研究科ポリシー
理工学研究科の人材育成目的・3ポリシー
Ⅰ.教学理念と人材育成目的
立命館建学の精神および立命館の教学理念の下、理工学の専門領域に関する高度な理論と技術に加え、創造的発見能力を兼ね備えた研究者、高度専門技術者を養成することを目的とする。
Ⅱ.教育目標
博士課程前期課程
博士課程前期課程では、理工学研究科の教学理念と人材育成目的の下、以下の全ての能力を有する人材を育成することを教育目標とする。
- 自然科学および専門領域における確かな知識と研究能力を有する者。
- 日本語による論理的文章力、プレゼンテーション能力、コミュニケーション能力および外国語によるコミュニケーション能力を有する者。
- 研究者・技術者としての責任を自覚した上で、専門領域における問題設定・解決能力を有する者。
基礎理工学専攻では、数学または物理学の専門領域における確かな知識と研究能力を修得し、問題設定・解決能力を備えた者の育成を教育目標とする。
電子システム専攻電子システム専攻では、電気・電子工学・光工学・情報工学などの専門領域における確かな知識と研究能力を修得し、問題設定・解決能力を備えた者の育成を教育目標とする。
機械システム専攻機械システム専攻では、機械工学・ロボティクス・マイクロ機械などの専門領域における確かな知識と研究能力を修得し、問題設定・解決能力を備えた者の育成を教育目標とする。
環境都市専攻環境都市専攻では、土木工学・環境工学・建築学などの専門領域における確かな知識と研究能力を修得し、問題設定・解決能力を備えた者の育成を教育目標とする。
博士課程後期課程
博士課程後期課程では、理工学研究科の教学理念と人材育成目的の下、以下の全ての能力を有する人材を育成することを教育目標とする。
- 自然科学および専門領域における高度な知識と創造的な研究能力を有する者。
- 日本語および外国語による高度な論理的文章力、プレゼンテーション能力、コミュニケーション能力を有する者。
- 研究者・技術者としての責任を自覚した上で、社会における問題設定・解決能力および問題解決へ向けてのリーダーシップを有する者。
基礎理工学専攻では、数学または物理学の専門領域における高度な知識と創造的な研究能力を修得し、問題設定・解決能力および問題解決へ向けてのリーダーシップを備えた者の育成を教育目標とする。
電子システム専攻電子システム専攻では、電気・電子工学・光工学・情報工学などの専門領域における高度な知識と創造的な研究能力を修得し、問題設定・解決能力および問題解決へ向けてのリーダーシップを備えた者の育成を教育目標とする。
機械システム専攻機械システム専攻では、機械工学・ロボティクス・マイクロ機械などの専門領域における高度な知識と創造的な研究能力を修得し、問題設定・解決能力および問題解決へ向けてのリーダーシップを備えた者の育成を教育目標とする。
環境都市専攻環境都市専攻では、土木工学・環境工学・建築学などの専門領域における高度な知識と創造的な研究能力を修得し、問題設定・解決能力および問題解決へ向けてのリーダーシップを備えた者の育成を教育目標とする。
Ⅲ.入学者受け入れ方針(アドミッション・ポリシー)
博士課程前期課程
博士課程前期課程は、教育目標を踏まえ、以下の全てを有する者の受入を行う。
- 自然科学および専門領域における基礎的な学力を有する者。
- 国内外における科学・技術を理解するための語学力を有する者。
- 研究者・技術者としての責任を理解した上で、専門領域における問題設定・解決能力を修得することに強い意欲を有する者。
基礎理工学専攻では、数学または物理学の専門領域における基礎的な学力を有し、問題設定・解決能力を修得することに強い意欲を有する者の受入を行う。
電子システム専攻電子システム専攻では、電気・電子工学・光工学・情報工学などの専門領域における基礎的な学力を有し、問題設定・解決能力を修得することに強い意欲を有する者の受入を行う。
機械システム専攻機械システム専攻では、機械工学・ロボティクス・マイクロ機械などの専門領域における基礎的な学力を有し、問題設定・解決能力を修得することに強い意欲を有する者の受入を行う。
環境都市専攻環境都市専攻では、土木工学・環境工学・建築学などの専門領域における基礎的な学力を有し、問題設定・解決能力を修得することに強い意欲を有する者の受入を行う。
博士課程後期課程
博士課程後期課程は、教育目標を踏まえ、以下の全てを有する者の受入を行う。
- 自然科学および専門領域における確かな知識と研究能力を有する者。
- 日本語による論理的な文章力、プレゼンテーション能力、コミュニケーション能力および外国語によるコミュニケーション能力を有する者。
- 研究者・技術者としての責任を自覚した上で、社会における問題設定・解決能力および問題解決へ向けてのリーダーシップを備えることに強い意欲を有する者。
