専門編

戦争と平和の学び方

1. なぜ「戦争と平和」を学ぶのか

みなさんの将来は、これからの戦争と平和のトレンドに大きく左右されます。スウェーデンのストックホルム平和研究所(SIPRI)が2025年4月に発表したデータによると、2024年の世界の軍事支出総額は過去最高の2兆7,180億ドルに達し、対前年比でも冷戦終結以降で最大の伸びを記録しました(SIPRI 2025)。地域別にみると、欧州ではロシア・ウクライナ問題の長期化が、また中東ではイスラエル・パレスチナ問題がパワーバランスを大きく揺るがし、世界のほぼすべての地域で軍事費が上昇しています。こうした傾向は、単に各国の防衛予算の拡大にとどまらず、兵器調達や産業動員、技術開発(サイバーセキュリティーや無人システム、ドローンなど)といった幅広い分野に波及しています。その結果として、国家の安全保障政策だけでなく、企業のサプライチェーンや輸出管理、コンプライアンスのあり方などにも影響が生じています。

さらに、ウプサラ大学のウプサラ紛争データプログラム(UCDP)が2025年6月に発表したデータによると、2024年は世界における武力紛争(armed conflicts)の件数も1946年の統計開始以降で最多となりました。現在進行中の紛争は61件もあり、そのうち11件は年間1,000人以上の戦闘関連死を伴うもので、近年では民間人の死者数も急増しています(UCDP 2025)。悲しいことに、みなさんがこれから生きていくこの世界は今、紛争だらけと言っても過言ではありません。紛争の多発・長期化は難民・国内避難民の増加、エネルギー・食料価格の変動、貿易ルートや重要鉱物の安定供給にまで影響し、グローバル経済の不確実性を高めています。みなさんが卒業する頃には、これらのトレンドがさらに激化している可能性があり、政府・国際機関に限らず、一般企業で働くビジネスパーソンにとっても、戦争学、平和学、地政学、安全保障政策など「戦争と平和」に関する知識が不可欠となる時代が到来するかもしれません。

では、戦争はなぜ起きるのか。この問いは何百年にもわたって国際関係研究の中核であり続けてきました。古典として知られるトゥキディデス(Thucydides)は2400年以上前にアテネとスパルタの戦争(ペロポネソス戦争)を詳細に分析し、覇権国スパルタが台頭するアテネの成長を脅威とみなし戦争が不可避だと判断された、と結論づけています。欧米の国際関係学では、このトゥキディデスの『戦史(The History of the Peloponnesian War)』が戦争に関する理論の出発点として位置づけられています。興味深いのは、この2400年以上前のトゥキディデスの洞察が、時を越えて私たちの世界における米中関係の分析にも示唆を与えている点です。例えばハーバード大学の著名な政治学者であるグレアム・アリソン(Graham Allison)は、覇権国と新興国の間の軋轢を「トゥキディデスの罠(Thucydides Trap)」として理論化し、覇権国が新興大国の台頭を恐れることで緊張が高まり、意図せざるエスカレーションが戦争に至る可能性があるという警告を発しています(Allison 2017)。ただし、外交や相互依存関係などによって緊張を緩和できる余地も十分に存在するため、古典を手掛かりにしつつも、現代の複雑性を考慮し、戦争という現象を重層的に考えることが大切です。

また、第二次世界大戦後は、ノルウェーの社会学者ヨハン・ガルトゥングを中心とした平和研究が進展しました。ガルトゥングは、戦争がない状態を「消極的平和(Negative Peace)」と呼び、さらに貧困や差別、抑圧などの構造的暴力からの解放された理想状態を「積極的平和(Positive Peace)」と区別しました。単に戦闘が止んでいるだけでは十分とはいえず、一人ひとりが自分である権利を尊重され、自由に生きる権利を実質的に行使できる社会こそ、めざすべき平和の姿だと論じたのです。この視座は、従来の戦争学(War Studies)が主に武力紛争の原因・戦略・抑止・同盟などに焦点を当ててきたのに対し、暴力のない持続的な平和を社会の制度と文化の両面から追求する平和学(Peace Studies)の形成と発展を強く後押ししました。

