実践的FDプログラム
【学外の方、本学新任教員以外の方】
Practical Faculty Development Program
実践的FDプログラムについて
実践的FDプログラムとは、教員が自らの授業を専門分野と教育学の観点から省察することができる知識、技能、とくに「アクティブ・ラーニングを実践する能力」を修得することを目的とした研修プログラムです。本プログラムは、授業実践をおこなううえで求められる基礎的な知識と技術を学ぶコンテンツと、大学教員に求められる教育に関するアカデミック・プラクティスに対して、系統的な理論や情報を提供するコンテンツで構成されます。
到達目標
- 高等教育機関で自立して授業を実施するための基礎的な知識と技能を身につける
- 高等教育機関の教員として自律的に教育能力を高めるための知識と技能を身につける
受講ガイドブック
詳細は以下のガイドブックでご確認ください。紹介動画
実践的FDプログラムの受講について
受講期間
単年度（4月～翌３月末）
＊修了判定は９月ごろ、３月ごろに行います。第１段階で提供しているVODコンテンツは3月末まで視聴可能です。
＊受講年度を過ぎた場合、受講履歴はリセットされますのでご注意ください。
受講対象者
大学で授業を行っている方、もしくはこれから授業を行う予定がある方
（高等教育機関での教育歴が浅い方、大学教員になることを目指す方、大学での自身の授業をアップデートしたい方、大学で教えるということに興味がある方など）
修了に向けた流れ
立命館大学が独自に設定した修了要件を満たした方には、オープンバッジ（到達目標を達成したことの証）を発行します。受講～修了～オープンバッジの発行まで、すべてオンライン上で完結します。詳細は、受講ガイドブックを確認してください。
マイクロレデンシャルおよびオープンバッジ
本プログラムは、受講者の学習意欲を促進するとともに、学修履歴の可視化・可搬性および教育のDX化を目的に、学修成果をマイクロクレデンシャル（Micro-Credentials）として認定し、修了者に対して、国際標準規格に準拠したデジタル証明であるオープンバッジ（Open Badges 3.0）を発行します。オープンバッジには、学修成果・学習量等のメタデータが付与されており、学修の成果を客観的に示すとともに、大学教育の質保証に資する仕組みとして活用することが可能です。
本バッジは「大学での授業を自立的に行い改善するための基礎的な知識や技能を有すること」を証明するものとして、次の赴任先で示したり、公募書類に添付したりしてご利用いただくことができます。
なお、本プログラムでは、一般財団法人オープンバッジ・ネットワークが発行するオープンバッジを導入しています。同財団では、1EdTechの認定を受けており、発行(Issuer)だけでなく、海外大学や外部企業への表示(Displayer)・保管(Host)を踏まえた一元管理を実現することが可能です。
オープンバッジの発行・授与にあたり、受講者の個人情報を一般財団法人オープンバッジ・ネットワークへ提供します。オープンバッジに関するお問い合わせは下記「問い合わせ先」へご連絡ください。
（2026年3月中旬公開予定） オープンバッジ発行・授与に関する個人情報の第三者提供について
（2026年3月中旬公開予定） オープンバッジの位置づけについて
実践的FDプログラムの単発受講について
本プログラムは、修了を目的とした体系的な受講はもちろん、興味関心のあるテーマのみを選び、VODコンテンツを視聴するという形の、単発受講（修了を必ずしも目的としない受講）も可能です。受講スタイルはご自身のペースやニーズに合わせて柔軟に選択いただけます。
各大学・高等教育機関におかれましては、組織の文脈や到達点に応じて本プログラムの一部コンテンツを抽出・組み合わせ、目的や対象者に適した研修プログラムとして活用することが可能です。これにより、大学教員に求められる教育能力および職能の育成を図り、大学教育の質の保証につなげることができます。
＊単発受講の場合、第1段階で提供しているコンテンツ（ナンバリングが“1”で始まるもの）が利用可能となります。
講義概要
実践的FDプログラムの利用申込について
団体単位でのお申込み
①【団体】以下「法人・団体用 仮申込フォーム」より仮申込を行ってください。
②【立命】3営業日以内を目途に、ご契約内容（受講者数・料金など）詳細確認のメールをお送りいたします。ご質問やご相談なども承ります。
③【団体】ご検討の上、確定内容をメールにてご回答ください。
④【立命】管理者用ページのログインに必要な情報とご利用手順、請求書の3点をメールにてご案内します。（以降の取り消しや変更はお受けできかねます）
⑤【団体】メールの案内に従い、管理者情報と受講者情報を登録してください。