基礎理工学専攻では、数学または物理学の専門領域における確かな知識と研究能力を有し、問題設定・解決能力および問題解決へ向けてのリーダーシップを備えることに強い意欲を有する者の受入を行う。
電子システム専攻電子システム専攻では、電気・電子工学・光工学・情報工学などの専門領域における確かな知識と研究能力を有し、問題設定・解決能力および問題解決へ向けてのリーダーシップを備えることに強い意欲を有する者の受入を行う。
機械システム専攻機械システム専攻では、機械工学・ロボティクス・マイクロ機械などの専門領域における確かな知識と研究能力を有し、問題設定・解決能力および問題解決へ向けてのリーダーシップを備えることに強い意欲を有する者の受入を行う。
環境都市専攻環境都市専攻では、土木工学・環境工学・建築学などの専門領域における確かな知識と研究能力を有し、問題設定・解決能力および問題解決へ向けてのリーダーシップを備えることに強い意欲を有する者の受入を行う。
Ⅳ.教育課程編成・実施方針(カリキュラム・ポリシー)
博士課程前期課程
博士課程前期課程では、教育目標を踏まえ、次のような教育課程編成を行う。科目分野として、「共通科目」、「専門科目」、「研究科目」を設定し、これらの科目を体系的に学修することによって、教育目標が達成される。なお、各科目の設定意義は下記の通りである。
- [共通科目]は、自然科学における確かな知識と研究力を社会で活かす力および外国語によるコミュニケーション力を養成するために配置された科目である。
- [専門科目]は、専門領域における確かな知識を養成するために配置された科目である。
- [研究科目]は、専門領域における研究能力、日本語によるプレゼンテーション能力・コミュニケーション能力、問題設定・解決能力を養成するために配置された科目である。
基礎理工学専攻数理科学コースでは、数学の専門領域における科目を配置し、確かな知識と研究手法を体系的に学修できるカリキュラムを編成する(修士(理学))。または研究内容についてより工学に重点を置くカリキュラムを編成する(修士(工学))。
基礎理工学専攻物理科学コースでは、物理学の専門領域における科目を配置し、確かな知識と研究手法を体系的に学修できるカリキュラムを編成する(修士(理学))。
電子システム専攻では、電気・電子工学・光工学・情報工学などの専門領域における科目を配置し、確かな知識と研究手法を体系的に学修できるカリキュラムを編成する。
機械システム専攻機械システム専攻では、機械工学・ロボティクス・マイクロ機械などの専門領域における科目を配置し、確かな知識と研究手法を体系的に学修できるカリキュラムを編成する。
環境都市専攻環境都市専攻では、土木工学・環境工学・建築学などの専門領域における科目を配置し、確かな知識と研究手法を体系的に学修できるカリキュラムを編成する。
博士課程後期課程
博士課程後期課程では、教育目標を踏まえ、次のような教育課程編成を行う。科目分野として、「専門科目」、「研究科目」を設定し、これらの科目を体系的に学修することによって、教育目標が達成される。なお、各科目の設定意義は下記の通りである。
- [専門科目]は、自然科学や専門領域における高度な知識と創造的な研究力とを学外で磨くことを促進し、外国語による高度な論理的文章力を養成するために配置された科目である。
- [研究科目]は、専門領域における創造的な研究能力、日本語および外国語によるプレゼンテーション能力・コミュニケーション能力、問題設定・解決能力および問題解決へ向けてのリーダーシップを養成するために配置された科目である。
基礎理工学専攻数理科学コースでは、数学の専門領域における科目を配置し、高度な知識と創造的な研究能力を体系的に学修できるカリキュラムを編成する(博士(理学))。または研究内容についてより工学に重点を置くカリキュラムを編成する(博士(工学))。
基礎理工学専攻物理科学コースでは、物理学の専門領域における科目を配置し、高度な知識と創造的な研究能力を体系的に学修できるカリキュラムを編成する(博士(理学))。
電子システム専攻では、電気・電子工学・光工学・情報工学などの専門領域における科目を配置し、高度な知識と創造的な研究能力を体系的に学修できるカリキュラムを編成する。
機械システム専攻機械システム専攻では、機械工学・ロボティクス・マイクロ機械などの専門領域における科目を配置し、高度な知識と創造的な研究能力を体系的に学修できるカリキュラムを編成する。
環境都市専攻環境都市専攻では、土木工学・環境工学・建築学などの専門領域における科目を配置し、高度な知識と創造的な研究能力を体系的に学修できるカリキュラムを編成する。
Ⅴ.学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)
博士課程前期課程
