リサーチ・プロジェクトの見学会に参加してみませんか？

立命館大学大学院政策科学研究科では、専門の異なる複数の教員および院生にてチームを組んで共同研究を行う「リサーチ・プロジェクト」という授業が研究指導の中心となっています。

立命館大学全体で大学院ウィークが開催される11月中旬の2週間にわたり、このリサーチ・プロジェクトの見学会を実施します。大学院での研究指導がどういうものかを実感できる格好の機会となります。ぜひご参加ください。

リサーチ・プロジェクト名	2021年の見学対応日時・言語
Ⅰ．サステイナビリティとレジリエンス	11月10日（水）　5限…日本語、6限…日本語 11月17日（水）　5限…英語、6限…日本語
Ⅱ．地域経営と公共政策	11月10日（水）　5限…英語、6限…日本語 11月17日（水）　5限…日本語、6限…英語
Ⅲ．学際的地域・メディア研究*	11月10日（水）　5限…日本語、6限…日本語
Ⅳ．多元的福祉社会における政策システム	11月11日（木）　5限…英語、6限…日本語 11月18日（木）　5限…日本語、6限…英語
Ⅴ．東アジアの公共政策	11月11日（木）　5限…英語、6限…日本語 11月18日（木）　5限…日本語、6限…英語
Ⅵ．グローバルガバナンスとエネルギー環境政策	11月11日（木）　5限…英語、6限…日本語 11月18日（木）　5限…日本語、6限…英語
Ⅶ．まちづくり	11月11日（木）　5限…英語、6限…日本語 11月18日（木）　5限…日本語、6限…英語

5限の授業は16:20〜17:50、6限の授業は18:00〜19:30に行われます。
立命館大学在学生は教室、それ以外の方はオンラインでの見学を原則とします。
※Ⅲ．「学際的地域・メディア研究」プロジェクトは、立命館大学在学生もオンラインでの見学となります。

事前の申し込みが必要です。

参加希望の方は、「ご氏名」「ご所属」「希望プロジェクト名」「言語希望」「希望日」「希望時限」「参加方法（教室／オンライン）」を以下の政策科学部事務室（大学院担当）メールアドレス宛にお知らせください。教室あるいはオンライン（Zoom）での具体的な参加方法をお伝えします。
E-mail: gsps-adm(at)st.ritsumei.ac.jp ※ (at) は @ に置き換えてください。

申し込み期限

• 11月10日（水）、11日（木）の参加希望者：11月8日（月）午前9時まで
• 11月17日（水）、18日（木）の参加希望者：11月15日（月）午前9時まで

参加できるリサーチ・プロジェクトのテーマを把握しよう！

参加できる各リサーチ・プロジェクトの教員の構成や取り組んでいるテーマは以下の通りです。

Ⅰ．「サステイナビリティとレジリエンス」リサーチ・プロジェクト

教員：鐘ヶ江秀彦教授、豊田祐輔准教授、高尾克樹特任教授

近年の代表的著作物：

• 鐘ヶ江秀彦（共著）（2013）「第3部 サステイナビリティの構築（気候変動への対応）災害と都市」周瑋生（編著）『サステイナビリティ学入門』, pp.112-124,法律文化社.
• Kanegae, H. (coauthor) (2013) 'A Study on Gaming of Participatory Evacuation Planning in Tourist Areas Using Agent Simulation' Hamada, R., Soranastaporn, S., Kanegae, H., Dumrongrojwatthana, P., Chaisanit, S., Rizzi, P., Dumblekar, V. (Eds.) "Neo-Simulation and Gaming Toward Active Learning" pp. 247-256, Springer Nature Singapore Pte. Ltd.
• Takao, K. (coauthor) (2014) "Strategic Adaptation towards Water Crisis and Integrated Water Resource Management" The University Press Ltd: Dhaka.
• Toyoda, Y. (2021) Survey paper: achievements and perspectives of community resilience approaches to societal systems.Asia-Pac J Reg Sci5,705–756.

