スポーツ健康科学部の授業を体感することができる模擬講義動画を公開しました。

スポーツ教育学コースからは上田 憲嗣　准教授が【子ども期の発育発達を促す運動指導のあり方】をお届けします。

https://youtu.be/9u9flkKSFQI

【内容】

模擬講義【子ども期の発育発達を促す運動指導のあり方】

生涯を通じてスポーツに親しむ習慣を身につけるため、さらには、将来の高いスポーツパフォーマンスを獲得するためには、子ども期の運動指導が重要になります。本講義では、我が国の子どもの体力・運動能力の現状を概観した上で、発育発達の観点から重要視されるコオーディネーションの能力に着目し、そのトレーニングの具体例を紹介し、子ども期の運動指導のあり方について考えます。

スポーツ健康科学部オープンキャンパスサイト（https://www.ritsumei.ac.jp/shs/opencampus）で他の模擬講義動画も公開中です。

また、8/1（日）に対面・LIVE配信でオープンキャンパスを開催します。

模擬講義・施設紹介でスポーツ健康科学部の空気を肌で感じましょう！

参加申込はこちら

スポーツ健康科学部の授業を体感することができる模擬講義動画を公開しました。

スポーツマネジメントコースからは種子田 穣　教授が【〈スポーツ×ビジネス〉プロスポーツとオリンピック　─どこが同じでどこが違うのか─】をお届けします。

https://youtu.be/Y291S_ePjW4

スポーツ健康科学部の授業を体感することができる模擬講義動画を公開しました。

健康運動科学コースからは村上 晴香　教授が【健康づくりのための運動・身体活動：どうすれば三日坊主で終わらない？】をお届けします。

https://youtu.be/ho2vanc5Sx0

スポ健在学生から受験生へのVIDEOメッセージ企画です。

授業の様子、他にはない学びやこの学部の魅力、そして受験生へのエールを動画にしてお届けします。

第二弾は4回生が4年間の学びやスポ健の魅力を、様々な場所からお送りします。

あいコアCaféでご紹介しています。

https://www.ritsumei.ac.jp/shs/cafe/

是非ご覧ください！

是非ご覧ください！

https://www.ritsumei.ac.jp/news/detail/?id=2176

去る7月13日に、文部科学省技術・学術政策研究所第2調査研究グループの上席研究官である平井祐理先生をお招きし、「スポーツ健康科学の可能性：大学におけるナレッジマネジメントと産学連携」というテーマでご講演いただきました。

2020年に策定された「学園ビジョンR2030チャレンジデザイン」において、「社会共生価値」を創出する「次世代研究大学」として、「イノベーション・創発性人材」を輩出することが重要な基軸として据えられました。これまで立命館大学では、COI STREAM（革新的イノベーション創出プログラム）、EDGE-NEXT（次世代アントレプレナー育成事業）、超創人財育成プログラムなど、様々な取り組みに手掛けてきましたが、これらの取り組みをさらに発展させるとともに、スポーツ健康科学部・研究科がこのような取り組みにおけるハブ機能を果たし、プレゼンスを向上させるための鍵を握るのは、ナレッジマネジメントと産学連携にあると考え、平井先生をお招きして、「スポーツ健康科学の可能性」について考える機会を設けました。

平井先生は、ご自身が手掛けられた3つの研究に基づき、話を進められました。1つめは、2020年度において2905社に上る「大学発ベンチャー企業」に関する研究で、1989年度には54社しか存在しなかった大学発ベンチャー企業が2001年度に掲げられた「1000社計画」によって、以後、急速に発展を遂げた背景について説明されました。また大学発ベンチャー企業において、どのようなチームを構成することが売上高などの業績によい影響をもたらすのかを探られ、組織成員のデモグラフィック特性のみならず、戦略や目標に対するメンバー内の同意の程度を示す「戦略的コンセンサス」や、メンバー内の信頼にかかわる情緒的・個人的な人間関係といった「個人的な親密さ」といったプロセス要因が業績に影響をもたらすと説明されました。とりわけ、組織内のダイバーシティ、結束をもたらす同質的なグループよりも、意識的なグループの方が創造性や認知能力を高め、業績にポジティブな影響をもたらすと説明されました。

