スポーツ健康科学部の卒業生の８割以上は、民間企業に就職します。以前にもブログで紹介したことがありますが、スポーツ健康科学部に限らず、ほとんどの学部において、同じような傾向にあります。
確かに、医学部は医者、６年制の薬学部は薬剤師など、一部の特殊な知識や能力を持った多くの学生がその分野の専門職に従事する場合もありますが、どの学部生も基本的には、多種多様な業界・業種から構成される民間企業に就職します。
スポーツ健康科学部を卒業した後、専門職に従事する場合、その職業は、概ね「教員」と「指導者、インストラクター、トレーナー」といえるでしょう。詳細には踏み込みませんが、広義に捉えれば、「スポーツ用品メーカー、スポーツ用品販売・小売店」や「スポーツ施設職員」、また「プロスポーツチームの職員」もスポーツ健康科学部が育てる専門職といえるかもしれません。ただ、他学部の学生が従事できない職業ではないという意味では、ちょっとややこしいですが、学部の専門性を反映した職業…ということになるでしょうか（まぁ、そんなことを言い出せば、保健体育教諭以外は、専門職ではないとなってしまいますが…）。
１期生の就職先や、他の体育系大学の就職先を見ても、“民間フィットネスクラブ”に就職する学生は、ほんのわずかです。それは、なぜでしょうか？
その理由として、いくつか考えられるのですが、まず、民間フィットネスクラブにおけるビジネス上の特性として、利益率が低いことが挙げられます。つまり、施設経営において人件費が圧迫されるため、「給与が比較的低い・安い」ということです。これは、職業的に弾圧を受けているとか、不利益を被っているというのではなく、社会における「需要と供給のバランス」に関係しています。
ただ、最近、テレビのバラエティ番組やCMでも取り上げられているように、完全個室とマンツーマン指導によって２ヶ月でダイエットや体重減少を成功させるという謳い文句でならしているフィットネスクラブは、２ヶ月で30万円もの会費が要求されますが、消費者が求めるベネフィットを提供し、成果を出しているのでしょうが、ちゃんとビジネスとして成立しています。いまやその手のクラブは、入会待ちの消費者であふれかえっているのも事実です。
「給与が低い・安い」という印象だけでなく、“民間フィットネスクラブで働く…”ということに関する社会的認知が十分でない、または固定観念が抱かれていることも職業として選択されない理由の１つと考えられます。確かに、民間フィットネスクラブのスタッフとして働くということは、プログラムの指導をすることと同一視してしまいがちですが、プログラムの企画や開発、またその評価をすること、会員との関係性を築き、会員がそのクラブの一員であることを誇りに感じ、そのクラブでなければならないという気持ちにさせる上で、スタッフは重要な役割も担っています。
また民間フィットネスクラブの経営では、建設コストや初期投資を抑制するために、企業フィットネス（職場の従業員の健康管理）や地方自治体が主催する健康増進イベントの企画と運営、スポーツが苦手な子どもたちをサポートするスポーツ塾、介護予防、パーソナルトレーナーといった個人へのサポート、さらには、公共施設の指定管理といったマネジメント業務も民間フィットネスクラブの重要な仕事の一部となっています。
その企業が誰を対象としてビジネスを展開しているのか、またそれを踏まえて、組織がどのような成果を上げようとしているのかは、上辺や印象だけで判断できるものではありません。企業の可能性は、その組織に従事した人が創造的に生み出すものです。つまり、“○○で働く…”ということは、その組織の可能性と価値を創造することに他なりません。
そのような発想で、“働く”ということと向き合ってほしいと思います。
Jin