このように、古典の洞察(トゥキディデス)と現代の平和概念(ガルトゥング)をつなげてみると、戦争と平和をめぐる学びは、単なる歴史の教訓や政策論を越えて、社会の構造や倫理哲学にまで広がっていきます。外交の巧拙や軍事バランスだけではなく、教育やメディア、企業の社会的責任、人権デューディリジェンス(自社が人権侵害に関与していないかの点検)など、実務的な課題とも密接に関わっています。国際関係を専攻する皆さんには、データ(軍事支出、紛争件数、戦闘関連死、避難民数など)で世界的なマクロトレンドを読み解きつつ、ケーススタディーなどの事例研究を通して現場に近い知見も深堀りもして、理論と現実のギャップを埋めていくような学びのアプローチが求められます。

戦争学とは?

戦争学(War Studies)という学問は、戦争という現象を単なる軍事力や戦術の問題としてではなく、政治・歴史・社会の複雑な構造の中で理解しようとする試みです。例えばイギリスの名門大学の一つであるKing’s College Londonには現在もこの名称を冠した学科(Department of War Studies)があり、戦争の原因や戦略、安全保障政策などを総合的に研究しています。この分野の核心は、「戦争はなぜ起こるのか」という問いにあります。国家間のパワーバランス、同盟関係、国内政治、さらには政治家の思い込みや誤解といった心理的要因まで、戦争の発生には多層的な要素が絡み合います。戦争学はこうした要因を理論的に整理し、歴史的事例を通じて検証することで、戦争という現象の構造を明らかにしようとします。同時に、戦争を回避するための戦略や、戦争に勝つための戦術論も研究対象となります。

歴史的に見ると、第二次世界大戦までは戦争研究の主役は国家間紛争(inter-state conflicts)でした。しかし戦後、脱植民地化や冷戦構造の中で国家内紛争(intra-state conflicts)の件数が増加し、研究の焦点は内戦や国連平和維持活動、紛争解決へと広がりました。冷戦終結後には武力紛争の大部分が内戦となり、塹壕などを駆使する大規模な国家間戦争は過去のものと見なされる傾向が強まりました。しかし、この見方は2022年のロシアによるウクライナ攻撃によって覆されます。国家間戦争は依然として国際秩序を揺るがす現象であり、抑止、同盟、核戦略、経済制裁など、古典的な安全保障論が再び重要性を増しています。このように戦争学は過去の戦争を分析するだけでなく、現代の国際危機を理解するための不可欠な視座を提供します。勢力均衡(Balance of Power)や同盟形成といった概念は、歴史の教訓であると同時に現在進行中の国際政治を読み解く鍵でもあります。国際関係を学ぶみなさんにとって、この学問は外交・安全保障政策の分析や、企業のリスク管理にも直結する重要な基盤となるのです。

平和学とは?

第二次世界大戦以前、平和に関する研究は主に国家間戦争の停戦や和平条約などに焦点を当てていました。例えば、ナポレオン戦争後に成立した「ヨーロッパ協調(Concert of Europe)」によるヨーロッパ国際秩序の維持、国際連盟による戦争行為の違法化といった事例は、現代の平和研究の先駆けとも言えるかもしれません。しかし、第二次世界大戦後、平和の概念は大きく転換します。広島と長崎への原爆投下、冷戦期の核戦争の恐怖といった経験を背景に、単なる戦争の不在を超えた、本質的な平和のあり方が問われるようになったためです。この転換を理論化したのがノルウェーの社会学者ヨハン・ガルトゥングです。彼は「消極的平和(Negative Peace)」と「積極的平和(Positive Peace)」という概念を提示しました。前述の通り、前者は戦争や直接的暴力がない状態を指し、後者は構造的暴力や差別、貧困などからの自由を含む、より包括的な平和を意味します。この視座は、戦後の平和学(Peace Studies)の形成に決定的な影響を与えました。このような背景から、戦後の平和研究は学術的であると同時にアクティビスト的・社会運動的な側面も持ち合わせています。日本では沖縄基地問題、アメリカでは人種差別、世界的には人権問題やアフリカの脱植民地化、途上国の経済的従属からの脱却など、多様な課題が平和研究の対象となり、近年ではジェンダー研究との結びつきも強まっています。なぜなら、戦争がなくてもさまざまな差別が残る限り、真の意味での平和状態とは言えないからです。