2つめは、「大学発ベンチャーの社外におけるネットワークに関する研究」について紹介され、組織内にリソースが乏しいベンチャー企業において、組織外のリソースをどのように活用すべきかについて述べられました。とりわけ、組織内のメンバーが構造的に「非冗長的」、つまり、知り合い同士が互いにつながっているような組織ではないほど、組織外のネットワークから豊富な情報や新しい機会が組織にもたらされ、革新的なアイディアが生まれやすいと説明されました。また信頼関係に基づく強い紐帯を持つ大学発ベンチャー企業は、きめ細やかで質の高い情報や暗黙知が得やすいものの、ネットワークが閉鎖的になりやすく、経営リソースが得にくいと述べられました。それに対して、弱い紐帯によって組織外へとネットワークが開かれている組織は、情報が重複しにくく、必要なリソースを得やすいだけでなく、関係維持コストも低く抑えられると述べられました。

3つめは、大学が実施する「社会人向けプログラム」におけるナレッジマネジメントの研究で、社会人における「社会での学び直し」が組織にどのような効果をもたらすのかについて説明されました。鍵を握るのは、「吸収能力」であり、新しい外部の価値を認識し、吸収した知識や価値を同化・内在化する能力が重要であり、結果的にそのような行為が売り上げや業績といった企業の成果に応用される必要があると述べられました。中でも、教育プログラムを受講した社員が自身の思考の展開や実務に学びを活かすだけでなく、学んだことをいかに咀嚼して、社内の人たちに吸収した知識や価値を伝播させることができるかが、「社会での学び直し」を意味づけることになると述べられました。

大学院生や教員からも活発な質問が寄せられ、平井先生の講演内容と丁寧な説明に多くの参加者が刺激を受けた様子がわかりました。今回いただいたご縁を大切にしながら、学園、学部・研究科の発展に今後もいろいろとご助言いただくことができればと思いました。平井先生、本当にありがとうございました。

去る2021年7月12日の「スポーツマネジメント論」において、FC東京地域コミュニティ本部に勤務され、またご自身で一般社団法人東京スポーツクロスラボも運営されている久保田淳氏をお招きし、「スポーツでどう社会とかかわるか」というテーマで特別講義をしていただきました。

講義では、ご自身のサッカー歴をはじめとしたキャリアのお話も踏まえながら、人とスポーツと地域がどのようにかかわるのかということを、JリーグやFC東京の取り組みを事例に取り上げ、話をされました。とりわけ、「スポーツの価値とは？」いかなるものであるのかを考える必要があると述べられ、スポーツが果たす2つの機能として、①アンプ（広める）機能、②ボンド（つなぐ）機能について具体事例をあげながら、「スポーツの持つチカラ」という言葉を単純に考えるのではなく、スポーツだからできること、またスポーツにしかできないことがどのようなことなのかを考える必要があると述べられました。また1993年に幕開けをしたJリーグ、さらには、クラブ創設20年以上の時を経たFC東京が取り組んできたことを振り返り、これまでは、スポーツやサッカーが好きな人、また関心がある人の焦点を当てて、様々な取り組みをしてきたものの、アニメ、映画、音楽、ゲーム、アイドルなど、時代の移り変わりや個々人の志向性の変化を捉えて、「スポーツに無関心な人たち」に対して、どのようなメッセージを送るのかが重要であると述べられました。特に、そのような人々に送るメッセージや図るべきコミュニケーションを踏まえ、理解し合える共通のキーワードや価値観はどのようなものであるのかを考えて、人や地域に仕掛ける必要があると述べられました。

中でも鍵を握ると考えられているのは、「社会的課題の解決」であり、Jリーグのクラブの存続意義を今後、語るためにSDGsや社会連携は不可欠な事項であると述べられました。とりわけ、後者については、「シャレン！」というポップな表現で取り組みを紹介し、人と地域と、そしてスポーツとの関係を強めるためには、社会的課題の解決に手掛け、スポーツとの接点や出会いの機会を増やすとともに、社会的効果のあることに取り組むこと、つまり、競技的ミッション、事業的ミッション、そして社会的ミッションの3つを叶えることが、Jリーグ発足直後から語られる「百年構想」の実現にも通じることであると述べられました。学生の目線に合わせて、意義深いお話をしていただきました。

