今年8月、急速な経済成長が進むインドネシアで、学生たちが日系企業の調査を実施した。調査したのは、産業社会学部・江口友朗教授ゼミ内の「江口ゼミ海外研修班」と、昨年度の英語副専攻グローバルフォーカス科目「国際セミナー」の一部の受講生たちで結成した「合同調査団」。今回、団長の安藤健太さんと副団長兼江口ゼミ海外研修班代表の冨岡奈央さんに話を聞いた。



「ゼミ旅行や合宿もいいけど、みんなで海外にいきたいね。」きっかけは冨岡さんの何気ない一言。江口教授が冨岡さんのアイデアを今年度のゼミの計画として採用し、前期にはタイとインドネシアにおける経済や政治の比較研究や、海外調査の訪問国を選ぶコンペを行った。そして、訪問企業のアポイントや旅のプランニング、宿泊予約、飛行機の手配など、準備はメンバー全員で役割を分担して進めた。自分たちの想いをストレートに伝えるため、企業への最初のコンタクトは手書きの手紙を送ったそうだ。「送った時点で、どこから返信あるか全然予測がつかなかったし、1社も返事がないかもしれないという不安がありました。」と冨岡さん。送った手紙は約40通。徐々に返信があり、花王インドネシアや日立インドネシア、インドネシア三井物産などの日系企業と、日本国大使館、計11ヶ所の訪問が決まり、不安はスケジュール調整に苦労するという嬉しい悩みに変わった。




今回の調査目的は、 現地社員の話や職場見学を通じて、インドネシアに事業所を置く理由や進出の成果、今後の展開等について学ぶこと。「日本でのやり方ではなく、現地の状況に合わせて、戦略を考えなくてはならない。」企業の代表の話から、安藤さんはそれまで自分が“日本で成功した戦略は優れているので海外でも通用する”というような偏った見方をしていたことに気づいたという。また、冨岡さんは、企業が“現地の人々に自社の商品を広めたい”という情熱を持ち、明確なビジョンのもとに海外での事業進めていることを知ったという。



学生たちの力で企画し、実行した今回の調査。初めて経験することも多く、仲間と衝突したり、想定外の出来事に対応したりするなど、いくつもの困難があった。しかし、調査を終えた二人は、「ものごとをできない、わからないと決めつけたりせず、何でも挑戦することが大事であることに気づきました。また、将来を見据えて様々な知識を吸収して勉強したいという向上心も高まりました。」と心境の変化を語ってくれた。そしてアポイントから訪問調査までの一連の経験は、就職活動と同様の経験になり、社会での働き方や生き方についても考える機会にもなったという。この冬、彼らは自分たちが立てたプランが現実の形となった喜びや、肌で感じて学んだインドネシアでの調査結果を携え、学部のゼミナール大会に出場する予定だ。