卒業後の進路
広がる食マネジメント学部のキャリア
本学部で学んだことを活かせるキャリア・将来の進路は、広範囲にわたります。食マネジメント学部卒業生が活躍できる場は、「食」が中心となっている業種だけではありません。食に関する総合的知識･理解を有する優位性を活かして、「食」を全体の業務の中で扱う業種も入れると、期待される活躍の場は相当な広がりがあります。
例えば、本や雑誌などの出版業界では食に関する記事は多く、編集者やライターが想定されます。銀行においては、融資先に広範な食関連企業があり、そのような企業への融資やコンサルティング業務があります。また、ホテル・旅館や観光旅行に食は欠かせませんし、鉄道会社では旅客部門以外の売り上比率が高く、駅ビルやエキナカにおいても食は重要です。航空会社における食の空輸や機内食の提供、総合商社における食品部門も同様です。放送・マスコミ・広告･映像などにおいても食に関するシーンが多く扱われています。公衆衛生、介護・福祉などにおいても、食による健康増進のコーディネータとしての貢献が期待されています。さらに、地方公務員として食をキーワードに地域活性化の役割を果たすことも可能です。
「食」の学びを通じて身に付けた実践的なマネジメント力の基礎は、組織や人をまとめ、目標を達成していくことに直結しています。その意味であらゆる分野に進むことができます。また、最初は食関連の仕事に就き、その後他の部門や部署でもマネジメント力を活かして活躍することができます。
進路・就職状況
2021年度 業種別進路決定状況
◎円グラフの数値は小数点以下第二位を四捨五入により算出。
◎ 進学率={進学者/（就職者+進学者）}。ただし、進学者には大学院だけでなく
その他の進学者を含む。
◎端数処理の関係で100％にならない場合があります。
2021年度 進路・就職先一例
- アサヒ飲料（株）
- アサヒビール（株）
- 味の素冷凍食品（株）
- イオンリテール（株）
- 岩谷産業（株）
- エームサービス（株）
- （株）関西みらい銀行
- （株）滋賀銀行
- （株）島津製作所
- シャープマーケティングジャパン（株）
- 双日食料（株）
- 東京海上日動火災保険（株）
- （株）日本アクセス
- 日本水産（株）
- 日本電気（株）
- 日本生活協同組合連合会
- 日本生命保険（相）
- はごろもフーズ（株）
- （株）阪急阪神百貨店
- 富士通（株）
- フジパン（株）
- （株）ブルボン
- （株）平和堂
- （株）星野リゾート・マネジメント
- ポッカサッポロフード&ビバレッジ（株）
- 三菱食品（株）
- （株）村田製作所
- 山崎製パン（株）
- （株）ヤマタネ
- ユーシーシー上島珈琲（株）
- よつ葉乳業（株）
- （株）LIXIL
- （株）ローソン
- 国家公務員一般職
- 国税専門官
- 地方公務員（上級職）
卒業生からのメッセージ
多様な分野の研究者、「食」に関わるプロに
学んだ知識が今の力になっている。
まだ世に知られていない美味しい食材を全国から発掘し、インターネットで消費者に直接販売する。そんな仕事に惹かれ、当社への就職を決めました。大学時代、学びを通じて美味しい食材を作る人がたくさんいると知ったことが、この仕事に興味を持ったきっかけです。さまざまな分野を専門に研究する先生はもちろん、「食」の現場で活躍するプロから学ぶ機会も豊富にあるのが食マネジメント学部の魅力です。そうした先生方から得た多様な知識が、社会人になった今、食の世界で大きな武器になると感じています。また多くの人と出会い、さまざまな活動に取り組む中で、論理的に考え、かつ主体的に行動する力が身につきました。現在は水産チームの一員として、毎日東京の豊洲市場に入荷される鮮魚や青果を扱っています。将来は食に携わるさまざまな人とコミュニケーションを取り、食材のことなら何でも語れる「食」のプロフェッショナルになるのが目標です。
三浦 凜さん（食マネジメント学部 2021年度卒業）
2018年、食マネジメント学部入学。学生団体「ぎゅっと滋賀」に所属。商品開発に関わる他、農林水産省との連携プロジェクトで食の未来について考えるワークショップにも参加。また学生団体「Beyond Kitchen 運営委員会」を仲間と設立し、食品ロス削減活動にも取り組む。課外活動を通して株式会社食文化の社員の方と知り合ったことで同社を志望。2022年、入社。
食マネジメント学部生が活躍できる職業
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マーケター
マーケティング理論や専門的な知識を活用して調査を行い、マーケティング戦略を立案・実行します。その仕事には、仕組みづくりや新しい市場の創造までが含まれます。
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バイヤー
生産者と流通、販売をつなぐ役割を果たします。販売計画、仕入計画、商品政策、売場構成、プレゼンテーションなど、消費者の手に届くまでの多くの場面で活躍します。
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コンサルタント
企業、法人、団体などの経営状態やマネジメントのあり方を調査・分析し、具体的な解決策をアドバイス・提言します。また、行政とともに調査や政策提言も行います。
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スーパーバイザー
店舗のマネジメントやコンサルティングを行う仕事です。店舗運営の戦略的アドバイスや、業務改善提案など、食の現場における実際の課題解決に協同で取り組みます。
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組合・非営利団体スタッフ