Ⅱ．「地域経営と公共政策」リサーチ・プロジェクト

教員：石川伊吹教授、小杉隆信教授、平岡和久教授、森裕之教授、小幡範雄特任教授

近年の代表的著作物：

• 平岡和久 (2020)『人口減少と危機のなかの地方行財政―自治拡充型福祉国家を求めて』自治体研究社
• Ibuki Ishikawa (2008) The Source of Competitive Advantage and Entrepreneurial Judgment in the RBV: Insights from the Austrian School Perspective. Journal of Strategic Management Education, Vol. 4
• Hiroyuki Mori (2011) Innovation for Constrained Municipalities: The Transformation of Japanese Local Government under Central Government Pressure. Innovation and the Public Sector. In: Anttiroiko, A., Bailey, S. J., and Valkama, P. (eds), Innovative Trends in Public Governance in Asia. IOS Press, 48-58
• Takanobu Kosugi (2016) Endogenizing the Probability of Nuclear Exit in an Optimal Power-generation Mix Model, Energy, 100, 102-114

Ⅲ．「学際的地域・メディア研究」リサーチ・プロジェクト

教員：東佳史教授、稲葉光行教授、勝村誠教授、服部利幸教授

近年の代表的著作物：

• 東　佳史　（2019）東南アジア庶民の足　『東南アジア文化事典』　丸善出版
• 稲葉光行（分担執筆）フェターズマイク, 抱井尚子, 河村洋子, 稲葉光行, 井上 真智子, 尾島俊之, 本原理子, 榊原麗, & ルビンスタインエレン.(2021). 混合研究法の手引き──トレジャーハントで学ぶ研究デザインから論文の書き方まで. 遠見書房.
• 勝村誠（2021）「安重根「安応七歴史」「東洋平和論」「聴取書」の「発見」と受容」［日本語］李洙任編著『安重根研究』明石書店
• 服部利幸「地域文化と企業の関係性についての一考　−Something Kyoto−」『地域情報研究（立命館大学）』第7号、2018年、90-96ページ。

Ⅳ．「多元的福祉社会における政策システム」リサーチ・プロジェクト

教員：飯田未希教授、桜井政成教授、上久保誠人教授、坂西明子教授、HICKS Kimberley Anne教授

近年の代表的著作物：

• 桜井政成『福祉NPO・社会的企業の経済社会学：商業主義化の実証的検討』明石書店、2021年
• 坂西明子「近畿大都市圏の女性労働力率の地域差についての決定因の分析」、日本都市学会年報、2018年
• Masanari Sakurai (Co-author) Social Economy in Asia: Realities and Perspectives. Lexington Books, 2021.
• Masato Kamikubo "Age of eligibility to run election in Japan: a barrier to political careers?” JOURNAL OF CONTEMPORARY EAST ASIA STUDIES2019, VOL. 8, NO. 1, 14-29

Ⅴ．「東アジアの公共政策」リサーチ・プロジェクト

教員：西村陽造教授、舟橋豊子准教授、上子秋生特任教授

近年の代表的著作物：

• 上子秋生（2019）「Decline in the Use of Election System in Japan's Local Administration and Small Shift of Power to the Executive Branch」『政策科学（立命館大学政策科学会）』26巻2 号、pp.1-11。
• 舟橋豊子（2020）『フィリピンのサリサリストア―流通構造と人々のくらし―』五絃舎。
• 舟橋豊子（2020）「フィリピンのサリサリストア」『月刊グローバル経営』2020年7/8月合併号、pp10-11。
• 西村陽造・佐久間浩司（2020）『新・国際金融のしくみ』有斐閣。

Ⅶ．「まちづくり」リサーチ・プロジェクト

教員：高村学人教授、吉田友彦教授、式王美子准教授

近年の代表的著作物：

• TAKAMURA, Gakuto et als. (2021) "Bundle of Rights Reversed: Anticommons in a Japanese Common Property Forest Due to Legalization". International Journal of the Commons, 15(1), pp. 259–275 http://doi.org/10.5334/ijc.1080
• Yoshida, T. 2020. Factors Affecting Close Proximity of Older Parents and their Adult Children in Japan. Academic Bulletin of the Asia-Japan Research Institute of Ritsumeikan University, Vol.1, pp1-12, https://doi.org/10.34389/asiajapanbulletin.14

※リサーチ・プロジェクトの編成は年度によって変わります。
※上記の編成は2021年度秋学期のものです。

お問い合わせ先

政策科学部事務室（大学院担当）
gsps-adm(at)st.ritsumei.ac.jp
※ (at) は @ に置き換えてください。