GXの基礎知識を身につけ業務に活かす土台を形成

コース紹介

このコースでは、気候変動のメカニズムから国際交渉の歴史、パリ協定目標の科学的背景まで、カーボンニュートラルに向けた基礎知識を学ぶ。また、日本の再エネ関連制度やGX関連制度、炭素回収貯留、金融、循環経済との関連、地域社会におけるカーボンニュートラルの取り組みについても詳しく解説し、GXの基礎知識と企業における業務との関連性を具体的に理解できる内容とする。

デジタルバッジ

デジタルバッジ発⾏要件
本コース全10回すべてを受講し、かつ指定した期間内に所定のテストを受検し合格した⽅

※講師の所属・肩書きは講義当時のものです。

• オープニング講座「エッセンシャル講座でGXの基礎知識を身につけよう！ 」無料
  

  MESSAGE

  島田 幸司立命館大学 経済学部 教授

  MESSAGE

  GXプロフェッショナル＋Rのエッセンシャル講座では、企業や官公庁などにおいて脱炭素を中核としたGX業務に携わり始めた方や今後携わりたい方々を対象に、10回のオンデマンド講義を用意しました。講座では、気候変動の科学、条約等の国際法、諸外国の情勢に始まり、日本のGX関連制度、再エネ促進策、炭素の回収・利用・貯留の動向、そしてESG金融、循環経済や地域社会との関わりに至るまで、GXの基礎を広範に網羅しています。受講者の興味関心や必要性に応じて10回のなかから選択受講することも可能です。
  本講座の受講を通じて企業等におけるGX人材を目指しましょう！

• 第1回 気候変動のメカニズム・影響予測・目標レベル

  気候変動に関する政府間パネル（IPCC）の最新の知見をベースに気候変動のメカニズムや温暖化の影響予測、さらには気候安定化に求められる目標レベル（1.5℃）やそのための対策強度を解説。

  長谷川 知子立命館大学 総合科学技術研究機構 教授

  2011年に京都大学大学院工学研究科にて博士課程修了（博士（工学））。2011年より国立環境研究所での勤務を経て、2019年より立命館大学理工学部准教授。2024年より現職。統合評価モデルを用いたシミュレーションおよび気候変動対策の評価を専門とする。IPCC第6次評価報告書および第7次評価報告書では第3次作業部会の代表執筆者を務める。
  “Highly Cited Researchers”（クラリベイト・アナリティクス社）に6年連続で選出され、近年では「輝く女性研究者賞」（科学技術振興機構）や「女性のチャレンジ賞」（内閣府）を受賞。

  
• 第2回 気候変動を巡る国際的議論と国際法制度整備の歴史

  気候変動枠組条約、京都議定書からパリ協定に至る国際交渉の歴史や到達点を振り返り、パリ協定の気温目標を達成するための国際レジームを論じる。

  西村 智朗立命館大学 国際関係学部 教授

  1991年、名古屋大学法学部卒業後、同大学院法学研究科博士課程に進学し、1996年、三重大学人文学部専任講師に就任。2007年より立命館大学国際関係学部准教授、2009年より同教授（現在に至る）。専門は国際法および国際環境法。国連気候変動枠組条約締約国会議（COP）に参加し、京都議定書およびパリ協定の立法過程ならびに気候変動条約体制の実施に関する研究を継続している。主な著書として『気候変動問題と国際法』（単著、東信堂、2023年）。

  
• 第3回 カーボンニュートラルに向けた国際潮流（主要地域・国の動向）

  パリ協定の目標（2℃、1.5℃）の上昇限度が要請される科学的・政治経済的背景を改めて解説するとともに、カーボンニュートラルに向けた主要国（欧州、米国、日本、中印等）の取組みの最新情勢を把握する。

  島田 幸司立命館大学 経済学部 教授

  1986年4月～2003年3月　環境省（環境庁）にて地球環境行政等に従事
  2003年3月　京都大学工学研究科環境工学専攻博士後期課程修了　博士（工学）
  2003年4月～　立命館大学経済学部教授
  環境省温室効果ガス排出削減等指針検討委員会座長、京都市環境審議会地球温暖化対策推進委員会委員長、神戸市環境保全審議会会長等を歴任

  
• 第4回 日本のカーボンニュートラルとGX関連制度

  日本のカーボンニュートラルに向けた取組みをGX関連制度（カーボンプライジング、移行ファイナンス、脱炭素電源整備等）と関連付けて解説する。

  小杉 隆信立命館大学 政策科学部 教授

  大阪大学大学院工学研究科修了後、同大学助手、地球環境産業技術研究機構（RITE）研究員を経て、2004年に立命館大学政策科学部助教授に着任して2013年より現職。環境政策、エネルギー学、社会システム工学を専門とし、特に気候変動対策技術の開発・普及政策に関する研究に従事。大阪府環境審議会委員、エネルギー・資源学会企画実行委員などを兼務。

  
• 第5回 カーボンニュートラルと炭素回収・貯留・利用

  カーボンニュートラルに不可欠となる炭素の回収・貯留・利用（森林・土壌・海洋等の自然機能と理工学的対策）に視座を広げ、そのポテンシャルや課題にも言及する。

  小杉 隆信立命館大学 政策科学部 教授

  大阪大学大学院工学研究科修了後、同大学助手、地球環境産業技術研究機構（RITE）研究員を経て、2004年に立命館大学政策科学部助教授に着任して2013年より現職。環境政策、エネルギー学、社会システム工学を専門とし、特に気候変動対策技術の開発・普及政策に関する研究に従事。大阪府環境審議会委員、エネルギー・資源学会企画実行委員などを兼務。

