アジア・マップ Vol.03 | アラブ首長国連邦

《総説》
資源国家から投資国家へ
― グローバル経済の中のUAEとアブダビの戦略的転換

　1971年の連邦成立以降、アラブ首長国連邦（United Arab Emirates, UAE）は、石油輸出を基盤とする典型的なレンティア国家として発展してきた。とりわけアブダビ首長国は、豊富な炭化水素資源を背景に国家財政を安定させ、連邦全体の経済的中核を担ってきた。しかし21世紀に入り、UAEはこの従来型モデルを相対化し、「資源国家」から「投資国家」へと自らを再定義しようとしている。この転換の本質は、単なる産業構成比の変化や脱石油化政策にとどまらない。むしろ重要なのは、国家そのものが経済主体としてどのように振る舞うのかという統治様式の変容である。すなわち、国家が資源収入の受動的管理者にとどまらず、自ら投資家として国際資本市場に参加し、企業的行動を通じて国家戦略を実装していくという方向性である。この点において、UAEの経済戦略は、いわゆる「国家資本主義」という概念と親和的である（Musacchio and Lazzarini, 2014）。近年の統計によれば、UAE経済において非石油部門の比重は着実に高まり、成長の牽引役となっているとされる。こうした動きは、資源依存型モデルの延命ではなく、ポスト・レンティア期を見据えた制度的再編が進行していることを示唆している。本稿では、UAE、とりわけアブダビを中心に、同国がいかにして投資国家としての性格を強め、グローバル経済の中で新たな位置を確立しつつあるのかを検討する。

　UAEの経済転換を理解するうえで鍵となるのが、国家資本主義という視点である。国家資本主義とは、国家が市場から撤退するのではなく、むしろ企業的主体として市場に深く関与し、資本運用や企業活動を通じて国家的目標を達成しようとする経済モデルを指す（Bremmer, 2009）。この枠組みから見ると、アブダビの政府系投資機関（Sovereign Wealth Funds, SWFs）は、国家資本主義の中核的装置として位置づけられる。とりわけアブダビ投資庁（Abu Dhabi Investment Authority, ADIA）やムバダラ（Mubadala）に代表される投資機関は、資源収入を単年度の財政支出に吸収するのではなく、長期的な資本として運用し、将来世代への所得移転と国家財政の安定化を同時に追求してきた（齋藤, 2024）。ここで重要なのは、これらの投資が必ずしも短期的な収益最大化のみを目的としていない点である。ポートフォリオの分散、地政学的リスクの管理、国際的ネットワークの構築といった要素が、国家戦略と不可分の形で組み込まれている。このような資本循環構造は、伝統的なレンティア国家像――すなわち、資源レントを国内に配分することで政治的安定を維持するモデル――を超え、国家が国際投資主体として振る舞うこと自体が統治の一部となる段階に達していることを示している。アブダビにおける投資国家化は、国家資本主義の高度化と捉えることができよう。

　UAEの投資国家化は、SWFによる対外投資だけで完結するものではない。国内経済の多角化と、それを支える制度設計が不可欠である。非石油部門の拡大は、貿易、金融、建設、サービスといった分野を中心に進展しており、これらは互いに連関しながら経済全体の裾野を広げている。この過程で注目すべきは、アブダビとドバイという二つの首長国の役割分担である。アブダビが資本供給と長期投資を通じて連邦の財政的基盤を支える一方、ドバイは物流、商業、金融、観光といった分野で制度的実験場として機能してきた。フリーゾーンの整備、外国資本受け入れ、国際金融市場との接続といった政策は、ドバイを地域的ハブとして位置づけるうえで決定的な役割を果たしている。この両者の関係は対立的というよりも、相互補完的な分業構造として理解するのが適切である（齋藤, 2025）。アブダビの投資国家化が長期的安定と資本の厚みを提供し、ドバイの制度的開放性が経済の動態性と国際連結性を高める。この二重構造こそが、UAE経済の柔軟性と耐久性を支えている。

　投資国家としてのUAEを支えるもう一つの重要な要素が、金融制度と人的資本である。アブダビ国際市場（ADGM）やドバイ国際金融センター（DIFC）に代表される金融インフラは、国際基準に沿った制度設計を通じて、外資系金融機関や専門人材を引きつけてきた。これにより、UAEは単なる資本供給国にとどまらず、資本が集積・運用される場としての性格を強めている。さらに、高等教育機関の誘致、外国人労働者の活用、女性の労働参加促進といった人的資本政策も、知識経済への移行を下支えしている。投資国家化は、金融技術や資本規模だけでなく、それを運用する人材と制度の整合性によって初めて持続可能となる。

　UAEは、石油によって築かれた国家であると同時に、その資源的制約を自覚的に乗り越えようとする国家でもある。投資国家への転換は、資源国家モデルの否定ではなく、その制度的進化形として理解すべきであろう。国家が投資主体として振る舞い、資本・制度・人材を組み合わせながらグローバル経済と接続する――この試みは、アブダビを中核として着実に進行している。日本との関係においても、エネルギー協力に加え、金融、インフラ、研究・教育分野での連携が深化しつつある。UAEを「資源国家」としてのみ捉える視角は、もはや十分ではない。むしろ同国は、資源で築かれ、投資と知識によって再構成されつつある国家として、グローバル経済の中で独自の存在感を示していると言えよう。

写真１　アブダビ投資庁（ADIA）、2025年10月筆者撮影

写真２　アブダビ国際市場（ADGM）のイベント、2022年11月 筆者撮影

写真３　古来からドバイの物流を支えるクリーク、2013年10月筆者撮影

参考文献
Bremmer, Ian. (2009). The End of the Free Market: Who Wins the War Between States and Corporations? New York: Penguin.
Musacchio, Aldo, and Sergio G. Lazzarini. (2014). Reinventing State Capitalism: Leviathan in Business, Brazil and Beyond. Cambridge, MA: Harvard University Press.
齋藤純（2025）「『国家戦略の中核装置』としての港湾企業：UAEにおけるAD Ports GroupとDP Worldの対外展開」『Foresight』2025年11月13日＜https://www.fsight.jp/articles/-/51715＞。
齋藤純（2024）「アラブ首長国連邦の『金融国家』への転換」『中東協力センターニュース』2024年6月号、pp, 1–7。

齋藤純《総説》「資源国家から投資国家へ ― グローバル経済の中のUAEとアブダビの戦略的転換」『アジア・マップ：アジア・日本研究Webマガジン』Vol.3, AE.1.01（2026年3月3日掲載）
リンク:https://www.ritsumei.ac.jp/research/aji/asia_map_vol03/uae/country01/