去る2021年7月8日の「スポーツ健康科学セミナーⅡ」において、パナソニック株式会社から6名の講師がびわこ･くさつキャンパスにお越しいただき、「総合電機メーカーの仕事」について、特別講義をして下さいました。

パナソニック・ミュージアムの吉良氏、研修開発部の竹内氏と王氏、ブランド戦略本部の仲濱氏、長島氏、芝田氏の6名の方々が「理想の社会」を目指してというタイトルで、講義、動画視聴、ワークなど、学生の目線に合わせながら、授業を進められました。

まず、創業者である故松下幸之助氏が人々の物質的、精神的な豊かさを実現するために、産業人としての本分に徹し、社会生活の改善と向上を図り、世界文化の進展に寄与すること、つまり、「より良い世の中をつくる」ことを大切にしていたことについて紹介されました。そして、それが数多くの経営者から尊敬される所以であると説明されました。また創業は、1918年であるものの、1932年に「貧乏を克服し、物心ともに繁栄する楽土を建設する」ことこそが事業経営にとって重要であるとして、この年を「創業命知」、つまり、企業の真の使命を明示した記念とされたことを紹介されました。そして、代表取締役の楠見氏が「今一度、経営理念に立ち返り、創業者がめざした『高い理想』の実現に向けて貢献を生み出すべく邁進すること」こそが、パナソニック本来の「伝統」であり、「強さ」、そして、「らしさ」であることを紹介されました。非常に印象に残ったのは、企業が100年を超える時を経ながら、この文化を大切にし、原点に回帰することだけでなく、それらを一人ひとりの社員が内在化させている様子がうかがえたことでした。

次に、このような組織文化に基づき、社員一人ひとりが大切にしている「信条・七精神」について、紹介されました。パナソニックのミッションに当たる「産業報国の精神」、フェアで透明性の高い活動に徹しようとする「公明正大の精神」、チームワークや多様性を尊重しようとする「和親一致の精神」、チャレンジ精神やそのための自己研鑽を重んじる「力闘向上の精神」、礼節を重んじ、他者に対する尊敬の念や謙虚な気持ちを忘れない「礼節謙譲の精神」、環境の変化に適応し、社会的価値を生み出し続けるために、改善と革新を進めようとする「順応同化の精神」、そして、「ありがとうございます・おかげさまで」という感謝の気持ちを忘れずに、社会に貢献しようとする「感謝報恩の精神」という「七精神」について説明されました。その場で、アンケートを実施され、学生がこの「七精神」で特に共感していたのは、「感謝報恩の精神」と「力闘向上の精神」という結果となりました。

そして、パナソニックが求める社員像として掲げられているのが、志、ユニークネス（自分らしさ）、人的ネットワークから成る「一人ひとりの物語」というものでした。大企業でありながら、一人ひとりの個性を埋没させないように、志や人的ネットワーク、そして、何よりも「ユニークネス（自分らしさ）」ということを大切にしていると述べられました。このようなパナソニックの様子をうかがい、社員間のシナジーや創発がパナソニックで展開される様々なイノベーションにつながるのだと感じました。

あっという間の90分間で、受講生が特別講義に魅了されている様子が手に取るようにわかりました。パナソニックの皆さま方、本当にありがとうございました。

去る2021年6月28日の「スポーツマネジメント論」において、本学部の客員教授であり、桜美林大学教授の小林至先生に開催まで1ヵ月を切った「東京オリンピック・パラリンピック」にちなんだテーマでご講演いただきました。今次の状況を踏まえて、オンラインでの授業となりましたが、時勢を捉えたテーマということもあり、学生を引きつける授業となりました。

小林先生は、東京大学から3名輩出されたプロ野球選手の一人であり、千葉ロッテマリーンズに2年間在籍され、引退後、海外で学位取得後、福岡ソフトバンクホークスの取締役などを歴任され、現在、桜美林大学教授として、スポーツ経済学などの教育・研究を手掛けられています。

講義では、まず、2021年5月5日付けにおける｢ワシントン･ポスト｣のコラムの一節を紹介され、オリンピックにおけるIOC（国際オリンピック委員会）のビジネス手法に世界中から批判が殺到していることと、その理由について述べられました。そして、そもそも「近代オリンピック」がどのように発祥し、「近代オリンピックの父」と呼ばれるピエール・ド・クーベルタン伯爵がどのように苦心しながら、オリンピックを開催・運営していたのかについて述べられました。