  
• 第6回 カーボンニュートラルに向けた日本の政策展開と課題：再エネ普及に焦点を当てて

  再エネポートフォリオ基準（RPS）、固定価格買取制度（FIT）/フィードインプレミアム（FIP）、J-クレジット、非化石証書など日本の再エネ促進制度の進展と課題を先進諸国との比較を交えて解説する。

  島田 幸司立命館大学 経済学部 教授

  1986年4月～2003年3月　環境省（環境庁）にて地球環境行政等に従事
  2003年3月　京都大学工学研究科環境工学専攻博士後期課程修了　博士（工学）
  2003年4月～　立命館大学経済学部教授
  環境省温室効果ガス排出削減等指針検討委員会座長、京都市環境審議会地球温暖化対策推進委員会委員長、神戸市環境保全審議会会長等を歴任

  
• 第7回 カーボンニュートラルとESG金融

  ESG投融資といった金融機能を通じてカーボンニュートラルを後押しする世界的な潮流を解説するとともに、日本の金融市場の特徴も踏まえた活用方策を論じる。

  青野 幸平立命館大学 経済学部 教授

  2008年、一橋大学大学院経済学研究科博士後期課程単位取得退学。同年、博士（経済学）取得。立命館大学経営学部専任講師、京都産業大学経営学部准教授などを経て2021年度より現職。専門はファイナンス・計量経済学・金融政策。著作は、“When Does the Japan Empowering Women Index Outperform Its Parent and the ESG Select Leaders Indexes? ”、International Review of Financial Analysis（2023、沖本竜義氏との共著）など。

  
• 第8回 カーボンニュートラルとサーキュラーエコノミー

  サーキュラーエコノミーを志向した取り組みがカーボンニュートラルにも貢献するメカニズムを解説し、このようなシナジー効果が現れる好事例も紹介する。

  橋本 征二立命館大学 理工学部 教授

  （独）国立環境研究所主任研究員、東京大学大学院客員准教授、Yale大学Visiting Fellowなどを経て、2011年より立命館大学教授。資源の採取からごみの廃棄までをトータルに見た資源・廃棄物管理に関する研究に取り組む。気候変動に関する政府間パネル（IPCC）の第4次評価報告書では廃棄物に関する章の代表執筆者（2004～2007年）、国連環境計画の国際資源パネル（UNEP IRP）のメンバー（2015年〜）、中央環境審議会循環型社会部会の委員（2021年〜）。

  
• 第9回 カーボンニュートラルと地域社会 ～京都市の気候変動対策について～

  地域でのカーボンニュートラルに向けた取組みを京都市の事例（事業者制度、建築物制度等）を中心に解説するとともに、脱炭素先行地域での先進的取組も紹介する。

  細貝 拓也京都市地球温暖化対策室 エネルギー政策部長

  平成21年4月、環境省入省。地球環境局総務課、北海道地方環境事務所、総合環境政策局環境経済課、内閣官房副長官補室、環境大臣政務官秘書官、環境再生・資源循環局環境再生事業担当参事官室、原子力規制庁等を経て令和6年4月より現職。

  
• 第10回 ナッジ（情報提供）による電力消費の行動変容

  カーボンニュートラル実現に求められるエネルギー消費面での行動変容を行動経済学の観点から解説する。

  島田 幸司立命館大学 経済学部 教授

  1986年4月～2003年3月　環境省（環境庁）にて地球環境行政等に従事
  2003年3月　京都大学工学研究科環境工学専攻博士後期課程修了　博士（工学）
  2003年4月～　立命館大学経済学部教授
  環境省温室効果ガス排出削減等指針検討委員会座長、京都市環境審議会地球温暖化対策推進委員会委員長、神戸市環境保全審議会会長等を歴任

  

LCT（Life Cycle Thinking）を通じて、GXを企業の意思決定や事業戦略に活かす

コース紹介

このコースでは、目に見えない"つながり"を見渡すライフサイクル思考を通じて、GXを企業の意思決定や事業戦略に活かせる⼈材の育成を⽬的とする。
フットプリントなどの定量評価にとどまらず、サプライチェーン全体における環境・社会・経済の影響を俯瞰する視点を⾝に着ける。

デジタルバッジ

デジタルバッジ発⾏要件
本コースすべての回を受講し、かつ指定した期間内に所定のテストを受検し合格した⽅

• 第1回 ライフサイクル思考（LCT）とは

  サプライチェーンで生じる環境・社会問題を捉えるには、製品やサービスの一部分だけでなく、その「ライフサイクル」を見渡す視点が欠かせない。本講演では、サプライチェーン管理やサステナビリティ情報開示の動向を紹介し、それらに共通するライフサイクル思考（LCT）の重要性を解説する。さらに、LCTを支える主要なツールとしてのLCAの活用事例を通じ、持続可能な意思決定への活用を考える。

  橋本 征二立命館大学 理工学部 教授

  （独）国立環境研究所主任研究員、東京大学大学院客員准教授、Yale大学Visiting Fellowなどを経て、2011年より立命館大学教授。資源の採取からごみの廃棄までをトータルに見た資源・廃棄物管理に関する研究に取り組む。気候変動に関する政府間パネル（IPCC）の第4次評価報告書では廃棄物に関する章の代表執筆者（2004～2007年）、国連環境計画の国際資源パネル（UNEP IRP）のメンバー（2015年〜）、中央環境審議会循環型社会部会の委員（2021年〜）。