しかし、積極的平和の概念は理想主義的な側面が強く、実証研究が難しいという課題もあります。軍事支出、紛争件数や戦闘関連死など、戦争に関する指標は目に見えるため客観的に測定しやすい一方、主観的な要素が大きい平和の度合いを数値化することは容易ではありません。そのため、平和に関する研究の多くは、依然として戦争や紛争の分析に重点を置いているという批判もあります(Bright & Gledhill 2018)。このように、平和学は単に「戦争がない状態」を超え、社会の構造や倫理、文化にまで踏み込む学問です。みなさんのように国際関係を学ぶ者にとって、ガルトゥングの概念は、平和を単なる停戦ではなく、人間の尊厳と権利を保障する状態として捉えるための重要な理論的基盤となります。そして、この理想と現実のギャップをどう埋めていくかというのが現代の平和研究の最大の課題なのです。

引用文献

2. 「戦争と平和」を学ぶための3ステップ

前述の通り、戦争は人類史において繰り返されてきた悲劇であり、平和はその対極にある理想です。しかし、両者は単純な二項対立ではありません。戦争を理解することなく平和を語ることはできず、平和を追求する努力なくして戦争を終わらせることもできません。では、学部生としてこの複雑なテーマにどう向き合えばよいのでしょうか。Peace and Conflict Studiesを学ぶ上で、学部段階では「どこから手をつけるか」が重要です。前述の通り、この分野は理論・方法・事例・政策が複雑に絡み合っており、体系的に学ぶためには段階的なアプローチが効果的です。ここでは、以下で紹介している入門的な文献と資料を活用した3つの学習ステップを提案します。

STEP1

第1ステップとして、まずは理論と歴史的な事例の基礎を押さえることです。ジョセフ・ナイとデイヴィッド・ウェルチの『国際紛争: 理論と歴史』は国際政治学の定番教科書として、リアリズム、リベラリズム、構成主義などの主要理論を整理し、国家間戦争の歴史的事例を体系的に分析しています。この本を読むことで、なぜ国家は戦争をするのか、どのような条件で協調が可能になるのかといった問いに対する答えを探ることができます。ただし、この本の焦点は国家間戦争にあり、内戦や平和構築の議論は十分ではありません。だからこそ、次のステップが重要になります。

STEP2

第2ステップとして、紛争解決と平和構築の視点を取り入れることです。戦争を理解するだけでは不十分で、いかにして暴力をなくし持続的な平和を築くかという問いに向き合う必要があります。ヨハン・ガルトゥングの『日本人のための平和論』は、そのための出発点となります。さらに、篠田英朗の『紛争解決ってなんだろう』や『平和構築入門』は、国際政治と倫理の視点から平和構築の営みを問い直します。これらの本の中でも強調されている通り、国連平和活動や国家再建の事例学習を通じて、理論と現実の乖離を批判的に検討する姿勢が大切です。