次に、オリンピックが過渡期を迎えた1976年に開催された「モントリオールオリンピック」と、1984年に開催された「ロサンゼルスオリンピック」の事例を取り上げながら、「オリンピックビジネス」について説明されました。とりわけ、前者のモントリオール大会では、財政難に苦しみ、オリンピック開催後、30年もの期間、市民が「宴の後始末」となった多額の負債に苦しめられていたこと、またこの大会を機に、オリンピック開催に名乗りを上げる都市がいなくなったこと、そして、「国威発揚」として、税金を投じるのではなく、「完全民営化」を掲げたピーター・ユベロス氏がロサンゼルスオリンピックで500億円以上の黒字を生み出す、「ビッグビジネス」になったビジネススキームなどについて説明されました。

その一方で、「儲かるビジネス」となったオリンピックビジネスが、IOCに巨額の富をもたらすものの、開催都市は、全く儲からない仕組みについても説明され、開催に名乗りを上げる都市が激減していることや、このままでは「人類の宝」ともいえるオリンピックというビッグイベントが消滅してしまいかねないため、「持続可能な五輪のための提案」について具体的に述べられました。

小林先生の講義は、先端の情報を提示したり、またこの1年間のオンライン授業のスキルも活かしたりしながら、授業を進められました。授業は、有意義であっただけでなく、あっという間に講義時間が終わり、講義後に学生が講義内容について、熱心に質問するシーンも見受けられました。

2021年6月24日木曜日、標記の授業にて、株式会社ミナト代表取締役社長の湊浩と営業部門・管理部門統括部長の山田泰資氏に来学いただき、「専門商社の仕事」について、特別講義をしていただきました。湊社長は、本学法学部卒業の校友でもあります。

株式会社ミナトは、創業70年以上の歴史を誇る企業であり、業務用の食料品・青果・酒類の卸売業からの取引基盤を活かし、現在は、顧客のニーズに合わせた食材を探索、コーディネートすることによって、「食の京都」を下支えする「食のプラットフォーマー」へと経営改革を遂げようとする専門商社です。業務用食品卸売業は、競合他社がひしめき合う「レッドオーシャン」のビジネスであり、顧客に価値を届けること以上に、ビジネス上の優位性は、「価格」であり、それが取引の鍵を握っているとのことでした。そのため、銀行マンから転身され、家業を継ぐことになった湊社長は、このままでは利益率が下がる一方で、会社の発展が望めなくなると判断されたようです。そして、湊社長は、「ブルーオーシャン」を探究しなければと考えられ、経営改革に乗り出されました。その片腕となられたのが、同じ銀行マンであり、昨年から株式会社ミナトに出向されている山田部長だということでした。

湊社長が考えられた経営改革は、東京、パリ、大阪、ニューヨークという飲食店の店舗数が京都よりも何倍、何十倍とひしめく中で、京都は「ミシュランガイド」で世界2位を誇る地位にあり、「京食材」への注目が集まり、「食の京都」として、ブランド価値が向上しているところに目をつけられたようです。先にも示したように、食品流通業界における画一的な商材を取り扱う既存事業は差別化が図りにくく、価格競争で消耗戦が強いられるため、顧客の要望にあった食材の提案、独自性のある食材の調達、また多様化する顧客層への対応に応じるような新しい事業展開に活路を見出そうとされました。

とりわけ、興味深い株式会社ミナトの理念は、「料理人の要望にあったこだわりの食材を、ストーリーとともに届けることで、『美味しい』を提供し、食される人、料理人、生産者、そしてミナトの『4者の幸せ』を実現する」というものであり、「4×WINの実現」を掲げられています。今後は、京都府・京都市における農業関連の会議や農家の流通・販売のコンサルティングなど、様々なステークホルダーとの「Co-Work」を手掛けるとともに、買収した八百屋事業の展開や契約農家とのパイルの増強といった青果部門の強化、またVR（Virtual Reality）を活用したB to Cビジネスの展開など、新たな事業展開を考えていらっしゃるようでした。

受講学生にとっては、いままであまり感じることができていなかった「中小企業の魅力」について考え、キャリアの視野を広げる機会になったことと思います。