英語教育学プログラム
English Education Program
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カリキュラムの特徴
大学4年間で英語の教員免許を取得した（または、あと少しで取得予定の）状態から更に英語教員としてレベルアップできるように、英語教育学・英語学を深く学ぶ科目と教育現場での実践を融合したカリキュラムを組んでいます。本研究科が海外の大学と共同開発・運用しているTESOL Certificate取得プログラムは、英語教育の国際的な水準を満たしたものです。また、府立高校での学校インターンシップも科目として設定しており、実際の教育現場で学修することもできます。所定の条件を満たすと、修了時に英語の専修免許状を取得できます。
英語教育関連科目（講義系）
外国語教育の基礎ともなる第二言語習得理論、その研究成果を踏まえた英語教授法論、英語教育における語彙習得論、言語教育における測定と評価、カリキュラム設計とシラバスデザイン、そして、日本での英語教育において重要度が増している早期英語教育論などの科目を配置しています。また、言語情報コミュニケーションコースのバイリンガリズム関係の科目も有用です。これからの英語教育を担っていく教員に必要な、高度な専門性を身につけることができるカリキュラムになっています。
英語学関連科目
英語の音声学・音韻論、文法論などの科目を配置しています。英語学に関しては言語情報コミュニケーションコースで設定している内容も多く、意味論・語用論、形態論・統語論、英語語法文法研究、対照表現研究などが学べます。本研究科で学ぶことができる英語学の知識・分析方法は、英語教師にとって必須であるだけでなく、英語学分野の研究を深く続けたいと考える人にとっても重要な基礎となるものです。
実践・演習系科目
英語教育における実践力をつけるために、英語授業研究演習（模擬授業含む）、教材開発演習、電子教材開発演習、英語教育インターンシップなどの科目を配置しています。また、海外の協定校で行うTESOLプログラムでは、TESOLの理論から実践までを5週間でカバーします。アクション・リサーチは授業分析のための実践的科目であり、言語情報コミュニケーションコースのコーパスによる言語分析演習も有用な科目です。
想定される進路
- 英語教育に関する分野の研究者（博士課程進学）
- 英語の専修免許状を取得し、現代社会のニーズに応えられる先進的な英語教育学の理論と実践技術・教育力を獲得した英語教育者（中学・高校・大学の英語教員など）
- 英語教育に関する知見を広く社会に活かす社会人（国際部などの大学職員、出版社/教育事業会社の企画/編集/開発などの担当者など）
日本語教育学プログラム
Japanese Education Program
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カリキュラムの特徴
日本語教員としての高度な専門性と、それを活かす実践的な力量を獲得できるよう、日本語教育学（講義系）、日本語学、教材開発や教育実習（演習系）など、関連領域の基礎知識から教育実践まで体系的に修得できるカリキュラムを設定しています。所定の条件を満たすと日本語教員養成課程の修了証を得ることができます。学部で日本語教育学や日本語学を学んで進学してくる人はもちろんのこと、現職の日本語教師の方や留学生というように、多様なバックグランドをもった院生がお互いに刺激し合い、切磋琢磨できる環境・内容を提供しています。
日本語教育関連科目（講義系）
日本語教育の基礎から応用までの主たる内容として、日本語を対象とした第二言語習得論、日本語教育総論、教授法・教材論、そして言語教育における文化教育論、年少者日本語教育論などの科目を配置しています。日本語教育の知識・実践方法を学ぶというだけでなく、多様な学習者や教育環境に合わせて最適解を自分で考えることができるように、各自の応用力をつけることを目指す内容です。
日本語学関連科目
日本語の音声・音韻、語彙と意味、文法、語用論、談話分析などを学べる科目を、言語学的な視点と応用言語学的な視点で学べるように配置しています。ここで学ぶ日本語学の知識・分析方法は、日本語を外国語として教える日本語教師にとって必須であるだけでなく、日本語の研究を深く続けたいと考える人にとっても重要な基礎となるものです。
実践・演習系科目
日本語教育における実践力をつけるために、教材開発演習、電子教材開発演習、日本語教育実践演習（模擬授業含む）、日本語教育学演習（協定校での実習）などの科目を配置しています。特に協定校での実習は、国内の日本語教育機関だけでなく、英語圏、中国語圏、韓国、ベトナムでの実習機会も提供しており、国内外で活躍できる日本語教師の育成を目指したものです。また、正課外の活動として多文化共生プロジェクトや、府立高校での日本語教育ボランティアなどの活動も行っています。
想定される進路
- 日本語教育に関する分野の研究者（博士課程進学）
- 現代社会のニーズ、そして多様化する日本語教育の状況に対応できる先進的な日本語教育学の理論と実践技術・教育力を獲得した日本語教師（世界で活躍できる日本語教師、大学で教える日本語教師）
- 日本語教育に関する知見を広く社会に活かす社会人（国際部などの大学職員、出版社/教育事業会社の企画/編集/開発などの担当者、など）
言語情報
コミュニケーションコース
Language Information & Communication Course
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カリキュラムの特徴
本コースは、言語学、言語情報科学、社会言語学の観点から学生が様々な言語を研究できるようにする教育を行っています。日本語（標準語）と英語だけでなく様々な言語や方言を研究対象とすることができます。学生が自分でデータを取得し分析することができるよう、コンピュータによる大規模コーパスの解析方法やアンケート調査・フィールドワークの方法を学ぶことができます。また、オリジナリティーのある分析ができるようになるために記述文法と言語理論を重視します。
言語学関連科目
音韻論、形態論、統語論、意味論、語用論といった言語学の諸分野を扱う科目を配置しています。言語類型論の知見を取り入れた講義は、日本語や英語以外の言語の分析にも役立つ内容になっています。新しい知見を得るには、言語理論を学ぶだけでなく調査や分析の方法も学ぶ必要があります。フィールドワークやアンケート調査のノウハウを学ぶことができる科目も開設しています。
情報関連の技術を習得させる科目
コーパスを使った言語研究が盛んになっています。大規模な言語資料を分析する上で必要になる情報関連の技術を修得する科目を配置しています。正規表現の使い方などを学ぶことにより、用意されたソフトウェアを使うだけでなく、テキストエディタなどによるデータの分析ができる力を身につけることができます。
社会言語学・コミュニケーション論関連科目
2009年2月19日、ユネスコは日本国内に8つの危機言語があることを認定しました。8つの言語にはアイヌ語の他に日本語と琉球語の方言が含まれています。日本はこのように言語的多様性を呈する社会でしたが、近年は外国にルーツを持つ方々の増加により多言語社会としての性質をより強く帯びるようになりました。このような社会の言語状況を分析するために、多言語社会を理解するための社会言語学やコミュニケーション論関連の科目を配置しています。
想定される進路
- 言語学、または、広く言語とコミュニケーションに関する分野の研究者（博士課程進学）
- 言語学/言語教育学の専門知識、および、テキスト処理技術を広く社会に活かす社会人（大学職員、出版社/教育事業会社の企画/編集/開発などの担当者、システムエンジニア、民間企業の研究職など）
- ICTに関する専門知識および技術を広く社会に活かす社会人（出版社/教育事業会社の企画/編集/開発などの担当者）
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