STEP3

第3ステップとして、現場感覚を深めることです。紛争分析と平和構築は机上の理論だけでは語れません。上杉勇司の『紛争地の歩き方』は、フィールド経験を踏まえた紛争における和解の条件に関する考察を提示しており、現場での課題やジレンマを知ることで、理論の限界や現実の複雑さを理解できます。また、上杉勇司・長谷川晋の『紛争解決学入門』は、理論と実践を結びつけるための枠組みを提供します。紛争解決では交渉や調停といったテクニックにとどまらず、文化、歴史、権力構造を踏まえた総合的な理解が求められます。これら本を読んだ後に、さらにフィールドワークやインターンシップなどの課外活動を通して学んだ知識を実践することで、より深い学びが得られるはずです。

これらの3ステップを経ることで、「戦争と平和」について学ぶことは単なる知識の集積ではなく、現代世界の課題に向き合う知的探究であると理解できるはずです。理論を学び、事例を検証し、現場の声に耳を傾け、そして批判的に考える。これを繰り返すことで、戦争と平和について重層的な考察ができるようになります。最後に強調したいのは、単純な解決策に飛びつかず、複雑さを受け止める学びの姿勢です。欧米中心の理論に加えて日本やアジア、他の地域の視点をも取り入れながら、戦争と平和を「遠い国で起きていること」ではなく「身近にある課題」として捉えることが大切です。戦争と平和を学ぶことは、世界を理解するだけでなく、自分自身の価値観を問い直す試みでもあります。その知的プロセスを、ぜひ楽しんでください。

3. 入門的な文献と資料

  • ジョセフ S.ナイ Jr. ・デイヴィッド A. ウェルチ著/田中明彦・村田晃嗣訳『国際紛争: 理論と歴史 原書第10版』(有斐閣、2017年)
    国際関係における紛争と協調の構造を、理論と歴史の両面から体系的に分析する一冊。欧米の国際政治学における定番教科書であり、最新の事例も網羅した必読の入門書。ただし、主な焦点は国家間戦争にあり、内戦や平和学の領域は十分に扱われていないため、戦争と平和について包括的に学ぶ際には、他の文献と併用することが望ましい。
  • ヨハン・ガルトゥング著『日本人のための平和論』(ダイヤモンド社、2017年)
    紛争解決研究の第一人者ガルトゥングが、日本社会に向けて平和構築の理念と実践を提言。暴力の構造や対話の重要性をわかりやすく解説し、持続的平和への道を示す入門書。
  • 篠田英朗著『紛争解決ってなんだろう』(筑摩書房、2021年)
    紛争解決の基礎を平易に解説。国際政治と倫理の視点から、和解と平和構築の課題を問い直す入門書。
  • 篠田英朗著『平和構築入門: その思想と方法を問いなおす』(筑摩書房、2013年)
    平和構築の理念と方法論を批判的に検討する新書。国連PKOや国家再建の実例を踏まえ、理論と現実の乖離を分析。
  • 上杉勇司著『紛争地の歩き方―現場で考える和解への道』(筑摩書房、 2023年)
    内戦と平和構築をテーマに、紛争地でのフィールド経験を踏まえて和解の条件を考察する読みやすい新書。現場感覚と理論を融合させ、実践的な視点から平和構築の課題に迫る一冊。
  • 上杉勇司・長谷川晋著『紛争解決学入門: 理論と実践をつなぐ分析視角と思考法』(大学教育出版、2016年)
    紛争解決の基本理論と現場での実践を結びつける入門書。多様な分析視角と思考法を整理・体系化し、理論と政策の橋渡しを目指す一冊として最適。紛争解決ワークショップなどを企画する際の資料としても役立つ。