  
• 第2回 LCTと温室効果ガス

  環境フットプリントとScope3を、サプライチェーン全体の「見える化」として理解し、活用上の落とし穴も押さえる。算定の前提・解釈・不確実性、組織内の合意形成や公平性まで含めた実務的な読み解き方を学ぶ。

  南齋 規介国立研究開発法人国立環境研究所 資源循環領域 領域長

  
• 第3回 LCTと鉱物材料 ― 見えない採掘フットプリントと調達リスク

  製品に含まれる様々な材料の背後では、その何十倍から何万倍もの土砂や岩石が動かされている。本講義では、この見えない採掘フットプリントを測る指標である関与物質総量（TMR）を軸に、脱炭素が進むほど鉱物需要が増える現象（資源パラドックス問題）について紹介する。そのうえで、環境汚染や生物多様性の損失、児童労働・紛争鉱物といった様々なリスクについて整理し、デジタル製品パスポート（DPP）などの動向も踏まえて、企業をはじめとする様々なステークホルダーの調達・製品設計に求められる対応を考える。

  山末 英嗣立命館大学 理工学部 教授

  2000年、東京工業大学大学院理工学研究科修了、博士（工学）。京都大学助手、助教、立命館大学准教授を経て、2019年より現職。2024年より立命館大学RARAフェロー。専門は産業エコロジー学。金属資源の採掘に伴う隠れた物質移動量を示す関与物質総量（TMR）やマテリアルフロー分析を用い、都市鉱山、鉄スクラップ、次世代デバイス等を対象とした資源利用の環境・社会影響の評価に取り組んでいます。同時にマイクロ波メタラジーをはじめとする様々な自然科学的手法による解決策も探求しています。日本鉄鋼協会理事、リン循環産業振興機構理事、ストック型社会推進機構理事。

  
• 第4回 LCTとバイオマス材料

  「バイオマスだから環境にやさしい」という訳ではない。本講演では、気候変動緩和への貢献など、バイオマス材料の特徴を紹介するとともに、その利用に関わる持続可能性の担保をライフサイクルの視点から考える。さらに、持続可能性・サプライチェーン認証や近年適用が広がるマスバランス方式を取り上げ、バイオマスの価値を消費者とどのようにコミュニケーションするかについて議論する。

  橋本 征二立命館大学 理工学部 教授

  （独）国立環境研究所主任研究員、東京大学大学院客員准教授、Yale大学Visiting Fellowなどを経て、2011年より立命館大学教授。資源の採取からごみの廃棄までをトータルに見た資源・廃棄物管理に関する研究に取り組む。気候変動に関する政府間パネル（IPCC）の第4次評価報告書では廃棄物に関する章の代表執筆者（2004～2007年）、国連環境計画の国際資源パネル（UNEP IRP）のメンバー（2015年〜）、中央環境審議会循環型社会部会の委員（2021年〜）。

  
• 第5回 LCTのビジネス事例

  本講義では、Life Cycle Thinking（LCT）をビジネスにどのように活用できるかを、具体的な事例を交えながら解説する。特に、製品やサービスを社会実装する前の段階で環境負荷を予測・評価し、より持続可能な設計や事業モデルにつなげるProspective LCAの考え方を紹介する。講師自身が関わるビジネスや国内外の事例を通じて、LCAを「評価のための手法」だけでなく、「ビジネスをデザインするための手法」として活用する可能性を考える。

  光斎 翔貴立命館大学 食マネジメント学部 准教授

  立命館大学食マネジメント学部准教授。2020年、京都大学大学院エネルギー科学研究科社会・環境科学専攻博士課程修了。博士（エネルギー科学）。専門は、ライフサイクルアセスメント、循環経済、エネルギー・資源セキュリティ。資源利用や環境負荷の評価を基盤として、未利用資源の有効活用や資源循環の社会実装に関する研究に取り組んでいる。また、オーシャンリペア株式会社および合同会社Terroirootsの代表を務め、研究成果の社会実装にも取り組んでいる。

  

• プログラム開設にあたって
  

  MESSAGE

  依田 祐一立命館大学 経営学部 教授

  MESSAGE

  本プログラムは、環境価値とカーボンマイナス（ネガティブ）を目指すビジネス・エコシステム、政策および制度（炭素クレジット等）、LCA（ライフサイクルアセスメント）など、炭素除去に関する理論的な考え方と最新の市場動向を踏まえつつ、資源循環、自然資本による脱炭素の実践方法を学ぶコースです。地域エコシステムの実践も含まれ、具体的な実践事例を通じて理解を深めるとともに、1泊2日合宿のワークショップを通じて自社のアクションプランを策定し、自社・団体の変革を推進する確かな手がかりをつかみます。

• 第1回 環境価値とバイオ炭による炭素除去

  環境価値とバイオ炭の炭素貯留によるカーボンマイナス・ビジネスエコシステムの形成について紹介・議論

  依田 祐一立命館大学 経営学部 教授

  NTT、立命館大学経営学部准教授（2015）を経て、現職（2021-）。博士（経営学）（神戸大学）、日本マーケティング学会理事（2017-）、スタンフォード大学客員研究員（2018-2019）、ストラスブール大学客員教授（2025）。立命館大学経営学部長、大学院経営学研究科長、学校法人立命館理事。立命館大学日本バイオ炭研究センター長。バイオ炭の炭素貯留によるカーボンマイナス・エコシステムの形成による社会実装を推進（農水省、農研機構、国際農研、JST、自治体の各々から公的資金の受託研究を経験）。デジタルマーケティングやDXに関する企業との共同研究・プロジェクトを推進。日本マーケティング学会AI研究会リーダー（2016-現在）。

