の未来を拓く力を育みます。

4:「映像で世界をつなぐ」時代その最先端でグローバルに活躍する。その最先端がここに。

映画、ゲーム、アニメなど、日本発ポップカルチャーがグローバル規模で広がる時代。学生時代から世界の最先端に触れ、世界に発信する機会がここにはあります。自分たちが制作した作品を国際展示会に出展する、世界の学生と創造力を競い合う。世界の才能との出会いが、自らの内なる才能を開花させていきます。

人材育成像と3方針(アドミッションポリシー、カリキュラムポリシー、ディプロマポリシー)

1:人材育成目的

映像学部は、映像学を教育研究することにより、映像と人間の関係に対する深い理解を有するとともに、多様な映像分野を横断しながら開拓し、映像を通じて広く人類と社会に貢献していく人間を育成することを目的としています。

2:入学者受入方針(アドミッション・ポリシー)

映像学部では、芸術(アート)的、経済(ビジネス)的、工学(テクノロジー)的な要素を備える様々な科目を通じて、映像に関する「理論」と「実践」を繰り返し学んでいきます。こうした学びの中で、多様化する映像を社会の様々な場面で利活用できる「プロデューサー・マインド」を身につけ、未来の映像文化および映像産業を担う強い意志を持つ学生を求めています。具体的には、以下の資質を備えている学生を求めます。

  1. 映像を学ぶことに関わる総合的な学力を備えている者
  2. 映像を表現し、理解するための知識と技能を身につける意欲を備えている者
  3. 映像を通じて広く人類と社会に貢献していく強い意思を備えている者
3:教育課程編成・実施方針(カリキュラムポリシー)

映像学部は、学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)に示した教育目標達成のため、多様化する映像に対して、芸術(アート)的、経済(ビジネス)的、工学(テクノロジー)的な要素を備える様々な科目を通じて「理論」と「実践」の往還的な学習を行い、映像を用いた社会課題の解決とその基盤となる多様な価値の創造を追求していく「プロデューサー・マインド」を育成するためのカリキュラムを編成・実施しています。映像分野における学習の関心や意欲、態度を涵養し、知識や技能を活用しながら自らの思考や見解を構成する力を獲得するため、1回生から4回生までの専門小集団演習科目を軸に、映像作品制作やプロジェクト型学習などのアクティブ・ラーニング型学習を取り入れながら「理論」と「実践」を学ぶ各科目を学生が自らの課題意識に応じて履修します。
具体的には、以下の科目を編成・実施します。

(1)基礎科目群

基礎科目群は、幅広い教養と豊かな感性を備え、社会における諸課題に対応しようとする力を養う教養教育科目と映像に関わるテーマ等について英語に用いて他者とコミュニケーションを行うことのできる力を養う外国語科目(英語専修)によって構成されています。

(2)専門基礎科目・専門科目

映像学部では、多様化する映像に対して、芸術(アート)的、経済(ビジネス)的、工学(テクノロジー)的な要素を備える様々な科目を5つの「学びのゾーン」(映画芸術ゾーン、ゲーム・エンターテインメントゾーン、クリエイティブ・テクノロジーゾーン、映像マネジメントゾーン、社会映像ゾーン)の観点からカリキュラム編成し、専門基礎科目・専門科目として配置しています。これらの科目配置においては、学生が自らの課題意識に応じて、「理論」と「実践」を往還しながら自らの専門性を高めると同時に、学びのゾーンを横断した幅広い知識や技能の獲得や複眼的な思考力を養うことを目指して履修することができます。また、これらの科目群においては、グローバルな舞台において活躍していくことを目指す「グローバル・ヴィジョン形成科目」や将来的なキャリアデザインを考えるためのキャリア形成科目が含まれています。

○映画芸術
 主として、映画の表現技法、シナリオの創作、演出や仕上げおよび関連領域の知識と技能を学修する。学生は、実写映画、CG アニメーションなどの制作及び映画の理論、歴史を学ぶことができる。

