パリ協定に基づく世界の気候対策は進んでいますが、その科学的な根拠となる将来予測やシナリオは、限られた地域や研究機関に偏っているのではないか、という懸念がIPCC の第6次評価報告書の公表後指摘されてきました。今回、京都大学大学院工学研究科の藤森真一郎教授、オーストリアに本部を置く国際研究機関である国際応用システム分析研究所（IIASA：International Institute for Applied Systems Analysis）のVolker Krey研究主幹（Research Group Leader）、Keywan Riahi 研究部門⾧（Research Director）、東京大学未来ビジョン研究センターの杉山昌広教授、立命館大学総合科学技術研究機構の⾧谷川知子教授らを中心とする国際研究チームは、この課題を解決するための新しい研究の枠組みを提案しました。

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