  

  羽田 茜株式会社シグマクシス コンサルタント

  立命館大学日本バイオ炭研究センター客員研究員。バイオ炭の炭素除去に係る海外の市場動向と先進企業の取組事例の調査を担っている。本務では企業の業務改革や人財育成をテーマとしたコンサルティングに従事している。

  
• 第2回 GXと政策及び炭素クレジット

  炭素除去に関連する主要国の政策・国際イニシアティブ、除去系クレジット市場の主要アクターの動向を紹介・議論

  木村 圭佑Carbon EX株式会社 執行役員CSO兼exroad事業部長

  早稲田大学政治経済学部卒業後、三菱商事に入社。国内外で事業開発・経営に従事し、英国子会社の取締役等を経験。Harvard Business School Program for Leadership Development（PLDA）を修了し、同校Alumni statusを取得。早稲田大学大学院経営管理研究科（MBA）を修了(成績優秀者)。2022年にexroadを創業し、GX・カーボンプライシング領域に特化した情報プラットフォーム、調査・コンサルティング事業を立ち上げ、国内大手企業のGX対応を支援。2026年にアスエネグループへ参画し、同年9月にCarbon EX執行役員CSO兼exroad事業部長に着任。

  
• 第3回 GXとLCA手法

  バイオ炭を用いた炭素除去効果の評価手法と事例を通じた演習

  中野 勝行立命館大学 政策科学部 教授

  2011年、東京大学大学院工学系研究科にて博士（工学）を取得。2018年4月より現職。立命館日本バイオ炭研究センター運営委員。製品やサービスのライフサイクル全体を通じた環境影響の定量化手法であるライフサイクルアセスメント（LCA）の研究に従事。新素材や新技術のLCA技術の開発に取り組み、環境負担軽減や資源循環を促進。産業技術総合研究所IDEAラボ客員研究員（2022-現在）としてLCAデータベース開発や、SuMPO環境ラベル技術委員長（2023-現在）としてLCAに基づいた製品環境情報の開示支援等を実施。

  
• 第4回 バイオ炭の特質と方法論

  バイオ炭の特質と炭素貯留による炭素除去の方法論の詳細

  岸本 文紅国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構 農業環境研究部門 上級研究員

  農学博士。IPCC「温室効果ガスインベントリに関する方法論報告書」に関して、2017年に「2019 Refinement to the 2006 IPCC Guidelines for National Greenhouse Gas Inventories」の代表執筆者（Volume 4（AFOLU）, Chapter 5, Chapter 6）にも選ばれ、2019年改良ガイドラインの作成に貢献した。2019年IPCC改良ガイドラインでは、バイオ炭の施用による土壌炭素貯留の算定法の策定に携わった。

  
• 第5回 バイオ炭のMRV

  バイオ炭の品質とデジタルMRV（測定・報告・検証）

  依田 祐一立命館大学 経営学部 教授

  NTT、立命館大学経営学部准教授（2015）を経て、現職（2021-）。博士（経営学）（神戸大学）、日本マーケティング学会理事（2017-）、スタンフォード大学客員研究員（2018-2019）、ストラスブール大学客員教授（2025）。立命館大学経営学部長、大学院経営学研究科長、学校法人立命館理事。立命館大学日本バイオ炭研究センター長。バイオ炭の炭素貯留によるカーボンマイナス・エコシステムの形成による社会実装を推進（農水省、農研機構、国際農研、JST、自治体の各々から公的資金の受託研究を経験）。デジタルマーケティングやDXに関する企業との共同研究・プロジェクトを推進。日本マーケティング学会AI研究会リーダー（2016-現在）。

  
• 第6回 自然資本における脱炭素

  炭素循環と土壌サービス（微生物）

  TRAN QUOC THINH立命館大学 生命科学部 助教

  農業における最適な土壌環境について、土壌中の窒素やリンの循環に関わる微生物の活動を専門としている。ベトナムの研究機関と連携して研究を推進し、農業における物質循環、例えば土壌肥沃度、有機肥料・材料、土壌微生物等について研究を行う。また、農業での温室効果ガス排出削減の実践は、水管理とバイオ炭の適用に焦点を当てている。日本バイオ炭研究センター所属、博士（環境科学）（岡山大学）。

  
• 第7回 地域エコシステムの実践

  バイオ炭と炭素除去

  柴田 晃立命館大学 OIC総合研究機構 上席研究員、
  日本バイオ炭研究センター 名誉センター長

  立命館大学日本バイオ炭研究センター 名誉センター長、木質炭化学会会長（2019-2020）、日本バイオ炭普及会（JBA）事務局長（2009-現職）。2019年改良版のIPCCガイドライン（1.5℃特別報告書：SR15）にて世界的にCDR（Carbon Dioxide Removal）として認められたことを契機に、環境省「バイオ炭の活用による吸収源検討会」（2017-2019）の委員として参加し、「バイオ炭の農地施用」が2020年9月に「J-クレジット」の方法論として認められ、農産物の環境価値や炭素クレジット等の循環経済の条件整備に貢献。