○ゲーム・エンターテインメント
 従来型のエンターテインメント作品から、芸術的な実験型作品までを対象とし、遊戯の理論と歴史、難易度設計、世界観設計、シナリオ、グラフィックデザイン、プログラミング、ソーシャルメディアの構築を学ぶことができる。学生は、ゾーンでの学びを通じ、従来の「ゲーム」を大衆芸術として捉え直し、新たなメディアを創造し社会へ発信する能力を総合的に体得する。

○クリエイティブ・テクノロジー
 主として、映像メディアに関わる新しい技術およびその創造性を探求することを目的とする。メディアの創造とメディアによる創造性に関わるこのゾーンでは、関連領域の知識と技能について学修することとなる。具体的には、学生はメディアアートやバーチャルリアリティなどを学ぶことができる。

○映像マネジメント
 主として、映像を用いた産業領域におけるビジネスモデルのデザインや運営方法および関連領域について学修する。国内ではコンテンツ産業、海外ではクリエイティブ産業として範疇化される「映像メディア産業」とそのビジネスに関する総合的知識と、映像メディアを通じて地域や社会における共創的な関係を構築することを目的とした企画を開発し、実行する力を習得する。学生は、映像メディア産業(コンテンツ産業、クリエイティブ産業、情報メディア産業)のマネジメントおよびマーケティング、社会的貢献について学ぶことができる。

○社会映像
 社会を発見し、社会と関わるために、アーカイブやネット文化に関する知識を習得し、フィールドワークを通じてドキュメンタリー映像などの制作や映像アーカイブの実践に関する技能と知識について学修する。学生は、ドキュメンタリーや映像社会学、映像人類学、メディア社会学、デジタルアーカイブなどを学ぶことができる。

4:学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)

映像学部は、映像学に対する関心や意欲、学習態度を持ち、映像と人間の関係に対する深い知識と理解を有するとともに、映像コンテンツの可能性を開拓する技能や表現能力を身につけ、映像を通じて広く人類と社会に貢献していくための思考・判断能力を獲得することを目的として、学生が身につけるべき能力(教育目標)を下記のように定めます。
学部の教育課程に規定する所定単位(教養教育科目20単位以上、外国語科目8単位、専門基礎科目22単位以上、演習科目と実習科目の合計16単位以上と卒業研究4単位を含む専門科目54単位以上)合計124単位以上の修得をもって、教育目標の達成とみなし、学士課程学位を授与します。

《教育目標》

  1. (関心・意欲・態度)
    • ① さまざまな価値観や文化に対する関心のもと、主体的に映像の受容や生成に関わる意欲を持つことができる。
    • ② 倫理観と責任感を持ちながら、他者と協力して課題を解決しようとする態度を持つことができる。
  2. (知識・理解)
    • ① 映像文化の歴史に通じ、映像に関する芸術的、経済的、工学的な視点を備えた基本的知識を持つことができる。
    • ② 映像の制作から活用に至る専門的知識を身につけることができる。
    • ③ 映像に関わる社会的諸課題について理解することができる。
  3. (技能・表現)
    • ① 主題を他者に伝えるために適切な表現方法と媒体を選択し表現することができる。
    • ② デジタル映像技術や情報ネットワーク技術を活用することができる。
    • ③ 日本語だけでなく外国語を運用して情報を収集することができ、他者と意見を交換することができる。
  4. (思考・判断)
    • ① 映像を有益な社会的資源として利活用することを見据えて、時代や社会環境の変化に対して考察し、自らの見解を構成することができる。

「学びのゾーンについて」

映像学部では、多様な映像分野を横断しながら学生それぞれの課題意識に応じて自らの学修を円滑にすすめていくことができるように5つの学びのゾーンを設定しています。

<5つの学びのゾーンについてはこちら

教員養成に対する理念<2021年度入学生まで>

※2022 年度以降入学者は、教員免許状(「⾼等学校教諭⼀種(情報)」)を取得することはできません
映像学部で取得できる種類と教科:高等学校教諭 一種普通免許状「情報」

