12月14日(水)、びわこ・くさつキャンパス（BKC）において、立命館グローバル・イノベーション研究機構（以下、R-GIRO）エネルギー研究拠点シンポジウム「立命館大学が考える2020年のエネルギーの地産地消」を開催した。

　R-GIROエネルギー研究拠点では、再生可能エネルギーを中心とした新しいエネルギーシステムについて自然科学と社会科学の両面から研究を進め、持続可能で豊かな社会の構築に貢献すべく研究を推進している。本シンポジウムは、立命館大学が提案する地産地消型エネルギーシステムについて問題提起を行い、技術と政策の研究者および地域の産学官の関係者などの様々な観点から議論をすることを目的としたものである。

　シンポジウムの第一部では、まず、村上 正紀・R-GIRO機構長代理(立命館副総長)による開会挨拶に始まり、「21世紀の世界のエネルギー戦略」と題して東京工業大学 総合研究院ソリューション研究機構 特任教授である黒川浩助氏が、「産業界でのエネルギー・環境課題への取り組み」と題して上新電機株式会社店舗開発部部長 遠山雄一氏が、基調講演を行った。基調講講演の中で黒川氏は、サンシャイン計画など太陽光発電の研究に長年携わってきた経験から、持続可能なエネルギーの意味、太陽光発電を導入する効果を解説。化石燃料を必要としない、真の再生可能エネルギーの必要性を語った。遠山氏は、小売業としてできる様々なエネルギーや環境課題への取り組みや産学連携した太陽光発電の高効率化技術開発の取り組みについて紹介した。

　第二部では、立命館大学の取り組みとして、若手研究者11名による最新の研究成果の紹介が行われた。引き続き行われたポスターセッションでは、若手研究者がシンポジウムの参加者からの質問に熱心に答える姿が見られた。

　また、ポスターセッションの後に「Think Globally, Act Locally～あなたにできることは？」をテーマに立命館大学が提案する地産地消型エネルギーシステムについてのパネルディスカッションを開催。高倉秀行・理工学部教授がコーディネーターを務め、黒川氏、遠山氏、滋賀県立大学地域産学連携センターの教授である安田昌司氏、竹濱朝美・産業社会学部教授、近本智行・理工学部教授、谷口忠大・情報理工学部准教授が参加し、それぞれの研究分野から、再生可能エネルギーの買取制度やスマートグリッドシステムなど、これからの社会で必要となる取り組みについて、意見交換を行った。