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2022年のTOPICS

2022.05.02

ゲスト講義実施報告(国連開発計画UNDP、前UNDPモルジブ事務所所長:藤井 明子様)

プロフェッショナル・ワークショップ(国際公務クラス:石川幸子先生担当)にて、
国連開発計画UNDP、前UNDPモルジブ事務所所長の藤井 明子様をゲスト講師としてお招きしました。

ゲスト(藤井さん)②

授業は学生が参加するワークショップと講義を織り交ぜる形で行われました。

藤井さんは冒頭に、国連で働いていて窮地に陥った時に必要なことは、確固とした価値観であると説かれました。
また、自身が国連で勤務することを目指すようになった背景として、人権、公正、一人一人の人間を大切にする価値観が重要だと思い至ったことをお話しいただきました。

ゲスト(藤井さん)①

UNDPが追及する「人間開発」とは、人々の選択肢を拡大することであり、集団として正しい選択肢を選ぶためには、価値観の存在が不可欠であると述べられ、自分の価値観を見極めるためには、学ぶ⇒考える⇒書く(伝える)プロセスが必要であり、受講生たちにはこのプロセスを忘れずに精進してほしいとのエールが送られました。

ゲスト(藤井さん)③
(授業の終盤には、各国の人間開発指標を題材としてワークショップが行われた)

本日の講義はUNに限らず国際的に活躍するための精神論と行動論が多く語られ、
本授業の良いスタートとなりました。   

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2022.04.29

ゲスト講義実施報告(東海テレビ営業局:木山日菜子様)

プロフェッショナル・ワークショップ(ジャーナリズムクラス:白戸圭一先生担当)にて、東海テレビ営業局の木山日菜子様をゲスト講師としてお招きしました。

 授業の冒頭、本授業担当者の白戸先生から受講生に対し、ゲストの木山氏が本学部を2021年3月に卒業後、名古屋に本社のある東海テレビに就職し、現在は営業局でスポットCMを担当されていることを説明しました。
授業の狙いは、テレビ業界に就職して1年が経過した若い社員に在学中の就職活動について振り返ってもらいつつ、現在の仕事の内容や魅力を説明してもらい、テレビ業界への就職を考えている学生たちの進路選択に資することです。
木山氏は民放テレビ局の仕事の流れ、一日の過ごし方などについて多数の図表を織り込んだパワーポイントを使用しながら丁寧に説明しつつ、学生時代の就職活動の体験について詳しく振り返り、どのような準備や取り組みが必要とされているかについて詳しく説明していただきました。
日本の民放テレビの採用形態は職種別ではなく、一括して採用した後に様々な職種を経験させる方式であるため、木山氏は、自身が報道の仕事を志望しながらも、入社後に営業部署に配属されている経緯についても説明し、様々な仕事を経験することの意義と魅力についても語ってくれました。
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2022.04.28

オープンゼミナール2021 「千年の都が10年以内に財政破綻? 京都市財政まっかっかの本質に迫る!!」

2022.04.26

ゲスト講義実施報告(国連人口基金駐日事務所 所長:佐藤 摩利子様)

専門演習(渡邉松男先生クラス)にて、国連人口基金駐日事務所 所長:佐藤 摩利子様をゲスト講師としてお招きしました。

国連人口基金の最新刊「世界人口白書2021」のテーマ「命をつなぐからだの自己決定権」に沿って、持続可能な開発目標(SDGs)達成に向けた同基金のアプローチが紹介され、特に近年の世界的な課題(例えばコロナ禍やウクライナにおける紛争)に対する具体的な政策およびプロジェクトの設計や実施について詳細に説明いただきました。

渡邉先生ゲスト①

また、佐藤所長自身の経験を踏まえて、日本人が国際機関で働くことの意義と魅力、そして異なる文化的背景をもつ人々の集合体において仕事をしていくうえで熱意を持ち続けることの重要性が受講生へ伝えられました。

講義に続いて上記テーマおよび国連職員が実際に仕事の現場で直面する問題について、少人数で内容の濃いディスカッションが行われました。
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2022.04.20

グローバル・スタディーズ専攻 10周年特別ページを公開

2022.04.15

シンポジウム開催報告「越境し融合する大学教育 立命館大学・アメリカン大学国際関係学部の挑戦」(講演:君島先生)

2022.04.13

オープンゼミナール2021 「多様性に騙されるな! 〜アートに隠された光と影〜」

2022.04.13

ウクライナへの軍事侵攻 研究者が学生に伝えたメッセージ(越智 萌先生)NHK NEWS WEB掲載記事

2022.04.12

オープンゼミナール2021 「円、ドル、ユーロ、 “Libra”ーFacebookがお金の常識を変えるー」

2022.04.11

オープンゼミナール2021 「感染症に負けてたまるか!!! -コロナ禍において必要な国際法-」