社会的なサービス提供や社会課題の解決を目的とした様々な組織・団体の運営に携わります。自治体や企業では扱いにくい食に関連するニーズに専門知識を持って取り組みます。
インタビューを読む
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期待される進路
活躍が期待される産業として、総務省の産業分類に基づき代表的なものをあげています。
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製造業
食品関連製造業：食品加工業
食品製造業
その他（調理・厨房機器） - 情報通信業 IT関連、放送・マスコミ、出版、広告、映像
- 運輸業 鉄道、航空・空港、その他物流
- 宿泊業、飲食サービス業 宿泊（ホテル）、外食
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卸売業、小売業
食品卸：
総合商社、専門商社
食品小売：
百貨店、総合スーパー、食品スーパー、
コンビニエンスストア、通信販売
小売り全般：
ショッピングモール、アウトレットモール - 金融業、保険業 銀行（都市銀行、地方銀行、信用金庫など）、保険
- 学術研究、専門・技術サービス業 経営コンサルタント
- 生活関連サービス業 旅行、ブライダル
- 医療、福祉 社会福祉、介護、保健
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公務
国家公務員
地方公務員（都道府県、市町村） - 農業、漁業 農業経営、漁業経営
ガストロノミア
食の世界で活躍する人たち
「ガストロノミア」は、食を切り口に新たなしくみや価値を創造する人の視点と取り組みから食と未来を考える、食マネジメント学部運営のWEBメディアです。
産業界から大きな期待を
受けています。
Hironobu KITAGAWA北川 浩伸 さん
独立行政法人日本貿易振興機構（ジェトロ）
ハノイ事務所長（前・サービス産業部長）
現地現場で消費者の声を聞き、
科学の目で分析するスキルと行動力に期待しています。
海外マーケットに関する情報の収集はもとより、日本企業の海外進出をはじめ現地での業務支援やパートナーとのマッチングなどをお手伝いすることが独立行政法人日本貿易振興機構（JETRO：Japan External
Trade Organization）の役割です。
かつては車をはじめとする“材”の輸出入や製造業の海外進出、誘致が主流でしたが、第三次産業の従業者数が全産業の72％を超える今日の日本では、金融やIT、物流、教育、ヘルスケアといった分野がグローバル化を目指すようになりました。少子高齢化により内需が縮小を続けるという深刻な現状もあります。
外食産業を含む「食」の分野もその一つです。しかし食は元来、国の中に閉じられたもの。おいしさや販売や陳列の手法、接客の在り方、対価など、国によって受け入れられるものは全く違います。消費者の感情にどうアクセスできるか、感性にいかに対応できるか、その実感やアナログ情報を蓄積することが、これから食のグローバルサービス展開に関わる人材の基礎的な活動要件となります。
同じく重要になるのが現地現場で起きている事実を分析する能力です。例えば、この外食はなぜ成功したのか、「味？」「内装？」「接客？」といった分析を定量的に加えることで科学的客観性が高まります。国ごとに特性を持つ食品流通の構造を知ることも重要。このように食の世界には解明されていないこと、すなわち踏み込んで研究すべき領域や分野がたくさんあります。ITやAIなど最先端の技術を取り入れていけば、より価値の高い学問になるはずです。
現在、日本における食関連の企業数は外食の分野だけでもおよそ67万社。世界に市場を求める多くの事業者がそのスキルと行動力を求めています。食マネジメント学部の学術的進展と次代に求められる人材育成について、大いに期待しています。
Hitoshi IKEDA池田 仁 さん
アサヒビール株式会社 近畿圏統括本部 総務部 部長
社会課題に対する「感度」を磨き、
解決策を商品や事業の創造につなげられる人を待っています。
アサヒビール株式会社は、ビールを中心に発泡酒、洋酒、焼酎、ワインなど、日本酒を除くあらゆるアルコール飲料を製造し、卸売会社を通じて、ホテルや居酒屋などの飲食店、およびスーパーマーケットやコンビニエンスストアといった小売店からお客様に商品をお届けしています。
時代とともに「食」に関する消費者のニーズはますます多様化しています。また国際化の進展に伴って、グローバル市場の拡大が企業成長の鍵を握る今、国を超えてさらに多様な人々のニーズを捉えることが必要になっています。それに対応するべく当社では、商品ラインアップを増やし、総合酒類化を進めてきましたが、さらに今後は、酒類、飲料、食品を含めたアサヒグループの事業が一体となり、これまでにない価値を付加した商品や事業を創出していく必要があると考えています。酒類・飲料のみならず、「食」に関わる新しい価値を創造するには、日常で起きていることに深く関心を持ち、消費者のニーズや社会課題を見つけることのできる「感度」が欠かせません。例えば単身世帯の増加や野菜の価格の高騰といった、一見ビールとは関係のないことが酒類・飲料の購買に影響を及ぼすことを見抜き、次の一手を考えることが求められます。そうした感度を磨くには、「食」を軸に経済や気候変動、文化など多様な分野に視野を広げ、自らの関心を探究する経験が必要です。
自社の利益を追求するだけでなく、食に関わるさまざまな社会課題を解決することを通じて貢献しなければ、将来にわたって企業を存続していくことはできません。過疎化が進む地域などでも、まずは地域が活性化し、それが消費の伸びにつながり、結果的にビール等の購買量が増える、という流れが生まれることが理想です。そうした社会課題を発見し、その解決策を新たな商品や事業の創造につなげることができる人なら、食品業界はもちろん、あらゆる業界で活躍できると思います。