博士課程前期課程では、理工学研究科が定める各専攻の所定の単位を修得し,博士課程前期課程における学位論文評価基準に基づく審査に合格したことをもって、また、環境都市専攻建築都市デザインコーススタジオデザインプログラムにおいて理工学修士設計1と理工学修士設計2を履修する者については、当該専攻の所定の単位を修得し、特定課題研究評価基準に基づく審査に合格したことをもって、以下の全ての教育目標を達成したとみなし、修士学位の授与を行う。
- 自然科学および専門領域における確かな知識と研究能力を有する者。
- 日本語による論理的文章力、プレゼンテーション能力、コミュニケーション能力および外国語によるコミュニケーション能力を有する者。
- 研究者・技術者としての責任を自覚した上で、専門領域における問題設定・解決能力を有する者。
基礎理工学専攻数理科学コースでは、数学の専門領域における確かな知識と研究能力を修得し、問題設定・解決能力を備えた者に修士(理学)、または学位論文が工学的内容を含むと認められた場合には修士(工学)の学位授与を行う。
基礎理工学専攻物理科学コースでは、物理学の専門領域における確かな知識と研究能力を修得し、問題設定・解決能力を備えた者に修士(理学)の学位授与を行う。
電子システム専攻では、電気・電子工学・光工学・情報工学などの専門領域における確かな知識と研究能力を修得し、問題設定・解決能力を備えた者に修士(工学)の学位授与を行う。
機械システム専攻機械システム専攻では、機械工学・ロボティクス・マイクロ機械などの専門領域における確かな知識と研究能力を修得し、問題設定・解決能力を備えた者に修士(工学)の学位授与を行う。
環境都市専攻環境都市専攻では、土木工学・環境工学・建築学などの専門領域における確かな知識と研究能力を修得し、問題設定・解決能力を備えた者に修士(工学)の学位授与を行う。
<学位論文評価基準>
研究科にて定めた学位申請基準を満たして提出された学位論文に対し、教育目標が達成されているかを基準に評価を行う。また、環境都市専攻建築都市デザインコーススタジオデザインプログラムにおける特定課題研究の評価基準は学位論文評価基準に準じる。
<修士学位論文評価基準>
教育目標が達成されているかを基準に評価を行う。
博士課程前期課程の教育目標の第一は「自然科学および専門領域における確かな知識と研究能力を有する者」である。修士学位論文申請基準に記された修士論文作成上の留意点①~④が修士論文に適切に記載されているかにもとづいて第一の教育目標の達成度を評価する。これらは公聴会におけるプレゼンテーションや質疑応答でも評価する。
博士課程前期課程の教育目標の第二は「日本語による論理的文章力、プレゼンテーション能力、コミュニケーション能力および外国語によるコミュニケーション能力を有する者」である。修士学位論文申請基準に記された修士論文作成上の留意点⑤~⑦を提出された論文が満足しているかにもとづいて第二の教育目標の達成度を評価する。公聴会でのプレゼンテーションが簡潔で明解であるか、また、質疑応答が適切であるかにおいても評価する。
博士課程前期課程の教育目標の第三は、「研究者・技術者としての責任を自覚した上で、専門領域における問題設定・解決能力を有する者」である。修士論文の内容が倫理的・法令的に問題がないか、既往研究が適切に引用された上で概観できているか、当該研究の意義や独創性を適切に記述できているか、行われた研究の計画と遂行状況が十分であるか、得られた結論が十分に実証できているかにもとづいて評価する。
<修士学位論文申請基準>
所定の単位を修得し、以下の点に留意して書き上げられた修士論文が所定の期日までに提出されていることが申請基準である。
① 研究テーマの研究的意義
② 学術的創意工夫
③ 先行研究の取り扱いの適切性
④ 研究方法の適切性
⑤ 構成の体系性
⑥ 論旨の明確性・一貫性
⑦ 論文の完成度
<修士学位特定課題研究評価基準>*
(*特定課題研究は、建築都市デザインコーススタジオデザインプログラム(SDP Ⅱ)の学生で「設計研究科目」を履修する学生が提出する修士設計に該当します。)
教育目標が達成されているかを基準に評価を行う。
博士課程前期課程の教育目標の第一は「自然科学および専門領域における確かな知識と研究能力を有する者」である。修士学位特定課題研究申請基準に記された特定課題作成上の留意点① ~ ④が特定課題に適切に記載されているかにもとづいて第一の教育目標の達成度を評価する。これらは公聴会におけるプレゼンテーションや質疑応答でも評価する。
博士課程前期課程の教育目標の第二は「日本語による論理的文章力、プレゼンテーション能力、コミュニケーション能力および外国語によるコミュニケーション能力を有する者」である。修士学位特定課題研究申請基準に記された特定課題作成上の留意点⑤⑥を提出された特定課題が満足しているかにもとづいて第二の教育目標の達成度を評価する。公聴会でのプレゼンテーションが簡潔で明解であるか、また、質疑応答が適切であるかにおいても評価する。