  
• 第8回 地域エコシステムの実践

  地域ローカルエコシステムの形成事例

  依田 祐一立命館大学 経営学部 教授

  NTT、立命館大学経営学部准教授（2015）を経て、現職（2021-）。博士（経営学）（神戸大学）、日本マーケティング学会理事（2017-）、スタンフォード大学客員研究員（2018-2019）、ストラスブール大学客員教授（2025）。立命館大学経営学部長、大学院経営学研究科長、学校法人立命館理事。立命館大学日本バイオ炭研究センター長。バイオ炭の炭素貯留によるカーボンマイナス・エコシステムの形成による社会実装を推進（農水省、農研機構、国際農研、JST、自治体の各々から公的資金の受託研究を経験）。デジタルマーケティングやDXに関する企業との共同研究・プロジェクトを推進。日本マーケティング学会AI研究会リーダー（2016-現在）。

  

  竹下 光雄株式会社長大 事業推進本部 国内営業統轄部 国内営業企画 エコプロ・エネルギーグループ 部長

  株式会社南部町バイオマスエナジーの立ち上げからマネジメントを担い、ガス化発電による熱電供給、バイオ炭の生成及び地域のエコシステムの形成を推進。

  

  蓑 威賴株式会社アサギリ 代表取締役

  有機性の廃棄物を、適正に収集・処理し、環境負荷の少ない完全循環型システムにより高品質なコンポストを製造。バイオ炭入りの堆肥を製造販売する。静岡県SDGsビジネスアワード優秀賞受賞、環境省グッドライフアワード実行委員特別賞SDGsビジネス賞受賞

  
• 第9回 ワークショップ

  GXの実践（自社を含めたエコシステム形成・促進の提案検討）

  依田 祐一立命館大学 経営学部 教授

  NTT、立命館大学経営学部准教授（2015）を経て、現職（2021-）。博士（経営学）（神戸大学）、日本マーケティング学会理事（2017-）、スタンフォード大学客員研究員（2018-2019）、ストラスブール大学客員教授（2025）。立命館大学経営学部長、大学院経営学研究科長、学校法人立命館理事。立命館大学日本バイオ炭研究センター長。バイオ炭の炭素貯留によるカーボンマイナス・エコシステムの形成による社会実装を推進（農水省、農研機構、国際農研、JST、自治体の各々から公的資金の受託研究を経験）。デジタルマーケティングやDXに関する企業との共同研究・プロジェクトを推進。日本マーケティング学会AI研究会リーダー（2016-現在）。

  

  柴田 晃立命館大学 OIC総合研究機構 上席研究員、
  日本バイオ炭研究センター 名誉センター長

  立命館大学日本バイオ炭研究センター 名誉センター長、木質炭化学会会長（2019-2020）、日本バイオ炭普及会（JBA）事務局長（2009-現職）。2019年改良版のIPCCガイドライン（1.5℃特別報告書：SR15）にて世界的にCDR（Carbon Dioxide Removal）として認められたことを契機に、環境省「バイオ炭の活用による吸収源検討会」（2017-2019）の委員として参加し、「バイオ炭の農地施用」が2020年9月に「J-クレジット」の方法論として認められ、農産物の環境価値や炭素クレジット等の循環経済の条件整備に貢献。

  

  美濃出 俊司立命館大学 日本バイオ炭研究センター 客員研究員

  立命館大学日本バイオ炭研究センター 客員研究員。金融機関にて再エネ等ESG投資分野のプロジェクトファイナンスに従事。フォレストエナジー（株）にて小規模分散型バイオマス発電のファイナンス・プロジェクトマネジメントなどを経験。バイオ炭農地施用によるJクレジット発行・EBC認証取得などに従事。デロイトトーマツサステナクラフト（株）では個別PJのDD、評価手法の策定などに従事。2026年8月より星野リゾートアセットマネジメント(株) サステナビリティ推進室に所属。

  

  羽田 茜株式会社シグマクシス コンサルタント

  立命館大学日本バイオ炭研究センター客員研究員。バイオ炭の炭素除去に係る海外の市場動向と先進企業の取組事例の調査を担っている。本務では企業の業務改革や人財育成をテーマとしたコンサルティングに従事している。

  
• 第10回 ワークショップ

  GXの実践（自社を含めたエコシステム形成・促進の提案検討）

  依田 祐一立命館大学 経営学部 教授

  NTT、立命館大学経営学部准教授（2015）を経て、現職（2021-）。博士（経営学）（神戸大学）、日本マーケティング学会理事（2017-）、スタンフォード大学客員研究員（2018-2019）、ストラスブール大学客員教授（2025）。立命館大学経営学部長、大学院経営学研究科長、学校法人立命館理事。立命館大学日本バイオ炭研究センター長。バイオ炭の炭素貯留によるカーボンマイナス・エコシステムの形成による社会実装を推進（農水省、農研機構、国際農研、JST、自治体の各々から公的資金の受託研究を経験）。デジタルマーケティングやDXに関する企業との共同研究・プロジェクトを推進。日本マーケティング学会AI研究会リーダー（2016-現在）。

  

  柴田 晃立命館大学 OIC総合研究機構 上席研究員、
  日本バイオ炭研究センター 名誉センター長

  立命館大学日本バイオ炭研究センター 名誉センター長、木質炭化学会会長（2019-2020）、日本バイオ炭普及会（JBA）事務局長（2009-現職）。2019年改良版のIPCCガイドライン（1.5℃特別報告書：SR15）にて世界的にCDR（Carbon Dioxide Removal）として認められたことを契機に、環境省「バイオ炭の活用による吸収源検討会」（2017-2019）の委員として参加し、「バイオ炭の農地施用」が2020年9月に「J-クレジット」の方法論として認められ、農産物の環境価値や炭素クレジット等の循環経済の条件整備に貢献。