⑥ 上記⑤の受講者情報の登録後、受講者宛に招待メールが自動送信されます。
⑦【受講者】上記⑥で届いた招待メールに従い、パスワード設定することで、マイページにログイン可能となります。
※団体管理者は、①受講者の登録、②受講者のVOD閲覧状況の確認が可能です。ただし、VODの視聴や配布資料の閲覧はできません。なお、団体管理画面に「テスト点数」「課題点数」も表示されますが、こちらは正確に反映されたものではないため、利用しないでください。
個人でのお申込み
①「学びのプラットフォーム MIRAI」に会員登録
②マイページにログインし、本プログラムへの利用申込および利用料の支払いを行う
③利用期間内にサービス提供開始
※利用料のお支払いはクレジットカード決済のみとなります。
注意事項
- 本学は、受講者の個人情報を、個人情報の保護に関する法律、本学のプライバシーポリシーおよび学校法人立命館個人情報保護規程に従い、適切に取り扱います。
- 本学は、受講者の学習状況（視聴ログ、進捗、テスト結果、提出物、ピアレビューでのコメント、アンケートへの回答結果）を、本プログラムの運営、学内外への広報、分析、改善、合格判定、修了判定、ピアレビューの実施、本プログラムに関する実施報告及び公表ならびにおよび統計資料の作成等のために取得および利用します。また、オープンバッジの発行・授与のために、受講者の個人情報を一般財団法人オープンバッジ・ネットワークに提供いたします。
- 本プログラムには、他の受講者の授業動画やワークシートを閲覧する「ピアレビュー」が含まれます。ピアレビューでは、他の受講者に対し、受講者の顔、氏名が開示されます。受講者は、そこで知り得た他の受講者の情報を厳重に管理するものとし、第三者に開示または漏洩してはなりません。
- 本プログラムを修了した方にはオープンバッジ（Open Badges 3.0）を授与しますが、立命館大学・立命館大学院の授業を兼ねるものではございません。
- 振込手数料はご負担いただきますようお願いいたします。
- お申し込み後のキャンセル・利用料の払い戻し・返金はお受けできません。
- お申し込みの際は必ず以下の資料をご確認ください。
申込期間および受講期間
| 申込期間 | 3月1日 ～ 12月31日 |
|---|---|
| 受講期間（年度単位） | 4月1日 ～ 3月31日 |
※3月にお申し込みの場合、翌年度4月からご利用可能です。4月以降にお申し込みの場合、手続き完了後から受講可能となります。
※1月1日～2月末日は申込受付をしておりません。
※年度をまたいでの受講はできません。
※プログラムの修了要件を満たすためには、定められた期間に行われる進行判定に合格する必要があります。そのため、以下の期間に申込されることを推奨します。
＜推奨期間＞３月1日～4月30日または８月1日～9月30日
料金
受講者数（アカウント数）に応じて、以下のとおり利用料金を設定しています。受講者1名につき1アカウントが必要です。
| 単位 | 受講料 | 事務手数料 | |
|---|---|---|---|
| 個人 | 1人 | 2,000 円/人 | 5,000 円/人 |
| 団体（JPFF加盟） | 1人 | 1,000 円/人 | 10,000 円/校 |
| 51人〜999人 | 一律 50,000 円 | ||
| 1000人以上（千単位一律） | 100,000 円/千人 | ||
| 団体（JPFF未加盟） | 1人 | 1,000 円/人 | 50,000 円/校 |
| 51人〜999人 | 一律 50,000 円 | ||
| 1000人以上（千単位一律） | 100,000 円/千人 |
（例）JPFF加盟校による団体申し込みの場合：
29人：（受講料1,000円×29人）29,000円＋（事務手数料）10,000円＝（合計）39,000円
350人：（受講料一律）50,000円＋（事務手数料）10,000円＝（合計）60,000円
1500人：（受講料100,000円×1/千人）＋（事務手数料）10,000円＝（合計）110,000円
2500人：（受講料100,000円×2/千人）＋（事務手数料）10,000円＝（合計）210,000円
お問い合わせ先
立命館大学 教学部 教学推進課
教育・学修支援センター事務局
〒603-8577 京都府京都市北区等持院56-1
TEL : 075-465-8304 / Mail : fd71cer[at]st.ritsumei.ac.jp
※メールアドレスは[at]を＠に置き換えてください。
「学びのプラットフォーム MIRAI」マイページにログインするためのパスワードを忘れた方はこちらでパスワードの再設定を行ってください。
当機構事務局および各法人管理者へお問い合わせいただきましても確認できません。