映像学部は、総合的なアプローチを可能とするために、「映像学」の教学体系の基本コンセプトを、芸術(アート)、経済(ビジネス)、工学(テクノロジー)の三領域ととらえ、これらの領域を総合した文理融合型による「映像学」教育を実践するのと同時に、映像学を教育研究することにより、映像と人間の関係に対する深い理解を有し、映像コンテンツの可能性を開拓し、映像を通じて広く人類と社会に貢献していく人間を育成することをその人材育成目的としている。この人材育成目的を踏まえ、映像学部では、次のような教員を養成することを理念とする。

1)「授業力」として、講義科目および実習・演習科目を通じた映像に関する芸術的、経済的、工学的な視点を備えた総合的知識、技能に基づいた授業を遂行する能力を持ち、2)「児童生徒理解力」として、豊かな教養と実習・演習科目を通じて獲得した他者を理解する能力を児童生徒を理解する力へと活かすことができ、3)「コミュニケーション力」として、講義科目および小集団授業科目を通じて獲得した映像に関する総合的知識、リテラシー、プレゼンテーション能力をもとに学校教育において児童生徒と適切に関わることができ、4)「マネジメント力」として、実習・演習科目等を通じて培った協調して企画、管理、評価などを行っていく能力を学校現場で求められるさまざまなマネジメントへと応用することができ、5)「教師としての自己形成力」として、幅広い講義科目や実習・演習科目により学校教育に関する深い知識や高い倫理性を体得し、さらには、6)「学び続ける力」として、実習・演習科目により自ら課題を発見し探求していく能力を身につけ、学校教育をめぐる問題に取り組むために自ら学び続けることができる者こそが、映像学部が養成したい教員像である。

認定課程の設置の趣旨

映像学部は、映像文化ならびに映像コンテンツ産業の振興に資することを目的として、映像にかかわる領域を包括的に教育研究する学部として設置されている。そのため、映像学部の教育カリキュラムは、芸術的、経済的、工学的な理解を陶冶する科目群を機軸に幅広い視野において、さらにはグローバルな舞台において活躍していくことを目指す知識や技能を修得していくことができるようにデザインされている。その中で、情報関連科目を設置し、コンピュータの仕組みやプログラミング体系を修得するにとどまらず、映像を中心とした情報に関わる基礎的な理論や方法を学び、それらを課題や目的に応じて適切に活用し実践していく力をつけることが可能になっている。こうした本学部の学びは、情報に関する科学的な見方・考え方を働かせ、情報技術を活用して問題の発見・解決を行う学習活動を通して、問題の発見・解決に向けて情報と情報技術を適切かつ効果的に活用し、情報社会に主体的に参画するための資質・能力を育成するという高等学校情報科の目標とも合致するものであり、その教員に求められる高い専門性を培うものとなっている。

以上の理由により、高等学校教諭一種免許状(情報)の取得が可能な教職課程を設置する。

※映像学部で取得可能な資格(2022年度以降入学者対象)           ※移転に伴い取得可能な資格が変更となる場合があります。変更となる場合は、映像学部のHPでお知らせします。
学芸員課程・図書館司書課程(書類審査で選考を行います)

自己評価・外部評価

立命館大学映像学部では、教学改革の方向性や、これまでの教育・研究などの考え方や取り組みについてご意見をいただくことにより、教学改革をいっそう実りあるものにするため、定期的に自己評価および外部評価を実施しています。              外部評価結果でご助言いただいた各項目の改善にとどまらず、学生及び保護者をはじめとするみなさまのご期待にお応えできるよう、更なる改善・改革に取り組んでまいります。

2016年度自己評価・外部評価結果報告書
2022年度自己評価・外部評価結果報告書