  

  美濃出 俊司立命館大学 日本バイオ炭研究センター 客員研究員

  立命館大学日本バイオ炭研究センター 客員研究員。金融機関にて再エネ等ESG投資分野のプロジェクトファイナンスに従事。フォレストエナジー（株）にて小規模分散型バイオマス発電のファイナンス・プロジェクトマネジメントなどを経験。バイオ炭農地施用によるJクレジット発行・EBC認証取得などに従事。デロイトトーマツサステナクラフト（株）では個別PJのDD、評価手法の策定などに従事。2026年8月より星野リゾートアセットマネジメント(株) サステナビリティ推進室に所属。

  

  羽田 茜株式会社シグマクシス コンサルタント

  立命館大学日本バイオ炭研究センター客員研究員。バイオ炭の炭素除去に係る海外の市場動向と先進企業の取組事例の調査を担っている。本務では企業の業務改革や人財育成をテーマとしたコンサルティングに従事している。

  

• プログラム開設にあたって
  

  MESSAGE

  依田 祐一立命館大学 経営学部 教授

  MESSAGE

  本プログラムは、脱炭素の重要性や世界的潮流を理解し、経営視点から自社のGXを推進・持続させる実践的な方策を学ぶコースです。経営戦略論、環境経営、政策・市場、スタートアップ、DXなどの理論と先進事例を深掘りするとともに、1泊2日合宿でのワークショップを通じて自社のGXアクションプランを策定し、自社・団体の変革を推進する確かな手がかりをつかみます。

• 第1回 GXと経営戦略

  イントロダクション
  GXと経営戦略 GX戦略による企業価値創造の可能性と課題について紹介・議論する

  依田 祐一立命館大学 経営学部 教授

  NTT、立命館大学経営学部准教授（2015）を経て、現職（2021-）。博士（経営学）（神戸大学）、日本マーケティング学会理事（2017-）、スタンフォード大学客員研究員（2018-2019）、ストラスブール大学客員教授（2025）。立命館大学経営学部長、大学院経営学研究科長、学校法人立命館理事。立命館大学日本バイオ炭研究センター長。バイオ炭の炭素貯留によるカーボンマイナス・エコシステムの形成による社会実装を推進（農水省、農研機構、国際農研、JST、自治体の各々から公的資金の受託研究を経験）。デジタルマーケティングやDXに関する企業との共同研究・プロジェクトを推進。日本マーケティング学会AI研究会リーダー（2016-現在）。

  

  RAUPACH SUMIYA Joerg立命館大学 経営学部 教授

  ドイツ出身。1990年に来日。経営コンサルティング会社での勤務後、外資系企業の日本法人や日独合弁会社の役員を歴任。2012年4月から立命館大学経営学部教授に赴任。日本板硝子株式会社取締役兼務。日本板硝子株式会社社外取締役を兼務（2016-2025）。脱炭素経営戦略、サステナビリティ経営、再生可能エネルギーの動向、地域エネルギー事業と地域経済について研究。一般社団法人日本シュタットベルケネットワークの代表理事（2017-2022）として、地域エネルギー事業の推進に尽力。各々の自治体等の環境・エネルギー戦略に関するアドバイザー。博士（経営経済）（ドイツDuisburg-Essen大学）。

  
• 第2回 GXと政策・制度

  国内外のGX政策の概要や、カーボンプライシングを巡る国際機関・主要イニシアティブの動向。炭素除去（CDR）の最新動向と、日本の主要企業におけるCDRの取組事例。

  木村 圭佑Carbon EX株式会社 執行役員CSO兼exroad事業部長

  早稲田大学政治経済学部卒業後、三菱商事に入社。国内外で事業開発・経営に従事し、英国子会社の取締役等を経験。Harvard Business School Program for Leadership Development（PLDA）を修了し、同校Alumni statusを取得。早稲田大学大学院経営管理研究科（MBA）を修了(成績優秀者)。2022年にexroadを創業し、GX・カーボンプライシング領域に特化した情報プラットフォーム、調査・コンサルティング事業を立ち上げ、国内大手企業のGX対応を支援。2026年にアスエネグループへ参画し、同年9月にCarbon EX執行役員CSO兼exroad事業部長に着任。

  
• 第3回 GXと環境経営

  GHG排出量可視化の意義と方法（サプライチェーンを通じた環境負荷評価の必要性と算定方法）

  中野 勝行立命館大学 政策科学部 教授

  2011年、東京大学大学院工学系研究科にて博士（工学）を取得。2018年4月より現職。立命館日本バイオ炭研究センター運営委員。製品やサービスのライフサイクル全体を通じた環境影響の定量化手法であるライフサイクルアセスメント（LCA）の研究に従事。新素材や新技術のLCA技術の開発に取り組み、環境負担軽減や資源循環を促進。産業技術総合研究所IDEAラボ客員研究員（2022-現在）としてLCAデータベース開発や、SuMPO環境ラベル技術委員長（2023-現在）としてLCAに基づいた製品環境情報の開示支援等を実施。