博士課程前期課程の教育目標の第三は、「研究者・技術者としての責任を自覚した上で、専門領域における問題設定・解決能力を有する者」である。特定課題の内容が倫理的・法令的に問題がないか、既往類似プロジェクトが適切に引用された上で概観できているか、当該特定課題の意義や独創性を適切に表現できているか、行われた設計の計画と遂行状況が十分であるか、得られた提案が十分な根拠に基づいているかで評価する。
<修士学位特定課題研究申請基準>
(*特定課題研究は、建築都市デザインコーススタジオデザインプログラム(SDP Ⅱ)の学生で「設計研究科目」を履修する学生が提出する修士設計に該当します。)
所定の単位を修得し、以下の点に留意して作成された特定課題が所定の期日までに提出されていることが申請基準である。
① 計画上の創意工夫・独創性
② 設計テーマの学問的意義と社会的意義
③ 提案内容の妥当性
④ 先行類似プロジェクトの取り扱いの適切性
⑤ 構成の体系性
⑥ 提案表現の適格性
博士課程後期課程
博士課程後期課程では、理工学特別研究を8単位修得し、博士課程後期課程における学位論文評価基準に基づく審査に合格したことをもって,以下の全ての教育目標を達成したものとみなし,博士学位授与を行う。
- 自然科学および専門領域における高度な知識と創造的な研究能力を有する者。
- 日本語および外国語による高度な論理的文章力、プレゼンテーション能力、コミュニケーション能力を有する者。
- 研究者・技術者としての責任を自覚した上で、社会における問題設定・解決能力および問題解決へ向けてのリーダーシップを有する者。
基礎理工学専攻数理科学コースでは、数学の専門領域における高度な知識と創造的な研究能力を修得し、問題設定・解決能力および問題解決へ向けてのリーダーシップを備えた者に博士(理学)、または学位論文が工学的内容を含むと認められた場合には博士(工学)の学位授与を行う。
基礎理工学専攻物理科学コースでは、物理学の専門領域における高度な知識と創造的な研究能力を修得し、問題設定・解決能力および問題解決へ向けてのリーダーシップを備えた者に博士(理学)の学位授与を行う。
電子システム専攻では、電気・電子工学・光工学・情報工学などの専門領域における高度な知識と創造的な研究能力を修得し、問題設定・解決能力および問題解決へ向けてのリーダーシップを備えた者に博士(工学)の学位授与を行う。
機械システム専攻機械システム専攻では、機械工学・ロボティクス・マイクロ機械などの専門領域における高度な知識と創造的な研究能力を修得し、問題設定・解決能力および問題解決へ向けてのリーダーシップを備えた者に博士(工学)の学位授与を行う。
環境都市専攻環境都市専攻では、土木工学・環境工学・建築学などの専門領域における高度な知識と創造的な研究能力を修得し、問題設定・解決能力および問題解決へ向けてのリーダーシップを備えた者に博士(工学)の学位授与を行う。
<学位論文評価基準>
研究科にて定めた学位申請基準を満たして提出された学位論文に対し、教育目標が達成されているかを基準に評価を行う。
<博士学位論文評価基準>
博士課程後期課程の教育目標の第一は、「自然科学および専門領域における高度な知識と創造的な研究能力を有する者。」である。この知識と力の水準は、査読付き学術論文に求められるものである。査読付き学術論文が出版済み、つまり外部評価済みであることが、博士論文提出の条件である。したがって、第一の教育目標を達成している者しか博士論文を提出できない。
博士課程後期課程の教育目標の第二は、「日本語および外国語による高度な論理的文章力、プレゼンテーション能力、コミュニケーション能力を有する者。」である。査読付き学術雑誌に出版されるためには、匿名の査読者が指摘する問題点に対して適切に簡潔に対処したり反論したりできなければならない。この能力も査読付き学術雑誌に出版できているかで評価できる。
博士課程後期課程の教育目標の第三は、「研究者・技術者としての責任を自覚した上で、社会における問題設定・解決能力および問題解決へ向けてのリーダーシップを有する者。」である。倫理的に、また、法令的に問題のある論文は査読付き学術雑誌には受理されない。また、博士論文提出の前提条件である査読付き学術論文は、博士論文申請者が筆頭著者であるかそれに準ずる役割を果たしていなければならない。この条件を課することによって、これらの条件・力を有さないものは博士論文を申請できない。
主査・副査による学位論文の査読や、公聴会でのプレゼンテーションや口頭試問によっても、申請者が上記の三つの目標を達成しているかが評価される。
教員育成に対する理念および認定課程設置の趣旨等