学部長メッセージ 教員紹介
坂根 政男
機械工学科 教授
 

国際水準の理工学部をめざして

理工学部は1914年、京都大学内に工学系技術者の養成を目的に設立された「私立電気工学講習所」を継承し、1938年に設立された「立命館高等工科学校」を前身とし、関西私立大学の中で最も長い歴史と伝統を有しています。戦後、「理学と工学の融合」を教学理念に掲げて数学物理学科、化学科、電気工学科、機械工学科、土木工学科の5学科から出発した新制理工学部は、その後、関西私立大学の中でいちはやく情報工学科を設置するなど、常に関西私立大学中でリーディング学部としての役割を担ってきました。

1994年には、理工学部は21世紀時代の科学技術の要請に応えるため、滋賀県草津市「びわこ文化公園都市」の一角にある、甲子園球場の約15倍もの広大な「びわこ・くさつキャンパス」(BKC)へ移転しました。新生理工学部は「ヒューマニスティック・サイエンス&テクノロジー」の理念の下に、科学技術の高度化、総合化、学際化の課題に応える教育・研究システムを構築し、産学連携をもとにした真に社会に開かれた学部作りを目指して、様々な試みを実施してきました。

さらに、1998年の経済、経営両学部のBKCへの移転を期に、社系と理系の学際領域の強化と展開を図るために、「エコノミクス・マネジメント・テクノロジー」を融合する新しい学際領域を切り開く教育の仕組として、「ファイナンス・インスティテュート」、「環境・デザイン・インスティテュート」の文理総合インスティテュートを開設しました。2004年4月からは、これまで理工学部情報学科として展開してきたIT技術の教育・研究をさらに発展させるため、情報理工学部を設置するとともに、新たな分野の教育・研究を展開するため、理工学部に電子情報デザイン学科、マイクロ機械システム工学科、建築都市デザイン学科を新設しました。現在では、5学系13学科、約6200名の学部学生が理工学部で学んでいます。さらに、2008年4月からは、理工学部を再編・拡充し、新たに生命科学部および薬学部を開設する予定です。

理工学部ならびに情報理工学部を基礎とする大学院理工学研究科は、大学院博士前期課程(基礎理工学専攻、創造理工学専攻、情報理工学専攻)3専攻と、博士後期課程(総合理工学)1専攻、約1200名の大学院生を有し、日本を代表する研究科へと飛躍的に発展しています。2001年には、国際化の課題に応えるとともにアジア諸国の人材育成の立場から国際産業工学特別コースを設置しました。今後、BKCにおける文理融合の教育システムを大学院にまで展開した「テクノロジー・マネージメント研究科」を2005年度に設置し、ベンチャー企業を起こすような起業家マインドにあふれた人材を育成して、BKCから次の時代を担う多くの起業家や経営者の卵が巣立っていくことを目指しています。
理工学部では、このようなさまざまな優れた教育研究システムにより、新世紀の科学技術の課題に応え、国際水準の高度で専門的能力を有する多くの技術者、研究者を育てたいと考えています。

 

産学連携と研究拠点

募金活動から始まった産学連携によるリエゾン活動は、現在、総合理工学研究機構の下に、

■ ナノマシンシステム技術研究センター
■ スポーツ健康産業研究センター
■ エコ・テクノロジー研究センター
■ 先端ロボティクス研究センター
■ 先端材料技術研究センター
■ 糖鎖工学研究センター
■ びわこ環境研究センター
■ 機能材料化学研究センター
■ 未踏領域半導体ナノエレクトロニクス研究センター
■ スーパーヒューマン知能システム研究センター
■ 防災システム研究センター
■ 技術経営戦略研究センター

の12の研究センターからなる研究センター群と

■ SRセンター
■ VLSIセンター

の2大先端研究組織が設置さてれおり、組織的な研究高度化を推進しています。また、これを支える研究支援部門(リエゾンオフィス:現リサーチオフィス)が設立されており、「社会に開かれた産学連携体制」、「研究ポテンシャルの高い理工学部」として、国内外で高い評価を得ています。BKCでは文部科学省私立大学学術研究高度化推進事業、経済産業省地域新生コンソーシアム研究開発事業などの国の多くの大型研究プロジェクトが展開されています。さらに、文部科学省が選定する「卓越した研究拠点」、いわゆるCOEプロジェクトとして理工学研究科が参加する4件(全私立大学中3位)が選定を受けました。

産業界からの受託研究も飛躍的に増加し、それに伴う特許出願件数も着実に増加しています。産学連携機能、知的財産本部、ベンチャーインキュベション推進体制等、機能・整備が高い次元で充実し、今後も、幅広い企業支援を行うと共に自らも知的資源の集積を図りながら、新産業と新事業を創出して、近い将来BKCを中心として西日本における新技術発信の中核となることを目指しています。

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