  
• 第4回 GXの潮目を読む ―規制が動く前に、経営が動く

  2027〜2030年のカーボンクレジット・証書の市場変化―制度改定・需給シフトを先読みする

  中野 征治Carbon EX株式会社 執行役員兼Carbon EX事業部長

  青山学院大学卒業、金融で人事・経営企画等コーポレート部門のマネジメントを経験後、GMとしてR&Dイノベーション/BizDev部門でFintechソリューションをリード。黎明期のモバイルウォレット事業立ち上げやブロックチェーンサービスの企画・ディレクション等に従事。2019年よりPaidyのHead of Business Developmentとして、エンプラ/外資等との大型アライアンスを実現、BNPLの普及・促進に貢献。2023年よりアスエネにジョイン、Carbon EXの立ち上げ・事業責任者を経て、2025年よりCarbon EX株式会社に正式参画。

  
• 第5回 GXとスタートアップ

  GXにおけるスタートアップの意味と活用について

  林 永周立命館大学 経営学部 教授

  韓国出身。立命館アジア太平洋大学アジア太平洋マネジメント学部卒業後、立命館大学大学院テクノロジー・マネジメント研究科にて博士（技術経営）を取得。2017年に立命館大学経営学部に着任し、講師、准教授を経て、2026年より現職。2026年3月から延世大学客員教授。主な研究テーマは、アントレプレナーシップ、スタートアップ、企業の新規事業開発など。大学・高校における起業家教育に加え、企業との産学連携によるPBL（課題解決型学習）を数多く実施し、企業課題や社会課題の解決、新規事業創出に取り組む。学生ベンチャーコンテストやStartup Weekendなどを通じたスタートアップ支援、起業家人材の育成にも継続的に携わっている。 日本経営システム学会関西支部副支部長、日本ベンチャー学会理事、Journal of Digital Life Editorial Board Member、大阪府教育委員会・大阪府学校教育審議会専門委員などを務める。

  
• 第6回 GXとルール形成

  社会的インパクト創出に向けたプラットフォーマーの戦略

  徳田 昭雄立命館大学 経営学部 教授

  博士（経営学）。University of Oxford, Saïd Business School Academic Visitor。専門分野は経営戦略論、イノベーション論。Future Mobility 研究会を主宰する。外部委員として、グリーンイノベーション基金（2022-）技術・社会実装推進委員会 委員長（蓄電池・リサイクル/モーター）、委員（車載コンピューティング）や、国際ビジネス研究学会/研究・イノベーション学会理事などを務める。

  
• 第7回 GXとDX

  環境価値を創造しGXを推進するDXに着目し、先進企業の実践例とビジネスのしくみの革新について紹介・議論する

  依田 祐一立命館大学 経営学部 教授

  NTT、立命館大学経営学部准教授（2015）を経て、現職（2021-）。博士（経営学）（神戸大学）、日本マーケティング学会理事（2017-）、スタンフォード大学客員研究員（2018-2019）、ストラスブール大学客員教授（2025）。立命館大学経営学部長、大学院経営学研究科長、学校法人立命館理事。立命館大学日本バイオ炭研究センター長。バイオ炭の炭素貯留によるカーボンマイナス・エコシステムの形成による社会実装を推進（農水省、農研機構、国際農研、JST、自治体の各々から公的資金の受託研究を経験）。デジタルマーケティングやDXに関する企業との共同研究・プロジェクトを推進。日本マーケティング学会AI研究会リーダー（2016-現在）。

  

  遠藤 理恵株式会社セールス・フォース・ジャパン 執行役員

  国際協力銀行（旧 日本輸出入銀行）、国際交流基金ロンドン事務所を経て、WFP 国連世界食糧計画の日本における民間協力の公式支援窓口であるNPO法人国連WFP協会にて世界の飢餓と貧困の撲滅に向けて企業・団体とのパートナーシップ構築に取り組む。2007年5月、株式会社セールスフォース・ドットコム（現 株式会社セールスフォース・ジャパン）入社。社会貢献部門責任者、環境サステナビリティ部門責任者を経て、日本国内における環境サステナビリティ及び社会貢献戦略の策定・実行を主な役割とする。

  
• 第8回 自然資本と炭素クレジット

  自然由来炭素クレジットに代表される自然資本へのファイナンスを通じたGX推進について紹介・議論する

  美濃出 俊司立命館大学 日本バイオ炭研究センター 客員研究員

  立命館大学日本バイオ炭研究センター 客員研究員。金融機関にて再エネ等ESG投資分野のプロジェクトファイナンスに従事。フォレストエナジー（株）にて小規模分散型バイオマス発電のファイナンス・プロジェクトマネジメントなどを経験。バイオ炭農地施用によるJクレジット発行・EBC認証取得などに従事。デロイトトーマツサステナクラフト（株）では個別PJのDD、評価手法の策定などに従事。2026年8月より星野リゾートアセットマネジメント(株) サステナビリティ推進室に所属。

  
• 第9回 ワークショップ

  GXの経営戦略（自社アクションプラン作成）

  依田 祐一立命館大学 経営学部 教授

  NTT、立命館大学経営学部准教授（2015）を経て、現職（2021-）。博士（経営学）（神戸大学）、日本マーケティング学会理事（2017-）、スタンフォード大学客員研究員（2018-2019）、ストラスブール大学客員教授（2025）。立命館大学経営学部長、大学院経営学研究科長、学校法人立命館理事。立命館大学日本バイオ炭研究センター長。バイオ炭の炭素貯留によるカーボンマイナス・エコシステムの形成による社会実装を推進（農水省、農研機構、国際農研、JST、自治体の各々から公的資金の受託研究を経験）。デジタルマーケティングやDXに関する企業との共同研究・プロジェクトを推進。日本マーケティング学会AI研究会リーダー（2016-現在）。