4. 発展的な文献と資料

  • ケネス・ウォルツ著/河野 勝 ・岡垣 知子訳『国際政治の理論』(勁草書房、2010年)
    国際関係論にパラダイムシフトをもたらしたネオリアリズムの古典。国家間関係を決定する要因を、国際システムの構造に着目して科学的に解明した不朽の名著。
  • ジョン・J・ミアシャイマー著/奥山 真司・杉原修訳『新装完全版 大国政治の悲劇』(五月書房新社、2019年)
    大国間の覇権競争は避けられず、国際政治は悲劇的な力の論理に支配されると論じる。米中関係を含む最新の安全保障問題に対して戦略的洞察を提供。
  • ロバート・ギルピン著/納家政嗣訳『覇権国の交代: 戦争と変動の国際政治学』(勁草書房、2022年)
    世界の覇権国はなぜ交代するのか?経済成長や戦争が国際秩序をどう変えるのかをわかりやすく解説。歴史と理論を通じて、国際政治の大きな流れをマクロな視点から読み解く一冊。
  • G・ジョン・アイケンベリー著/鈴木康雄 訳『アフター・ヴィクトリー: 戦後構築の論理と行動』(エヌティティ出版、2004年)
    戦後秩序はどのように形成されるのか。覇権国の自制と制度構築の論理を分析し、自由主義秩序の起源とその持続条件を解明する国際政治学の重要研究。戦略と制度の関係を考える上での必読書。
  • トゥキュディデス著/ジョハンナ・ハニンク編集/太田雄一朗訳『最古の戦争史に学ぶ人が戦争に向かう原理:人はなぜ戦争を選ぶのか』(文響社 、2022年)
    古代ギリシャの戦争史から、人はなぜ戦争するのかを読み解く本。権力や恐怖、利益といった動機をわかりやすく解説し、現代にも通じる教訓を示す一冊。
  • 日本平和学会編『平和学事典』(丸善出版、2023年)
    平和学の基礎概念から最新の研究動向までを網羅した事典。紛争解決、非暴力運動、国際安全保障、人権、環境問題など多岐にわたるテーマにおけるキーコンセプトを第一線の研究者が平易な言葉で解説。平和学を学ぶ学生や研究者にとって、理論と実践を結ぶ包括的な知識源となる一冊。
  • Houston Wood.『Invitation to Peace Studies』(Oxford University Press、 2015年)
    大学レベルにおける平和学の入門的な教科書として、暴力、紛争、平和構築の基本概念をわかりやすく解説。歴史的背景や理論的枠組みを整理し、現代の課題にも触れているため、初学者が平和研究の全体像を理解するために最適。
  • David Barash & Charles Webel.『Peace and Conflict Studies: A Reader』(Routledge、2011年)
    平和学の重要論文のを収録したリーダー(reader)で、非暴力運動、紛争解決、構造的暴力など多様なテーマを原典から学べる構成になっている。Readerとは、特定の分野における原典や重要論文を集め、学問的議論の流れを追うための資料集である。このReaderでは各章に解説が付されているため、ゼミや授業での討論のための資料として最適な教材である。
  • Charles Webel & Johan Galtung.『Handbook of Peace and Conflict Studies』(Routledge、2007年)
    ガルトゥングの平和学を含む古典的な文献と最新の論点を横断的に網羅するハンドブック。非暴力、人権、ジェンダー、平和教育まで視野を広げる総合的な研究入門書になっている。
  • Edward Newman & Karl DeRouen Jr.『Routledge Handbook of Civil Wars』(Routledge、2014年)
    内戦の原因や影響、終結プロセスまでを網羅し、政治・経済・社会の複雑な相互作用を多角的に分析したハンドブック。事例研究と計量分析の両方のアプローチから最新の研究成果について解説しており、内戦の理解と政策的対応に必要な知見を提供する。
  • T.V. Paul, Deborah Welch Larson, Harold A. Trinkunas, Anders Wivel & Ralf Emmers.『The Oxford Handbook of Peaceful Change in International Relations』(Oxford University Press、 2021年)
    内戦やクーデターなど暴力を伴う権力移行に対して、国際秩序や国内政治体制の平和的な変革に関する理論・事例・地域研究を体系化したハンドブック。米中関係を含む現代の覇権競争にも重要な示唆を与える。
執筆者:小林 主茂
執筆日:2025年12月