フューチャーモビリティ(FM)研究会
2回 2015年12月1日＠立命館大学 大阪茨木キャンパス
岩嵜太郎（ソアーズ・インターナショナルCEO）「社会とつながるクルマ」
井上佳三（自動車新聞社 代表取締役）「業界最新動向」
講演メモ
- 自動運転をはじめとする、自動車業界の変革は新たなビジネスモデルを生み出します。
- これまで以上に、様々な業種の大企業・ベンチャー企業、海外企業が参入しています。
- ユーザーから指示をどれだけ獲得していくのかがキーポイント。
- 「驚きのエクスペリエンス」を創造していくことがカギ。
- HCD（Human Center-ed Design）のまちづくりとモビリティのあり方の再考
1回 2015年10月7日＠立命館大学 大阪茨木キャンパス
兼平靖夫（ダッソーJapon CEO）「自動車の開発ドメインとケイパビリティ」
井上佳三（自動車新聞社 代表取締役）「業界最新動向」
講演メモ
- 日本企業の調整と統合：インタビューの結果、日本企業はISO26262標準の解釈を含め理解に大きな幅があり、各種セミナー、JASPARで徐々にコンセンサスを取っている姿が分かりました。
- 日本企業のアセット：多くの会社が現状のプロセスを保持しつつ、対応を考えており、そのギャップは大きい。産業が大きいためJARI/JASPARなどの活用によりコストはシェアできる半面、時間がかかります。
- 韓国企業の調整と統合 ：自社で対応の出来るクリティカルマスを持つ、HKMCと他社で大きく異なります。
- 韓国企業のアセット：HKMC 自社内でリソースを確保出来る調整量日独に比べれば少ない、また他企業も混乱は 見られるが柔軟に対処しつつあります。
- ドイツ企業の調整と統合：もともと自社のやり方の多くをVDA / HISなどを通じてISO26262に反映、調整と統合の作業量は小さい。
- ドイツ企業のアセット：日本同様、これまでの蓄積は多いが上記の理由で比較的対応は容易。サプライヤなどはより積極的に差別化要因として利用しています。