  

  RAUPACH SUMIYA Joerg立命館大学 経営学部 教授

  ドイツ出身。1990年に来日。経営コンサルティング会社での勤務後、外資系企業の日本法人や日独合弁会社の役員を歴任。2012年4月から立命館大学経営学部教授に赴任。日本板硝子株式会社取締役兼務。日本板硝子株式会社社外取締役を兼務（2016-2025）。脱炭素経営戦略、サステナビリティ経営、再生可能エネルギーの動向、地域エネルギー事業と地域経済について研究。一般社団法人日本シュタットベルケネットワークの代表理事（2017-2022）として、地域エネルギー事業の推進に尽力。各々の自治体等の環境・エネルギー戦略に関するアドバイザー。博士（経営経済）（ドイツDuisburg-Essen大学）。

  

  美濃出 俊司立命館大学 日本バイオ炭研究センター 客員研究員

  立命館大学日本バイオ炭研究センター 客員研究員。金融機関にて再エネ等ESG投資分野のプロジェクトファイナンスに従事。フォレストエナジー（株）にて小規模分散型バイオマス発電のファイナンス・プロジェクトマネジメントなどを経験。バイオ炭農地施用によるJクレジット発行・EBC認証取得などに従事。デロイトトーマツサステナクラフト（株）では個別PJのDD、評価手法の策定などに従事。2026年8月より星野リゾートアセットマネジメント(株) サステナビリティ推進室に所属。

  

  木村 圭佑Carbon EX株式会社 執行役員CSO兼exroad事業部長

  早稲田大学政治経済学部卒業後、三菱商事に入社。国内外で事業開発・経営に従事し、英国子会社の取締役等を経験。Harvard Business School Program for Leadership Development（PLDA）を修了し、同校Alumni statusを取得。早稲田大学大学院経営管理研究科（MBA）を修了(成績優秀者)。2022年にexroadを創業し、GX・カーボンプライシング領域に特化した情報プラットフォーム、調査・コンサルティング事業を立ち上げ、国内大手企業のGX対応を支援。2026年にアスエネグループへ参画し、同年9月にCarbon EX執行役員CSO兼exroad事業部長に着任。

  
• 第10回 ワークショップ

  GXの経営戦略（自社アクションプラン作成、ディスカッション）

  依田 祐一立命館大学 経営学部 教授

  NTT、立命館大学経営学部准教授（2015）を経て、現職（2021-）。博士（経営学）（神戸大学）、日本マーケティング学会理事（2017-）、スタンフォード大学客員研究員（2018-2019）、ストラスブール大学客員教授（2025）。立命館大学経営学部長、大学院経営学研究科長、学校法人立命館理事。立命館大学日本バイオ炭研究センター長。バイオ炭の炭素貯留によるカーボンマイナス・エコシステムの形成による社会実装を推進（農水省、農研機構、国際農研、JST、自治体の各々から公的資金の受託研究を経験）。デジタルマーケティングやDXに関する企業との共同研究・プロジェクトを推進。日本マーケティング学会AI研究会リーダー（2016-現在）。

  

  RAUPACH SUMIYA Joerg立命館大学 経営学部 教授

  ドイツ出身。1990年に来日。経営コンサルティング会社での勤務後、外資系企業の日本法人や日独合弁会社の役員を歴任。2012年4月から立命館大学経営学部教授に赴任。日本板硝子株式会社取締役兼務。日本板硝子株式会社社外取締役を兼務（2016-2025）。脱炭素経営戦略、サステナビリティ経営、再生可能エネルギーの動向、地域エネルギー事業と地域経済について研究。一般社団法人日本シュタットベルケネットワークの代表理事（2017-2022）として、地域エネルギー事業の推進に尽力。各々の自治体等の環境・エネルギー戦略に関するアドバイザー。博士（経営経済）（ドイツDuisburg-Essen大学）。

  

  美濃出 俊司立命館大学 日本バイオ炭研究センター 客員研究員

  立命館大学日本バイオ炭研究センター 客員研究員。金融機関にて再エネ等ESG投資分野のプロジェクトファイナンスに従事。フォレストエナジー（株）にて小規模分散型バイオマス発電のファイナンス・プロジェクトマネジメントなどを経験。バイオ炭農地施用によるJクレジット発行・EBC認証取得などに従事。デロイトトーマツサステナクラフト（株）では個別PJのDD、評価手法の策定などに従事。2026年8月より星野リゾートアセットマネジメント(株) サステナビリティ推進室に所属。

  

  木村 圭佑Carbon EX株式会社 執行役員CSO兼exroad事業部長

  早稲田大学政治経済学部卒業後、三菱商事に入社。国内外で事業開発・経営に従事し、英国子会社の取締役等を経験。Harvard Business School Program for Leadership Development（PLDA）を修了し、同校Alumni statusを取得。早稲田大学大学院経営管理研究科（MBA）を修了(成績優秀者)。2022年にexroadを創業し、GX・カーボンプライシング領域に特化した情報プラットフォーム、調査・コンサルティング事業を立ち上げ、国内大手企業のGX対応を支援。2026年にアスエネグループへ参画し、同年9月にCarbon EX執行役員CSO兼exroad事業部長に着任。